論文・プレプリント

Blaise P. Likamata, Simplice A. Asongu, Dieudonné Mignamissi

本論文は、天然資源の開発が国際貿易における炭素移転に与える影響を、構造重力モデルとEORAデータを用いて分析した。1999年から2021年の106の輸出国と114の輸入国を対象に、天然資源の開発が輸出財の内包炭素を有意に増加させることを示した。効果は資源の種類や国の所得水準によって異なり、中・高所得国でより強い。

Sarah J. Puls, Justin S. Baker, Rachel L. Cook +1

米国南部のロブロリーパイン植林を対象に、動的ライフサイクルアセスメントを用いて36の管理シナリオの気候影響を比較。炭素蓄積量のみでは気候影響を正確に評価できず、放射強制力指標の必要性を強調。間伐や伐期長の調整は立地条件に応じて行うべきと示唆。

Vladimir Zieger, Thibaut Lecompte, Simon Guihéneuf +3

本論文は、建築材料（バイオ系・鉱物系）のライフサイクル全体にわたる温室効果ガス排出を時間軸で評価する動的LCAのガイドラインを提示する。従来の静的LCAでは捉えられない排出・吸収のタイミングを考慮し、より正確なカーボンフットプリントを可能にする。建築分野の脱炭素化に向けたLCA手法の高度化に貢献する。

Mathew A. Vanderklift, Paul Branson, Rachel Groom +7

本研究は、オーストラリアの沿岸湿地の潮汐回復による温室効果ガス削減ポテンシャルを大陸規模で推定した。農業用地の約27.6万haが対象となり、25年間で58.9 Mt CO2-eの削減が見込まれる。経済性は造成コストと炭素価格に依存し、低コスト時には半分以上の削減が実現可能だが、高コスト時には高炭素価格が必要となる。

Andrea Pianella, Megan Loffler, Robert H. Crawford

メルボルンの緑化屋根と従来屋根の体化GHG排出をハイブリッドLCAで比較評価。緑化屋根は材料製造段階で排出が大きいが、長期的な運用段階での削減効果が期待される。建設・都市計画における脱炭素化の意思決定に示唆を与える。

Schmidt M.

本論文は、建物のライフサイクル全体にわたるGHG排出量とライフサイクルコストを統合的に評価するフレームワークを提案する。環境負荷と経済性を同時に考慮することで、持続可能な建築設計や改修の意思決定を支援することを目的としている。具体的な方法論やケーススタディの詳細は不明だが、建築分野の脱炭素化に資する実践的なツールとなる可能性がある。

Li S.j.

本論文は、産業および企業の温室効果ガス排出量を分析するためのデータ分析システムを提案・検討している。具体的な手法や結果は不明だが、排出量の把握・管理に資するシステム開発に関する研究とみられる。

Monteith H.D.

本論文は、都市下水処理場からの温室効果ガス（GHG）排出量を推定するための合理的な手順を提案する。具体的な方法論とケーススタディを通じて、排出量の正確な算定を目指す。下水処理分野のGHG排出削減に貢献する。

Fan Y.

本研究は、杭州市を対象に、自然炭素吸収源の容量がネットゼロ都市の達成にどの程度貢献するかを評価した。都市の炭素収支における自然吸収源の役割を定量化し、カーボンニュートラル目標に向けた政策示唆を提供する。

Nalin Kamal Baijal

本論文は炭素排出量の測定手法とその計算方法を再評価するものである。具体的な手法や結果は不明だが、排出量算定の精度向上に寄与する可能性がある。

Tunggala, Dina, Noviana, Fitria, deviarti, holly

本研究は、インドネシア証券取引所に上場する化学企業16社を対象に、炭素排出開示が企業の持続可能性に与える影響を分析した。内容分析と単回帰分析の結果、炭素排出開示は企業の持続可能性に正の有意な影響を与えることが示された。これは、開示がステークホルダーの信頼を高め、長期的な事業持続可能性に寄与することを示唆している。

Narayan Choudhary

インド・ジャンムー管区の農業部門で年間80万クレジット超の潜在的カーボンクレジットを定量化。小規模農家のMRVコスト高を、既存のFPOネットワークを活用した集約モデルで克服し、炭素クレジットとグリーンクレジットの二重活用による資金調達を提案する。

Managi S, Zhang J, Wang X +2

国際貿易のサプライチェーンを通じて、輸出国・輸入国以外の第三国で発生するCO2排出量をEora多地域産業連関表を用いて定量化。2021年には1.85Gt（貿易埋蔵排出の27.7%）に達し、構造分解分析により炭素係数改善が排出削減に寄与した一方、貿易拡大と生産ネットワーク再編が増加要因であることを示した。

Wahyu Utami Anggraini, Syarifah Seicha Fathma, Juliansyah Harahap

本研究は、IPCC 2006（Tier 2）温室効果ガスインベントリ手法と持続可能なバランススコアカード（SBSC）を統合し、バンダ・アチェ市の廃棄物管理部門におけるGHG排出量を推計し、排出削減のための戦略的提言を行った。2050年のBaUシナリオでは総排出量11,752 Gg CO2-eq、埋立が最大の排出源であり、シナリオ2では6,935 Gg CO2-eqに削減可能と示された。SBSC分析に基づき、環境・社会の視点から優先的な改…

Martin Blaha, Michal Šustr, Jan Ivan +1

本論文は、砲兵訓練における直接的な温室効果ガス排出を評価するシステムベースのモデルを開発した。モデルは、機動、定置運転、支援・兵站、射撃プロセスの各モジュールに排出を分離し、仮想的な訓練シナリオに適用した。その結果、1日の訓練で約4,354kg CO2eを排出し、燃料燃焼が94%を占め、定置運転が主要因であることを示した。このモデルは戦術レベルでの排出評価に応用可能な構造を提供する。

Rezamela Erdiansyah, R. Wulansari, M. K. Prayoga +4

インドネシアの茶園で、化学肥料（尿素）の削減とバイオ有機ミネラル肥料の併用によるGHG排出削減効果をLCAで評価。慣行栽培と比較して収量を維持しつつ、尿素使用量を57.71%削減し、総GHG排出量を55.90%削減した。肥料効率も約36%向上。

Galcerán M.J.S.

本論文は公共調達プロセスにおける温室効果ガス排出量の算定方法に焦点を当てている。政府調達の環境影響を評価し、排出削減のための政策立案や調達基準の改善に資する知見を提供する可能性がある。詳細な内容は要旨がなく不明だが、公共部門の脱炭素化に貢献するテーマである。

Newcomb T.M.

本論文は、温室効果ガス（GHG）排出量の計算と保存を目的としたリレーショナルデータベースの設計を提案する。データの整合性と再利用性を高め、企業や組織の排出量管理を効率化する基盤を提供する。具体的な実装やケーススタディは不明だが、炭素会計のインフラ構築に寄与する。

Mo Li, Ben Young (ERG), Catherine Birney +6

米国産業連関モデルと温室効果ガス排出インベントリを統合したCornerstone v0.3モデルのリリース。BEA産業分類の集計修正、インフレ調整、電力部門の詳細化など、Scope 3算定の精度向上を図る。GHG排出係数の時系列診断ツールも追加。

John Oluwafemi Ayoola, Babatunde O. Ajiboye, Abraham Olanrewaju Opanike +9

本研究は、熱帯地域に導入されたチーク植林における林分の発達段階が炭素隔離量と炭素クレジット価値に与える影響を評価する。森林管理が炭素固定能を左右することを示し、炭素クレジットの算定における林分動態の重要性を強調する。結果は、持続可能な森林経営と気候変動緩和策の設計に貢献する。