論文・プレプリント

Alia M.A.

本論文は、監査委員会の有効性がCSR開示に与える影響を、監査品質の調整効果に着目して検討する。監査品質が高い場合、監査委員会の有効性がCSR開示の質を高める可能性を示唆する。

Salsabila Khairunnisa, Memed Sueb, Agus Puji Priyono

本研究は、インドネシア、マレーシア、シンガポール、タイのエネルギー企業17社（2020-2024年）を対象に、ESGパフォーマンスと炭素強度が税攻撃性に与える影響を分析した。パネルデータ回帰の結果、ESGパフォーマンスは税攻撃性に有意な負の影響を与えるが、炭素強度は有意な影響を与えなかった。ステークホルダー理論を支持する結果であり、持続可能性と税行動の関係に示唆を与える。

PhD Sérgio Teixeira

GRI基準を採用する企業とIFRSのみで開示する企業のサステナビリティ報告を比較。ニューヨーク、ロンドン、フランクフルト市場の60社を分析し、GRI採用企業はESG情報の網羅性・標準化が高い一方、IFRSのみの企業は財務整合性が高いがサステナビリティ変数との関連が弱いことを示した。財務・非財務情報の統合の重要性を強調。

OLALEKAN TESLIM HAMZAT, AYODEJI OLUMIDE OGUNTUNDE, Sunday Azeita Okoughenu

本研究は、ナイジェリアの上場預金銀行23行の2016年から2025年の年次報告書データを用いて、組織文化と取締役会構造が企業の持続可能性報告に与える影響を分析した。重回帰分析の結果、組織文化は正だが有意でない影響、取締役会構造は正で有意な影響を示し、両者の共同効果は有意であった。経営陣は組織文化の改善と取締役会規模の維持が報告を強化すると示唆される。

Mathias Avendei

ナイジェリア上場企業を対象に、サステナビリティ報告が財務報告品質・監査品質・企業業績に与える影響を2018-2024年のパネルデータで実証。サステナビリティ開示は財務報告品質と透明性を向上させ、監査品質はサステナビリティ報告と業績の関係を正に調整することを示した。IFRSサステナビリティ開示基準の遵守と監査実務の強化を提言。

Paojan MS, Duki Adam, Budi Harta Rahayu

インドネシアの建設国有企業（SOE）におけるサステナビリティ志向会計（SOA）と統合報告（IR）の実施状況を、年次報告書とサステナビリティ報告書の内容分析により調査。ESG要素の会計システムへの統合は進むものの、非財務価値の標準化不足、環境影響の定量データ不足、移行コストの高さなどの課題が明らかになった。省庁や金融当局による規制強化の必要性が示唆された。

Ogbada Eyong Ikwa

本研究はナイジェリアの上場製造企業を対象に、環境会計（環境コスト）が持続可能性報告（社会的・経済的・環境的報告）に与える影響を2010年から2024年のパネルデータで分析した。結果、環境コストは社会的・経済的報告に負の影響を与えるが統計的に有意ではないことを示した。

Chukwuebuka Victory Nzechukwu

ナイジェリア上場製造企業55社のうち10社を対象に、GRI基準に基づくサステナビリティ報告（環境・経済・社会）と純利益率・総資産利益率との関係をパネル回帰で分析。全体としては有意な関係があるが、個別の報告項目では有意でないことを示した。

Iniobong Senas Usoro

本研究は、サブサハラ・アフリカの上場石油・ガス企業を対象に、ESG開示の質が資本コストに与える影響を固定効果モデルで分析した。GRI基準に基づく開示指数を用い、ESG開示の質が高いほど資本コストが低下することを示した。特に環境開示の影響が最も強く、投資家のリスク認識を低減することを示唆する。

Jenny McArthur

本論文は、アセットマネージャーの影響力拡大が社会に与える影響を、特にインフラ資産クラスに焦点を当てて考察する。ESGバックラッシュがグリーン投資グループ（GIG）の気候変動へのコミットメントを変化させた一方、財務リターンやリスク管理への影響は限定的だったことを示す。金融価値抽出の社会的関係が部分的にしか標的とされなかったためである。

Kwant, Jan Anne, de Waard, Dick

本稿は、オランダの上場企業の気候方針に対する株主の影響力について、会社法の観点から分析する。気候方針は取締役会の権限に属するが、株主は限定的な法的手段を持つ。EU・オランダのESG法やフランスの動向を参考に、将来の可能性を探る。

Mutmainna Rachman, Ismail Rasulong, Muhammad Yusuf

本研究はPRISMA 2020に基づく系統的レビューで、グリーン経営が企業のサステナビリティ成果に与える影響を統合。ガバナンス、報告・開示の信頼性、オペレーション統合、成果のトレードオフの4テーマに整理し、ESGとトリプルボトムラインの改善には強固なガバナンスと信頼性ある開示が重要と指摘。非線形関係やグリーンウォッシングのリスクも明示。

Annisa Fithria, R. Ainy, Andreas Vernando +2

本研究は、2009年から2023年までの62カ国576行のパネルデータを用いて、国際会計基準（特にIFRS）の採用が銀行のESG開示に与える影響を分析。IFRS採用はESG開示と正の関連があり、特に環境・社会開示で顕著。パリ協定やCOVID-19などの国際的イベントも開示増加と関連。会計基準の透明性効果を国際比較で示し、規制当局への示唆を提供。

Aliyah Ardiwati Puspita, I. Imronudin

本研究は、2021年から2024年までのインドネシア証券取引所に上場するLQ45企業を対象に、エコ効率性とESG開示が財務業績に与える影響を検証した。84の企業年次データを用いた定量分析の結果、これらの要因が流動性の高い企業の財務業績に有意な関連を持つことが示された。パンデミック後のインドネシア資本市場における実証的証拠を提供する。

Teru Ogawa, Junji Otani, Mika Goto

本研究は、日本の製造企業642社を対象に、環境イニシアティブ（RE100、SBTi）への参加が生産性に与える影響を分析した。傾向スコアマッチングで選択バイアスを補正し、DEAによるマルムキスト指数とパネルデータモデルを組み合わせた。結果、参加は技術進歩を促進し、生産性向上に寄与することが示された。

Almontaser T.S.

本論文は、リビアの石油産業における多国籍企業のCSR開示が、ホスト国の政治的変動にどのように影響されるかを検討する。政治的不確実性が開示戦略に与える影響を明らかにし、CSR報告の文脈依存性を示す。

Naveed K.

中国企業を対象に、取締役会のジェンダー多様性がCSR開示とグリーンイノベーション業績に与える影響を実証分析。多様性が高いほどCSR開示が促進され、グリーンイノベーションが向上することを示唆。ESGガバナンスと持続可能性の関連を考察。

Kartal M.T.

本論文はトルコ上場企業を対象に、ESG開示がESGスコアに与える影響と、コーポレート・ガバナンスの調整効果を実証的に検証する。新興市場におけるESG情報開示の価値関連性と、ガバナンス構造の重要性を示唆する。

Belal Ali Abdulraheem Ghaleb

サウジアラビア上場企業を対象に、ESGパフォーマンスと投資効率の関係を分析。ESGスコアが高い企業は過剰投資の傾向があるが、取締役会のジェンダー多様性がその関係を弱めることを発見。Vision 2030下の新興市場におけるESGとコーポレートガバナンスの知見を提供。

Nelyumna Rizal, Eka Sudarmaji

本研究は、ESGパフォーマンスが新興市場のSDG収束を促進するかを、2000-2022年のパネルデータと4段階の手法で検証。結果、SDGのβ収束を確認し、インドネシアはSDG9でASEAN最速の改善を示すが、ガバナンス関連のギャップが最大であることを特定。ガバナンスESG改善がSDG収束の高レバレッジ経路と示唆。