論文・プレプリント

(著者不明)

本研究は、アジア9カ国（日本含む）の上場企業を対象に、ESG報告が時価総額に与える影響と、ホフステッドの文化次元の調整効果を分析。累積ESGスコアと時価総額の正の関係が確認され、個人主義、長期志向、不確実性回避、男性性が正に、権力距離が負に調整することを発見。新興市場では文化の調整効果が弱い。

Cruift Andika

本レビューは、ESG報告の財務会計への統合に関する進展、課題、政策的含意を整理。IFRS S1/S2、GRI、SASB等の枠組みは比較可能性を高めるが、地域・業種間の不整合が残る。AIやブロックチェーンによるデータ完全性向上とグリーンウォッシュ抑制の可能性、包括的なESG開示と財務パフォーマンスの正の関連を示す。標準化と規制強化の必要性を強調。

Nilesh Patil, Balajee Maram

本論文は、都市デジタルツインとハイパフォーマンスコンピューティング（HPC）を統合し、都市規模でのカーボンニュートラル経路をモデル化するフレームワークを提案する。建築エネルギー、交通、再生可能エネルギー、都市微気候のモデルを統合し、不確実性下での多目的最適化を実現。合成都市のケーススタディにより、電化、深層改修、太陽光発電、蓄電、デマンドレスポンスの組み合わせが排出削減とコスト・レジリエンスのトレードオフを明らかにする。

MOLDIR SHAIMERDENOVA, OLGA UZHEGOVA

本論文は、自動車産業におけるESG報告が企業の評判と投資家の信頼に与える影響を理論的・実証的に分析する。正当性理論とシグナリング理論に基づき、「評判-信頼ネクサス」モデルを提案し、開示の透明性（マテリアリティ、比較可能性、保証）がステークホルダーの認識と信頼に与える影響を検証する。自動車産業特有のサプライチェーンの複雑性と電化などの技術移行が重要な調整要因であることを示し、業界固有のESG-KPI指標やデジタルツイン活用などの実践的提言…

Achintya Ghayal

本研究は、製造企業の原価計算にESG要素（炭素価格、コンプライアンス費用、社会的投資等）を組み込んだ場合の財務報告への影響をシミュレーション分析。従来の会計と比較し、ESG調整により報告原価が20～30%増加、営業利益率が5～7ポイント低下する一方、環境・社会・ガバナンス指標の透明性が大幅に向上することを示した。感度分析では、炭素価格変動に対しても結果は頑健であり、排出量の多い部門ほど影響が大きい。

Adamu Kimayim Gaduwang, Bassam Tawabini, Nasiru Salahu Muhammed

本レビューは、電化や水素直接利用が困難な産業（鉄鋼、化学等）における電解燃料の脱炭素化ポテンシャルを評価。生産プロセス、エネルギー需要、経済性、ライフサイクルGHG排出量を分析し、電解燃料は電力源次第で40～90%の排出削減が可能だが、高エネルギー消費やコストが課題と指摘。2030年までに水素製造コストが2.1ドル/kg以下に低下すれば競争力が向上する可能性を示す。

O. Tyvonchuk

本論文は、任意のサステナビリティ開示からESRSやIFRS S1/S2などの義務的報告への移行において、正当性理論が依然として有効な分析枠組みであることを確認する。ただし、新たな規制パラダイムでは、内部プロセスへの注意不足などの限界も指摘する。企業は実質的な戦略へ移行し、持続可能な開発目標への貢献を高める必要がある。

Anuj Pathak, Saritha Sudharmma Vishwanathan, Shinichiro Fujimori +47

本研究は、複数の国におけるネットゼロ排出達成経路の共通点と相違点を比較分析する。政策、技術、社会経済的要因に着目し、各国の特性を明らかにする。

Sri Yanthy Yosepha

本ナラティブレビューは、ESG報告と統合報告（IR）が企業開示の価値関連性に与える影響を評価する。体系的な文献検索の結果、ESGとIRは情報非対称性を低減し、投資家の信頼を高めることが確認された。しかし、規制の断片化や業界ごとの慣行の違いなどの課題が残る。標準化と規制調和の必要性を強調している。

Tuan Nhat Pham, Yan‐Jie Yang

本研究は、アジア11カ国663社のデータを用いて、腐敗管理と企業倫理がESG開示の透明性に与える影響を分析。結果、強力な腐敗防止慣行と高い倫理志向がESG開示を促進し、企業倫理が腐敗管理とESG透明性の関係を強化することを発見。エンドジェニティ対策としてDGMMを採用し、COVID-19の影響も考慮した。

Sugumar Mariappanadar

本論文は、IFRSのサステナビリティ開示基準を背景に、企業のESG戦略を実行するための人的資本（高業績サステナブルな職務特性）の役割を実証的に検討した。オーストラリア企業203社のシニアマネージャー調査の分析から、社会的意識、利害関係者への共感、ケアの倫理、プロ環境志向といった職務特性が、ESG戦略の実行を完全に媒介することが示された。研究は戦略選択理論と持続可能なHRMの資源ベース理論を拡張し、実務的にはIFRSに沿った任意開示の質向…

Shely Dinar Thamara, Nurita Andriani, Muhammad Syarif

本論文は、CSRとESGの企業戦略への統合に関する系統的文献レビューを提供する。特に、ISSB、CSRD、TCFDなどの国際基準の調和が、ESGを任意から義務的な開示へと変革している点を強調する。持続可能な社会環境的影響を実現するためには、規制強化、データ検証、効果的ガバナンスが必要であると結論づける。

Dr. Daniel Murage Kinyua, UniAthena .

本論文は、CFOがESGを事業戦略に統合する役割を検討する。高ESG企業の高いROEやESG資産の成長を示し、CFOがESG指標を財務報告やリスク評価に変換する中心的な役割を担うことを明らかにする。実務的には、ESGをコンプライアンスではなく財務上の必須事項として扱うべきと提言。

Ping Wei, Hongman Liu, Junbo Wang

本研究は、中国の上場アグリフード企業と中国税関のデータを用いて、ESGパフォーマンスが輸出製品品質の向上に正の影響を与えることを明らかにした。そのメカニズムとして、グリーン技術革新とブランド評判の構築が重要である。また、グローバル・レポーティング・イニシアチブ（GRI）フレームワークに基づくESG開示が品質向上に特に有効であり、ESG基準の一貫性と比較可能性の重要性が示された。

Golzarjannat, Anita, Gustafsson, Robin

本論文は、サステナビリティ規制の強化に伴い重要性を増すRegTech（規制技術）について、学術文献とグレー文献の両方を網羅したマルチボーカルレビューを実施。RegTechがリアルタイムモニタリング、予測リスク分析、自動報告、データ駆動型意思決定を通じてコンプライアンスを支援する可能性を評価。さらに、実装コストやサイバーセキュリティリスクなどの課題を指摘し、学際的連携の必要性を強調。

Antonio Barchi, Marco Illich, Laura Rondi

本論文は、IEAのCCUSプロジェクトデータベース（1990-2023年）を用いて、国別・産業別のプロジェクト集積要因と組織形態の影響を分析。EUと北米の政策枠組みの違いが地域展開に影響し、大企業はハブ形式で協業していることを示す。2030年の排出削減目標に対して現状のプロジェクト規模は不十分であり、政策支援と技術効率向上の必要性を強調。

Anshul Kushwaha, Jadhav Girish V, Neha Kulshreshtha

本論文は、IEA水素プロジェクトデータベースをMATLABで分析し、2015年以降の水素プロジェクト急増、電解技術の優位性、日本・ドイツなどの先進国主導、建設段階のプロジェクトが多いことを明らかにした。また、再生可能エネルギー-水素-燃料電池システムの動的シミュレーションも実施。

Rakesh Jain, Athira K.R, Jignesh Bhate

本論文は、リチウムイオン電池用のLMFPブレンド正極材料に関するグローバルな特許ランドスケープを分析し、技術トレンドと主要な特許権者を明らかにしている。次世代バッテリー材料の競争状況を理解するための貴重なリソースである。

Tyrone Ezekiel H. Panggabean

本研究は、東南アジアのエネルギー市場におけるガバナンス能力と気候政策の信頼性が、気候移行リスクと投資に与える影響を分析する。政策の実施能力が不十分な場合、投資家は移行リスクを高く評価し、資本コストが上昇する可能性がある。この地域のエネルギー移行を促進するためには、ガバナンスの強化と政策の信頼性向上が重要である。

Megalingam Arumugampillai, Hariram Nediyirippil Prakasan, Shanmuga Priya Selvanathan +1

本論文は、航空・海運・鉄道・道路の各輸送セクターにおける電動燃料（e-fuel）の脱炭素化ポテンシャルを評価する。現在の生産コストは高く（ディーゼル換算3-6€/L）、大規模化には再生可能エネルギーとカーボンプライシングが不可欠。ライフサイクルで75-90%の排出削減が見込まれ、2030年までにコストパリティが期待される。航空と海運が優先市場であり、ハイブリッド電動化と相補的な役割を果たす。