論文・プレプリント

Karl-Heinz Leitner, Sabine Neuberger, Ludo Diels

本論文は、産業部門の脱炭素化に向けたロードマップの役割を、ビジョン・ナラティブ・数値という三つの要素から分析する。ロードマップが単なる将来予測ではなく、企業・政策・投資家の合意形成と変革を促す実践的ツールであることを論じる。脱炭素経営や政策設計におけるロードマップ活用の示唆を与える。

Dimitrios Tyris, Anastasios Skiadopoulos, Vasileios Anestis +1

養豚哺育施設向けの太陽光・バイオマスハイブリッド型マイクロCHP（PEORC）を対象に、ギリシャ・デンマーク・ポーランドでcradle-to-grave LCAを実施。ハイブリッド構成はディーゼルボイラー比で気候変動影響を約90〜108%削減し、バイオマス単独構成が多くの影響カテゴリで優位だった。低GWP作動流体R1233zd(E)への転換は漏洩時の気候・オゾン影響を大幅に緩和する。

Urszula Motowidlak

本研究はラストマイル配送の脱炭素化において、規制・組織・消費者行動の各要因を統合した概念モデルを構築し予備的に実証検証した。結果、脱炭素化は非線形かつシステム的で、規制圧力と企業の適応戦略が運用効率と低排出ソリューション導入を大きく左右する一方、行動要因の影響は相対的に限定的だった。トップダウンとボトムアップの非対称な相互作用が示され、デジタル化促進や行動経済学的手法の活用が実務的示唆として挙げられる。

Paola Caputo, Alice Denarie, Nicola Cesare Di Nunzio +1

EU LIFEプロジェクトSkills4DHCの学術的取り組みを報告する論文。DHCバリューチェーン全体のスキルギャップを特定し、修士・博士・ポストグラデュエート各レベルのモジュールとコースからなる柔軟な教育フレームワークを設計。イタリアでのパイロット実装では、講義・実習・学際的協働の組み合わせが有効である一方、参加者の背景の多様性や適応型研修構造の必要性といった課題も明らかにした。

Can Wan, Xitong Mu, Zihan He +4

電化鉄道の運行調整により、既存インフラを機械式蓄電資源として活用できることを示す研究。32万件超の駅間運行データから、世界の蓄電ポテンシャルを2025年190GW、2050年315〜579GWと推計。中国・欧州・インドの容量拡張モデルでは従来型蓄電への投資を11.9〜20.0%削減でき、世界換算で年149〜351億ドル相当。総システム費用を増やさず年0.94〜2.59億トンのCO2削減も可能とする。

Paris A.

本論文は、欧州の起源保証（Guarantees of Origin）制度が企業の電力調達の脱炭素化にどう影響するかを、ドイツとノルウェーの事例を通じて検討する。再生可能エネルギー証書の活用と企業調達行動の関係を分析し、制度設計が脱炭素化の実効性を左右する点を示唆する。

Ding Y.

石炭火力発電所を蓄熱（サーマルエネルギーストレージ）設備へ転換し、ゼロカーボンデータセンターの電力・熱需要を支える構想を提示する研究。廃止される石炭資産の再活用とデータセンターの脱炭素化を同時に狙う点が特徴。詳細な定量的知見は要旨未取得のため不明。

Santacruz K.

電力市場において、どの発電源が限界電源（マージナル電源）となっているかを時空間的に追跡する手法を扱った研究。限界電源の特定は、電力消費に伴う排出量の評価や需要変動が電源構成に与える影響の把握に資する。要旨が無いため詳細は不明だが、脱炭素の間接排出評価に関わるテーマである。

Lorestani A.

限界排出係数（MEF）を用いて、地域レベルの統合エネルギーシステム「ICE-Harvest」の多目的最適化を図る研究。コストと排出のトレードオフを扱う点が特徴。要旨未取得のため詳細は不明。

Pepiciello A.

限界排出係数（MEF）を価格シグナルに組み込んだリアルタイム料金型デマンドレスポンスの枠組みを提案する研究。時間帯ごとの排出強度を反映した価格付けにより、需要家の電力消費シフトを通じた排出削減を促す。要旨がなく詳細は不明だが、排出会計と需要応答を結びつける設計思想が特徴。

Riepin I.

企業が24時間365日カーボンフリー電力を調達する手法とそのコスト、電力系統全体への影響を分析した研究。時間別マッチング調達が系統運用や費用に与える含意を検討する。Scope 2排出量の精緻化や調達戦略の設計に示唆を与える。

Rasheed M.A.

廃棄物を原料とする持続可能な航空燃料（SAF）の製造経路について、炭素回収・貯留（CCS）やグリーン水素との統合を組み込んだ技術経済分析を行う研究。複数の統合構成がコストや脱炭素効果に与える影響を比較評価するとみられる。航空分野の脱炭素とCCUS・水素の産業連携を検討する基礎的知見を提供する。

Mashmool E.

新しい発電計画手法によって温室効果ガス排出削減を図る研究。詳細な抄録がなく手法や対象地域は不明だが、電源構成の最適化を通じた排出削減を扱うとみられる。電力部門の脱炭素計画に関わる実証的貢献が期待される。

Malliaroudaki M.I.

乳製品の製造・流通サプライチェーン全体を対象に、ネットゼロ達成に向けたロードマップをモデリングする研究。脱炭素経路の設計と排出削減策の検討を通じ、食品産業の移行計画策定に資する枠組みを提示する。抄録がなく詳細な手法・結果は不明。

Pollitt M.G.

本論文はネットゼロ目標とセクターカップリング（電力・熱・輸送・産業の連携）をモデリングし、欧州の政策立案者への示唆を導く。分野横断的な脱炭素経路の設計と政策整合性を扱うとみられる。詳細な知見は要旨未取得のため限定的。

Mayfield E.

米国が2050年までにネットゼロ排出を達成するための労働・雇用の経路を分析した研究。脱炭素への移行が雇用構造や労働市場にどう影響するかを検討する。詳細な手法は要旨未取得のため不明だが、政策・産業転換の含意が期待される。

Zhuang Y.

ネットゼロに向けた行動がSDG7（エネルギーアクセス）に与える影響を、地域内効果と地域間のスピルオーバー効果に分けて分析した研究とみられる。要旨が未取得のため詳細は不明だが、脱炭素政策がエネルギー貧困・アクセスに波及する経路の実証的解明が期待される。

Firdaus H.

インドネシアの2060年ネットゼロ目標に向け、ESGとSDGの枠組みを配電計画に組み込む手法を提案する研究。エネルギー事業の再構築を通じ、持続可能な電力供給計画のあり方を検討する。要旨未取得のため詳細な手法・結果は不明。

Cao K.H.

深脱炭素化が産業部門にもたらすコスト負担（affordability）を国際的に比較した実証研究とみられる。国ごとのエネルギー価格・炭素規制・産業構造の違いが脱炭素コストの負担可能性をどう左右するかを扱うと推測される。抄録がなく詳細は不明だが、産業競争力と気候政策の両立を問う論点は日本のGX政策に直結する。

Badrianto I.A.

本論文はインドネシアが2060年のネットゼロ目標を達成するためのエネルギー転換経路を検討し、原子力と再生可能エネルギーの役割を分析する。新興国の脱炭素シナリオ設計において原子力導入の位置づけを論じる点が特徴的である。