論文・プレプリント

Thanh Son Nguyen, Van Hung Phan, Huu Long Tran

本研究は、海運業の技術的・運用的脱炭素戦略がGHGと大気汚染物質に与える相乗効果を定量評価する枠組みを提示する。ブラックカーボンをCO2eq評価に統合し、EU ETSやIMOの規制動向に整合させた。AISデータと負荷依存型排出係数を用いた5船種の分析により、代替燃料と船上CCSが深い脱炭素化と大気汚染削減に最も有効であることを示した。

Chuan Ding, Zejing Song, Nannan Qu +4

バイオガス由来水素の2ルート（予備改質脱炭素化A、直接改質B）をAspen Plusでモデル化し、TEAとLCAで比較した。Bは水素収率が7.8%高いが電力消費も9.9%多く、基準価格下でLCOHはBが16.21元/kgとA（16.63元/kg）より僅かに有利。環境面でもBのGWP100が低く、中国の工業電力料金下では直接改質が優位だが、高電力価格地域ではAが適する。

Zewen Ge, Jiayi Zhang, Mufan Zhuang +3

中国の電力部門脱炭素化に伴い、再生可能エネルギー設備などの建設段階で生じるembodied（内在）排出が増加することを示した研究。運用段階の排出削減だけでなく、ライフサイクル全体での排出評価の重要性を提起する。脱炭素経路の設計において建設・製造段階の排出をどう扱うかが政策課題となる。

Marius Angstmann

ドイツの鉄鋼・セメント産業を対象に、脱炭素化が地域産業間の連関（インターパス）をどう変えるかを19件のインタビューで分析。脱炭素戦略は他産業の発展経路と密接に絡み合い、技術変化が既存の地域産業配置を揺さぶり、新たな産業間連携を生むことを示す。二次資源の交換・利用の変化に着目し、地域ごとに異なる帰結を描く。

Ilyinsky Alexander, Ushpik Ilya, Temurkaeva Sibilla

世界の気候規制強化とエネルギー移行が石油・ガス部門の戦略環境を変える中、露中両国の企業間協力の方向性を検討した研究。メタン管理や随伴ガス利用、低炭素水素などの技術経路と両国の規制枠組みを定性分析し、資源貿易中心の関係から脱炭素技術・インフラ・規制整合を含むモデルへ移行しつつあると論じる。炭素規制が越境エネルギー投資を左右する点を強調する。

Hugo Morão

コンテナ海運の混乱が脱炭素化の経済性に与える影響を扱った研究。海運は世界貿易の大部分を担い、IMO規制や代替燃料（グリーンメタノール・アンモニア）への移行コストが荷主・サプライチェーンに波及する。混乱局面が脱炭素投資の意思決定や運賃・調達コストにどう影響するかを検討する内容とみられる。

Riepin I.

時間単位の24時間365日カーボンフリー電力（CFE）マッチングが、単純な年間相殺型の再エネ調達と比べて、地熱・原子力・長期蓄電・水素など先端クリーン技術の導入を促すことを示す研究。調達契約の設計が技術選択と投資タイミングに与える影響を分析し、企業の電力調達戦略と脱炭素政策に含意を与える。

Bodvarsson G.

破砕型地熱貯留層における流体注入とエネルギー回収を扱った研究。抄録がなく詳細は不明だが、地熱発電の効率的な熱回収・貯留層管理に関わる内容と推測される。再生可能エネルギーによる脱炭素電源の安定供給に寄与しうる。

Lüddeke C.T.

多孔質貯留層を用いた地下ガス貯蔵について、水素と天然ガスの作業ガス容量・供給性・生産挙動を比較した研究。水素の低いエネルギー密度や流動特性が貯蔵容量と供給能力に与える影響を評価し、既存の天然ガス貯蔵インフラを水素に転用する際の技術的制約を明らかにする。水素サプライチェーン構築における貯蔵設計の基礎的知見を提供する。

Nilges B.

電力需要の時間的・空間的シフトが環境に与える影響を評価する際、地点別限界排出係数（LME）がどの範囲で妥当かを検証した研究。平均排出係数ではなく限界排出係数を用いる意義と、その適用可能条件を明らかにする。需要応答やEV充電最適化の脱炭素効果を正確に測る上で重要な基礎的知見を提供する。

Mayes S.

本論文は、カリフォルニア独立系統運用機関（CAISO）を対象に、ニューラルネットワークを用いて電力の限界排出係数（MEF）を予測する手法を提示する。MEFは時間帯別の電力消費に伴う追加的CO2排出を評価する指標であり、Scope 2排出量の時間的マッチングや24時間無炭素電力（24/7 CFE）調達の意思決定に不可欠である。機械学習による高精度な予測は、企業の電力調達・炭素会計の精緻化に寄与しうる。

Zohrabian A.

本論文は、消費ベースの限界排出係数（MEF）を月次・時間単位で定量化するデータ駆動型フレームワークを提示する。時間変動を考慮した排出係数は、電力消費に伴う排出量をより精緻に算定することを可能にする。Scope 2・Scope 3算定や再エネ調達の効果測定の精度向上に寄与しうる。

Vargas Guzmán E.L.

世界のCCUSプロジェクトを統合的に評価した研究。回収・利用・貯留の各段階を横断し、プロジェクトの実装状況や成立条件を整理する。脱炭素経路におけるCCUSの位置づけと課題を俯瞰的に示す点に意義がある。

Symonds R.

国家CCUS評価フレームワーク（NCAF）の枠組みのもと、CO2回収技術の設計・モデリング・技術経済環境分析を体系的に扱う手法を提示する研究。回収技術の評価を標準化し、政策・投資判断に資する比較基盤の構築を目指す。抄録がなく、具体的な対象国・定量結果は不明。

Lothe A.E.

本論文は、地域ごとに有望なCCUSバリューチェーンを選定するためのハイレベルな技術スクリーニング枠組みを提示する。CO2回収・輸送・貯留・利用の各段階を地域条件に照らして評価し、優先的に整備すべきチェーンを絞り込む手法を提案する。脱炭素政策や産業立地の意思決定に資する実務的なツールとして位置づけられる。

Oliveira A.M.

本論文は、再生可能エネルギーを基盤とする社会の実現に向けて、グリーン水素経済の構築を論じている。水素の製造・輸送・利用にわたるシステム設計と、脱炭素化における水素の役割を検討した内容とみられる。抄録が入手できないため、具体的な知見や定量的結論は確認できていない。

Li Z.

鉄鋼スラグの処理・処分におけるCCUS（炭素回収・利用・貯留）のコベネフィットをライフサイクル評価（LCA）で定量化した研究。スラグの炭酸塩化等によるCO2固定と、廃棄物処理に伴う環境負荷低減を同時に評価する点が特徴。鉄鋼業の脱炭素と資源循環を結びつける実証的知見を提供する。

Wen D.

本論文は、日本における水素経済の段階的（ステージ別）な発展経路を、データ駆動型の手法を用いたケーススタディとして分析するものである。水素導入の各段階における条件や制約を定量的に捉え、政策・産業戦略への示唆を導くことを狙う。抄録がなく詳細は不明だが、日本の水素社会構築に向けた実証的知見を提供する点が特徴である。

Serikbolat K.M.

カザフスタンのテンギズ油田におけるCCUS（CO2回収・利用・貯留）の適用を扱った研究。油田へのCO2圧入による回収率向上（EOR）と貯留を組み合わせ、化石燃料生産に伴う排出削減の可能性を検討する内容とみられる。抄録がなく詳細は不明だが、産油国におけるCCUS実装の一事例として参照価値がある。

Craig B.

本稿はCCS/CCUS圧入井に用いる耐食合金（CRA）の選定ガイドラインを提示する。CO2圧入環境特有の腐食リスクに対応する材料選定基準を示し、CCUS設備の長期信頼性・安全性確保に資する。抄録がなく詳細は不明だが、CCUS実装の技術的基盤に関わる内容とみられる。