論文・プレプリント

Yong-Gil Lee

世界自動車17グループを対象に、財務指標・報告境界・参照企業の選択が炭素比較に与える影響を方向性距離関数で検証。参照集合の拡大や弱処分性の設定により、テスラやBYD、ステランティスの距離推定値が大きく変動することを示した。開示データを用いたスクリーニングや監督における比較の限界を実証的に明らかにした研究。

P. Lomazov, V. Soroka

鉄鋼スラグ処理を対象に、Scope 1–3排出量・実効循環性・バージン骨材代替による排出変化の3つの台帳を構築し、モンテカルロ法で不確実性を評価した。総排出は1.569 kg CO₂-eq/t、うちScope 1が72.8%。追加輸送距離の損益分岐は中央値30.8km、保守的閾値は10.2kmで、50kmでは高循環性でも76.3–93.0%の試行で気候負荷が生じた。

Laurenz Langer, C. Bergmann, Othman Mrani +2

車隊（フリート）単位の将来LCA（prospective LCA）に関する手法・基準を整理したスコーピングレビュー。既存のLCA手法や規格のばらつきを俯瞰し、モデリングのハーモナイズ（標準化）に向けた論点を提示する。車両電動化や脱炭素経路評価の基礎となる算定枠組みの整備に寄与する。

Fei Yu, Yueming Wen, Wei Feng

建築物のエンボディドカーボン（建設・資材由来の排出）のガバナンスに関するレビュー型政策分析。既存政策の成熟度を評価し、動的なガバナンス・フレームワークを提示する。建設脱炭素の政策設計に資する知見をまとめた研究。

Love Kumar Singh, Meenakshi Kumari

インド・カルナールの小麦-トウモロコシ体系で、5つの耕起-残渣管理構成の部分farm-gate炭素フットプリントを、電力・軽油・肥料製造・N2O排出係数などのパラメータ変動に対して検証した。慣行耕起は全範囲で面積・収量当たり最大のフットプリントを維持し、保全型農業構成（0.479-0.516 kg CO2-eq/kg）は慣行（0.640）より低かった。比較の頑健性は示されたが、完全なLCAや土壌炭素隔離は評価していない。

Yang Xue, Xu Sun, Songmei Ma +3

中国の小麦栽培カーボンフットプリントを2000〜2023年にわたり省別にLCAで推計した研究。華北・黄淮海地域に高値が集中し、省間の正の空間自己相関と「核心―周辺」構造が確認された。XGBoost-SHAP分析により農業機械化水準（35.7%）と作付構造（31.2%）が主要駆動要因で、非線形・閾値効果を持つことが示された。

Foroogh Salekpay, Jeroen C.J.M. van den Bergh

個人の排出責任を測るカーボンフットプリントは、社会的・経済的・政治的役割を通じた影響を見落とす。本論文は個人の全役割が社会全体の排出に与える純効果を「クライメート・ライフプリント」と定義し、直接・間接効果や気候解決策への貢献を含む会計モデルを提示する。超富裕層3人の仮想シナリオで、フットプリントが同程度でもライフプリントは大きく異なることを示した。

John DeCicco

バイオ燃料の気候便益は、生産が利用時の生物起源炭素排出をどの程度相殺するかに依存する。本論文は作物収量増、農地拡大による土地利用変化、食料需要減、石油市場のリバウンド効果を含む簡潔なストック・フローモデルを提示する。トウモロコシエタノールの様式化シナリオに適用し、LCAが捉えてきた効果とトレードオフを透明に描き、炭素中立性を市場媒介型の純吸収メカニズムとして再定義する。

Partho Biswas

バングラデシュの森林・沿岸生態系を高品質な炭素クレジット事業へ転換する23段階の開発経路を提示し、3シナリオで緩和ポテンシャルと経済価値を推計した研究。NDC目標の33万ha回復で2035年までに年1.43〜4.11MtCO2e、クレジット価値は年9〜102百万ドルと試算。均等化費用は沿岸マングローブ植林が最も低く（22ドル/t）、丘陵林再植林・REDD+は約80ドル/tで現行価格を大きく上回る。土地権利やFPIC、利益配分が事業化速度…

Ming-Cheng Chiu

バイオ炭の炭素除去クレジット方法論6種を、台湾・高雄の同一バイオ炭（土壌用・構造コンクリート用）に適用し比較した。6種中4種はコンクリートを土壌と同一に扱い、土壌分解モデルをプロセスが存在しないマトリクスへ拡張している。クレジット量は1.9〜3.0 t CO₂/tで、100年・200年・1000年超と耐久年数が異なり直接比較できない。EUパラメータ表は25℃で止まり熱帯気候をカバーせず、配合設計変更の控除や二重計上リスクも方法論間で相違…

Vishal V. Agrawal, Soudipta Chakraborty, Şafak Yücel

カーボンオフセットの追加性を担保する基準線設定について、プロジェクト固有方式と標準化方式をレジストリと開発者の逐次ゲームで比較した理論研究。プロジェクト固有基準線は非追加的オフセットを減らすが排出削減量は小さくなることを示す。レジストリが非追加的オフセット増加時でも固有基準線を選好しうること、その選好が企業購入者と概ね一致することも明らかにする。

Wu X.

炭素排出削減のための3つの政策が、企業や検証機関の炭素検証行動にどう影響するかを進化ゲーム理論でモデル化した研究。政策設計と検証インセンティブの相互作用を理論的に分析する。炭素データの信頼性を支える検証制度の設計に示唆を与える。

Ryu Koide, Hide‐Fumi Yokoo, Ryo Tajima +5

カーボンフットプリント計算ツールへの介入が、個人の消費行動・市民的意図・気候政策への支持をどう変えるかをランダム化実験で検証した研究。計算ツールの利用が行動変容や政策支持を促すかを因果的に評価する点に貢献がある。日本を含む国際共同研究であり、脱炭素に向けた消費者向け介入の設計に示唆を与える。

Dong-Gill Kim

エチオピアの竹生態系における土壌有機炭素（SOC）に関する12件の国内研究をレビューした批判的物語レビュー。高地・低地の竹で相当量のSOCが報告されるが、土壌深度・土地利用履歴・分析法が大きく異なる。高地竹は隣接天然林に近いSOCを持つ一方、低地では耕作転換後に土壌炭素が減少する。著者は保全の妥当性を認めつつ、一般的な年間隔離率の推定には縦断的・比較的証拠が不足すると結論する。

Maysyuk E.P.

ロシア各地域の化石燃料生産施設を対象に、温室効果ガス排出の構造を分析した研究。タイトルからは排出源別・地域別の内訳把握や排出インベントリの構造的解明が示唆されるが、抄録がなく詳細な手法・知見は不明。排出量算定・地域別インベントリの観点で炭素会計に隣接する内容とみられる。

Lukáš Jeníček, Jan Malaťák

農食品残渣5種とスプルースを250〜550℃で半炭化し、チェコ産亜炭代替燃料として9段階のLCAで炭素フットプリントを定量した。全素材が排出を削減し、亜炭比36〜77%減（SCG −557、スプルース −1214 kg CO2-eq/t）。順位は燃料特性ではなくサプライチェーンで決まり、SCGは発熱量最高でも焙煎・抽出・国際輸送が負荷の89%を占め削減幅が最小。質量配分では食品残渣4種が純排出源に転じ、配分ルールと回収条件が結論を左右す…

Alejandro López Vidal, Roberto Álvarez, Juan Carlos Arroyo Portero +1

スペインのプレキャストコンクリート製品を対象に、環境製品宣言（EPD）のデータを用いてカーボンフットプリントを評価した研究。EPDを算定基盤として活用し、製品単位の排出量を定量化する手法を示す。建設資材のScope 3排出把握や低炭素調達の実務に資する知見を提供する。

RAUL LORENZO QUIJADA, Jenifer Vaswani Reboso, Sebastián Ovidio Pérez Báez +2

2015〜2025年の下水処理場（WWTP）炭素フットプリント研究24件を、機能単位・システム境界・汚泥処理・直接排出（N2O、CH4、生物起源CO2）・間接排出・電力係数・回収クレジットの観点で比較した批判的レビュー。報告値のばらつきは技術差だけでなく、漏洩排出の仮定や電力ミックス、回避バーデン計上の違いに起因すると説明する。島嶼電力網では電力由来影響が大きく、カナリア諸島には島固有の電力係数と不確実性分析を組み込んだ枠組みが必要と提…

Luka Smajila, Farzin Golzar, Ketan Vaidya +1

BESSの動的カーボンフットプリント評価フレームワークを提示。欧州6カ国でエネルギーアービトラージ・デマンドレスポンス・ピークシェービングを評価し、フットプリントが300%以上変動することを示す。高炭素電網では運用影響が、低炭素では生産・リサイクルが支配的。容量基準指標は過大設計を誘発し得ると指摘。

Shannon Tse, Frank Sierra, Preston Lee +5

米国の外来手術センターで膝関節鏡下部分半月板切除術10例の炭素排出量を前向きに算定した研究。1例あたり平均34.9kgCO2eで、最大の排出源は術中廃棄物（71.6%）だった。年間50万件超の実施を踏まえると約17,452トンCO2に相当し、廃棄物削減や再利用器具、麻酔管理の最適化が有効な緩和策と結論づける。