論文・プレプリント

Tiara, Khristina Yunita, Syarif M. Helmi

インドネシア証券取引所に上場するエネルギー企業39社（2022-2024年）を対象に、ESG開示と資本構成が企業価値に与える影響を分析。ESG開示は企業価値に負の影響、資本構成は正の影響を与えることを実証。ESG透明性向上が投資家にコスト負担と見なされないよう効率的な戦略が必要と示唆。

Siavash Alimadadi, Jonatan Pinkse

本稿は「炭素従属」という概念を提唱し、持続可能性ガバナンスが炭素を環境パフォーマンスの支配的指標とすることで、生物多様性を炭素換算可能な場合にのみ可視化する過程を論じる。同化・従属・排除の3つのメカニズムを特定し、環境パフォーマンスの比較可能性と監査可能性が生態学的複雑性の抑圧によって達成されるというガバナンスのパラドックスを指摘する。炭素中心システムへの生物多様性の統合よりも、炭素と生物多様性のトレードオフの可視化を提言する。

Andrea Caccialanza, M. Cotugno, S. Perdichizzi +1

本研究は、G20の11カ国、2,202社の上場非金融企業を2010年から2021年まで分析し、CSR委員会の存在と構成がESGパフォーマンスに与える影響を検証。取締役会の規模、ジェンダー多様性、独立取締役比率がESGスコアに正の影響を与え、CSR委員会の独立性とCFOの参加がESG論争を減少させることを発見。政策提言として、規制当局やESG評価機関は委員会の構成を重視すべきと示唆。

Surayya Jamal, Muhammad Faizan Malik, Ahmad Zeb

本研究は、パキスタン上場企業180社の2016-2025年のパネルデータを用いて、経営者能力が炭素パフォーマンスに与える影響と、ESG実践の媒介効果を検証した。固定効果回帰、媒介分析、System GMMを用いた分析の結果、経営者能力は炭素パフォーマンスを有意に向上させ、ESG実践がその関係を部分的に媒介することが示された。

Michelle Gracella, Yanti Yanti

インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業91社を対象に、ESG開示、レバレッジ、企業規模がROAに与える影響をパネルデータ回帰で分析。ESG開示は負で有意でない一方、レバレッジは負に有意、企業規模は正に有意。

Maghfiratul Aini, Erna Chotidjah Suhatmi, Umi Hanifah

本研究は、インドネシア証券取引所の基礎産業・化学セクター企業を対象に、サステナビリティレポート開示と機関所有が企業価値に与える影響を検証した。重回帰分析の結果、機関所有は企業価値に有意な正の影響を与えるが、サステナビリティ開示は有意な影響を示さなかった。開示が形式的で投資家へのシグナルとなっていないことを示唆する。

Eliwa Y.

本論文はEU諸国の企業データを用いて、ESGプラクティスが負債コストに与える影響を実証分析したものである。ESGスコアが高い企業ほど有利な借入条件を得られる可能性を示唆し、ESG情報開示の経済的価値を裏付ける。投資家や企業の資金調達戦略に示唆を与える。

Dias A.

本論文は、企業のコーポレートガバナンス構造が社会的責任（CSR）情報の開示に与える影響を検討する。ガバナンス指標と開示の質・量の関係を分析し、企業の説明責任向上に寄与する要因を明らかにする。

Kareem AL Ani M.

本論文は、湾岸協力会議（GCC）諸国におけるCSR開示と財務報告の質との関係を実証的に検証する。CSR開示が情報の非対称性を低減し、財務報告の信頼性を高める可能性を示唆する。GCC地域特有の制度的文脈を考慮した分析が特徴である。

Dunfjäll M.

本稿は、EUのCSRD導入に伴う企業サステナビリティ報告のマテリアリティ評価の変化を検討する。ダブルマテリアリティの適用課題や、報告実務への影響を論じ、企業が直面する機会と課題を整理する。

Kengkathran S.

本論文は、マレーシアとオーストラリアの上位100社を対象に、ESG開示が財務業績に与える影響を実証分析する。ESG開示の程度と企業価値や収益性との関連を検証し、地域間の差異や投資家の評価を考察する。結果は、ESG開示が財務パフォーマンスに有意な影響を与える可能性を示唆する。

Elmghaamez I.K.

本論文は、多国籍企業におけるESG開示と財務業績の関係を、取締役会の常設委員会（監査・報酬・指名など）の構成がどのように調整するかを実証的に分析する。ESG開示の質と企業統治構造の相互作用が企業価値に与える影響を検討し、委員会の独立性や専門性が重要であることを示唆する。

Hassan O.A.G.

本論文は、企業の経済業績、環境情報開示、GHG排出量の関係を実証的に分析し、開示と排出削減の関連性や業績への影響について新たな知見を提供する。

Alfistia Maradidya, Indah Kartika Sandhi

本研究は、インドネシアの高リスク産業に属する上場企業15社を対象に、ガバナンスベースのサステナビリティリスク統合（GBSRI）が企業価値に与える影響と、所有構造の調整効果を検証した。COSO ERM、GRI、IFRS S1/S2を統合した独自指標を用いたが、GBSRIは企業価値に有意な影響を与えず、所有構造の調整効果も確認されなかった。それでも、サステナビリティリスク統合を評価する包括的な枠組みを提供している。

Muhammad Usman Islam, Syed Zain Ul Abdin, Kalsoom Akhtar

本研究は、CFOの株式所有と教育がESGパフォーマンスに与える影響を、取締役会の有効性が調整するかを検証。430社12年のパネルデータを用い、CFOの所有と教育が持続可能性を高め、取締役会の有効性がその関係を強化することを示した。ガバナンス改革への示唆を提供。

Raymond Kwong

本論文は、地政学的エネルギーショックに対する株式市場の回復力におけるESGスコアの役割を検証する。エネルギー曝露の高い企業がESGスコアに基づいてどのように異なる影響を受けるかを分析し、ESG評価がリスク管理に有用であることを示す可能性がある。

Helmi Nasrullah Muhammad, Fanda D. P. Rundengan

本研究は、インドネシア証券取引所に上場する石炭サブセクター企業23社（2019-2024年、115企業年）を対象に、環境コストとサステナビリティ報告の開示がROAに与える影響を検証した。重回帰分析の結果、環境コストはROAに有意な負の影響を与える一方、サステナビリティ報告の開示は有意な影響を示さなかった。両変数でROAの変動の8.9%しか説明できず、環境コストの戦略的管理の重要性が示唆された。

Shivy Indah Novisari, Mega Devita Sari

本研究は、スマトラの企業サステナビリティ報告における洪水リスクの表現を、Derridaの脱構築を用いて質的に分析した。森林・パルプ、金属・鉱業、電力、農業の4社の開示を検討し、環境責任が組織的イニシアチブやコンプライアンスに偏り、生態系の相互依存や累積的リスクが軽視されていることを示した。より実質的なサステナビリティ会計の必要性を提言する。

Konstantinos Georgantas, Michalis Skordoulis, Fotios Rizos +2

本研究はPRISMA 2020に基づく系統的レビューで、自治体における包摂的で持続可能な地域開発の概念化と実践を3つの柱（概念的・理論的アプローチ、ガバナンスと政策枠組み、運営ツール・基準・指標・報告実践）で整理する。持続可能性報告やESG関連実践が説明責任とステークホルダー期待への対応に寄与する一方、意思決定への統合は不十分で、実装ギャップが存在することを示す。

Witt N.

本論文は、EUの企業持続可能性報告指令（CSRD）が農業・食品部門に与える影響を検討する。農家がサプライチェーン上で直面する報告義務やデータ要求を分析し、小規模事業者への負担と支援策の必要性を論じる。