論文・プレプリント

Soma Sugano, Masahisa Ishii, Ryota Tsuchiya +4

日本の商業イチゴ栽培温室において、地下水熱源ヒートポンプ・二重断熱カーテン・オンサイト太陽光を備えたZEG型温室と従来型温室を同一条件で実規模比較した初の研究。加熱一次エネルギーを58%、CO2排出を68%、加熱コストを76%削減し、PVが加熱一次エネルギーの25%を賄えることを実証した。施設園芸の脱炭素に向けた電化・断熱・再エネ統合の実践的根拠を提供する。

M. M. M. Eussen, R. M. Brandwijk, P. Nakhate +4

腹腔鏡手術用トロカールについて、ISO 14040/14044に準拠した初の独立検証型LCAを実施。使い捨て・ハイブリッド・再利用型を3つの病院環境で比較した。再利用型が最も低炭素（0.33〜0.94 kg CO2-eq）で、使い捨て型が最高（1.37〜1.74 kg CO2-eq）だった。滅菌効率の改善と再利用対応設計が手術の環境負荷低減に有効と示す。

Lijun Lin, Guohe Huang, Jiapei Chen +3

ベイジアンネットワークを用い、気候変動下の不確実性を考慮して低炭素かつ気候強靱な電力システムを計画する最適化モデルを提案。カナダ・ノバスコシア州を対象に、再エネ導入と系統強靱化のトレードオフを定量評価する。

Siyuan Chen, Yaokuan Peng, Yao Tong +2

設備容量シェアではなく実際の発電量に基づくLCA評価枠組みを構築。英国データで検証し、容量係数加重により発電シェア誤差を最大72%削減。シナリオ分析では発電量加重がGWP100を13.6〜22.6%低減し、低化石燃料シナリオが最小値を示した。中国・英国・EUの2024年電源構成にも適用し、評価の焦点を設備容量から供給電力量へ移す必要性を示す。

Jirapa Rueangsuwan, Yanin Tangkaravakoon, Hatairat Leekmek +3

使用済みPETをグリコリシス・ポリエステル化により不飽和ポリエステル樹脂へアップサイクルし、ヘンプ繊維で強化した複合材料を試作した。バイオ由来1,3-プロパンジオール（bPDO）の導入で分子量増加と耐候性・熱緩衝性の向上が見られ、衝撃強度は5倍以上に向上。化石由来樹脂比で炭素フットプリントを約16%削減し、屋外用途向けの低炭素・高耐久材料の可能性を示した。

Guo Zhao, Wenxiong Sun

本論文は、フライホイールの損失特性と再生可能エネルギーの出力不確実性を同時に考慮した、統合エネルギーマイクログリッドの最適低炭素運用（ディスパッチ）手法を提案する。蓄電・貯蔵損失と変動再エネを織り込むことで、より現実的な運用計画と炭素削減効果の評価を可能にする点が貢献である。

Diego Canullan Fuentes, Angelina Anani, Muhammad Waqas

鉱山の運搬（haulage）システムを対象に、低炭素技術と自動運転技術に関するライフサイクル評価（LCA）研究を系統的にレビューした論文。ディーゼルから電動・水素・自動化への移行がGHG排出とコストに与える影響を整理する。資源採掘部門の脱炭素経路とScope 3上流排出の評価に示唆を与える。

Sayed Kushairi Sayed Nordin, Muhammad Aziz, Siti Fatimah Ismail +2

G7諸国を対象に1990〜2019年のデータを用い、再生可能エネルギー・天然資源・経済成長・FDIと炭素排出の関係を分析。モーメント分位点回帰により、排出量分位ごとに異なる非線形なEKC動学（一部でN字型）を確認した。再エネ消費は全分位で排出を抑制し、天然資源レントは排出を増大させる。FDIは当初汚染ヘイブン的だが、環境基準とクリーン技術の強化に伴い汚染ハローへ移行する非線形パターンを示す。

Dahan Jo, Y.J. Lee, Youngjae Kim

低炭素直接還元鉄（DRI）製造プロセスにおいて、炭素ウィスカーの生成をガス組成と表面形態の連成制御で抑制する手法を扱った研究。製鉄の脱炭素化に向けた水素還元・低炭素還元プロセスの安定操業に関わる要素技術と位置づけられる。抄録がなく、定量的な成果は本文に依る。

Maria Dolak, Matthew Tudball

エネルギー転移は鉱業・製造を含む複雑なサプライチェーンに依存している。本稿はこうしたサプライチェーンがどのように変化し、どのような課題に直面しているかを概観する。低炭素電力インフラ構築の実務的制約を理解する上で基礎的な整理を提供する。

Shiwei Zhao, Wenhui Chen, Yong Jiang +2

本研究は、中国29省におけるグリーンメタノール生産コストを2030〜2060年にわたり予測する統合評価枠組みを構築した。鉄鋼・セメント・石炭火力・石炭化学の4つの産業CO2源を区別し、LCOE・グリーン水素コスト・CO2回収コストを統合。グリーン水素が総コストの76〜81%を占め、省間コスト差をほぼ規定することを示した。三北地域が低コスト、東南部・中部が高コストという空間パターンが安定して持続する。

Zhouhao Fu, Dan Jiang, Sihan Li +7

ピッチ由来ハードカーボンに熱自己修復で準閉鎖細孔を形成し、ナトリウムイオン電池負極の容量と速度特性のトレードオフ解消を狙う材料研究。アブストラクトがなく詳細は不明だが、次世代蓄電池の性能向上に寄与し得る。

Kwang‐Jing Yii, Maggie May-Jean Tang, Shella Georgina Beatrice

2001〜2025年の電力アクセスの社会経済的決定要因に関する世界研究413件を、VOSviewerによる書誌計量・科学マッピングで分析。2015年以降に出版が急増し、分散型再エネ・ミニグリッド、エネルギー貧困、マクロ経済連関、ガバナンスとエネルギー正義の4クラスターを特定。ラテンアメリカや島嶼国など地理的・社会的空白を指摘し、世帯福祉とエネルギー転換を結ぶ今後の研究課題を提示する。

Danielle Knutson, Vineet Jagadeesan Nair

カリフォルニア州の分散型エネルギー資源（屋上太陽光、蓄電池、EV充電）をZIPコード単位で統合した2023年パネルデータを構築。従来は機関・地理・年代がばらばらだったデータを、国勢調査ZCTAに紐付け、人口動態・気候・電力需要・エネルギー負担指標と結合。技術間比較を可能にし、政策・普及分析の基盤を提供する。

Moritz Kettele, Katharina Berger, Rupert J. Baumgartner

オーストリアの建築セクターを対象に、2ラウンドのデルファイ法で15のエンボディドカーボン削減策を32名（第1回）・26名（第2回）の専門家が評価した。再生可能エネルギー供給、セメント生産改善、リサイクル材活用、木造建築が長期的拡張性の高い優先策として特定された。定量文献との比較では、専門家が鉄鋼関連策を過小評価し、セメント・ガラス・自然断熱材を過大評価する認識ギャップが示された。

Aarnav Shah

インドの2070年ネットゼロ達成に向け、BEV・バイオ燃料・水素・アンモニア・金属燃料・合成燃料の6媒体を比較評価。乗用車はBEVとE20が先行するが充電網や燃費が課題。重量輸送・海運・産業ではグリーン水素とグリーンアンモニアが長期解となり、金属燃料やe-fuelは高コスト・低効率が制約。単一燃料では解決できず、部門別の最適な組み合わせが現実的と結論。

Alie Hermanutz

IEAのビロル事務局長が主張する「イラン戦争が化石燃料時代の終焉を加速する」という見解を、国際報道・IEA/IRENA報告・消費者動向データの精読を通じて検証する。O'Connorの資本主義危機論とChristophersの再生可能エネルギー政治経済学を理論的枠組みとし、炭化水素循環の混乱が需要側の断絶を生み、資本主義的エネルギー追加と転換の弁証法における転換点となり得ると論じる。結論は未確定だが、エコ社会主義運動が生態学的民主主義に向…

Áron Dénes Hartvig, Adél Hartvig-Kelemen, László Szabó +1

本論文は、家庭部門の技術普及モデルCLEARSとエネルギーコミュニティ（EC）形成のエージェントベースモデルを統合し、オーストリアを対象に2040年までの4シナリオを分析した。屋根置きPVの普及がEC拡大の鍵であり、農村部で世帯加入率が18%から23%、都市部で22%から30%へ上昇する。消費世帯は年間120〜195ユーロを節約し、ECは自家消費に比べ太陽光電力の地域利用を2倍以上に高める。

Felipe Irarrázaval, Caroline Stamm, Gonzalo Franetovic

チリのエネルギー事業を対象に、住民との紛争と市民参加の実態を定量的に評価した研究。著者所属はチリ政府機関およびチリ・スペインの大学で、政策と学術の連携がうかがえる。抄録がなく詳細な手法や結論は不明だが、エネルギー移行における社会的受容（SLO）と参加プロセスの実証分析と位置づけられる。

Matan Shitrit, Chen Cohen, Tehila Kalagy

本論文は、分散型再エネ導入における構造・文化・制度的条件が調整インセンティブと集合的採用にどう影響するかを、質的調査・技術経済モデル・ゲーム理論を統合した混合手法で分析する。約6.5万世帯が規制外ディーゼル発電に依存し年13.6万トン超のCO₂を排出する都市部を事例に、世帯・自治体・国の戦略的相互作用をモデル化。汚染的な現状維持と、信頼できる仲介者に支えられた協調的移行という二つの均衡を特定し、公正で包摂的なエネルギー移行のためのガバナ…