論文・プレプリント

Jian Song, Yi He, Roberto Cipollone +2

エジプト・ファイユームのホテルを対象に、PV・太陽熱集熱器・PV-T・風力・バイオマスボイラを組み合わせたハイブリッド再生可能エネルギーシステム（HRES）を技術・経済・環境の三面で比較評価した。PVベースが最も経済性に優れ、NPC 195.7千ドル、LCOE 0.060 $/kWh、回収期間6.3年、年間CO2排出22.1トン。熱供給を給湯と暖房に分離する改良構成ではNPCが10%減、LCOE 0.054 $/kWh、回収期間3.4年…

Begmatov Shavkat

ウズベキスタンの農業部門におけるアグリボルタイクス（AV）の導入可能性を検討した研究。高い日射量と気温という地域条件を活かし、同一農地で発電と農業生産を両立させる手法を評価。1ヘクタール当たりの技術・経済・環境指標の推計方法を提示し、農家の系統電力・化石燃料依存の低減と土地・水・エネルギーの利用効率向上の可能性を示す。

Prasad Laxman Pagdhare

本論文は、太陽光・風力・水力・バイオ・地熱・グリーン水素・蓄電池・スマートグリッド・デジタルエネルギー管理など再生可能エネルギー技術の進化と経済・環境的意義を概説する。AIやIoT、次世代電池、浮体式太陽光、洋上風力、分散型システムが効率と信頼性を高める役割を論じ、インドの潜在力と政策にも注目する。間欠性、蓄電、初期投資、系統統合、資金制約、人材不足などの課題を指摘し、R&D投資と政策支援の重要性を結論づける。

C. D. Obinya

ナイジェリア南南地域6州で400名の質問票と60名のインタビューを実施した混合手法研究。再生可能エネルギーは大気汚染や呼吸器疾患の減少など公衆衛生に有意な正の効果があると認識されている（t=30.91, p<0.05）。太陽光・バイオマスの潜在力は認識されているが、政府支援・政策執行・インフラ・資金の不足により導入は低迷している。

Ros Syazmini Mohd Ghani, Sofiyah Mohd Razali, Mohamad Saiful Sulaiman +2

マレーシア・サラワク産の廃棄バイオマス4種（アカシア樹皮、オイルパーム核、ニパヤシ葉、竹廃材）を日本工業規格（JIS）に基づく工業分析で評価した研究。水分は0.347〜0.485%と低く、竹は揮発分93.2%、ニパヤシ葉は固定炭素10.3%と高値を示した。推定高位発熱量はニパヤシ葉が17.35 MJ/kgで最高、オイルパーム核16.21、竹14.53、アカシア樹皮14.36 MJ/kgとなり、木炭には劣るが他の廃バイオマスと遜色なく、豊…

Patrick Scherhaufer, Christa Hainz-Renetzeder, Christian Mikovits +16

BioPVは、アルプスの生物圏保護区における地上設置型太陽光発電（GMPV）の計画枠組みを、技術経済・生態・社会の三次元を統合して構築した。高解像度シミュレーションで複数TWhの導入余地を示し、生態的立地基準・モニタリング指標・社会的受容の知見を提示。3D/VRの参加型ツール「LandscapeLab」を用いたワークショップでは、参加者の理解と態度変化、地域主導・公平な便益配分への選好が確認された。

Can Tansel Tuğcu, Angeliki N. Menegaki

欧州を対象に、再生可能エネルギーが経済成長へ与える影響をセクター別に分析した研究。閾値モデルと機械学習を組み合わせ、影響が非線形・セクター依存である可能性を示す。再エネ政策と産業構造の関係を定量的に捉える点に貢献がある。

Mohamed H

サウジアラビアで普及が遅れる住宅用太陽光について、新築ヴィラ開発への設置義務化という政策設計を検討した研究。個々の homeowner 判断に頼らず建設時に一括導入することで、開発者・住民・国内再エネ市場の利害を両立させる。1万戸・120MWpの想定で単純回収約12.4年、年約12.3万トンのCO2削減効果を示す。

Alexandra Madalina Bujor, Eugen Victor Cristian Rusu, Ana-Maria Chiroșcă

欧州海域の浮体式洋上構造物を対象に、再生可能エネルギー導入ポテンシャルを実証的に評価した研究。浮体式洋上風力の急拡大と浮体式太陽光・波力複合構成の登場を示し、地域間の技術成熟度や規模の差を統計的に整理した。材料効率・ライフサイクル・循環経済の指標を組み込んだ持続可能設計の評価枠組みを提案している。

Lai Yiu Tong, Zhiwei Li, Cheolhee Yoo +3

香港の建物・地区単位で屋上太陽光の発電ポテンシャル、ライフサイクルCO2排出（製造・保守・輸送・廃棄）、複数シナリオの投資回収年数と炭素回収年数を算出したデータセット。資本費HK$30,000/kWとHK$50,000/kWの両ケースを提示し、地域脱炭素目標への寄与を定量化する。都市部再エネ導入の実証的基礎資料となる。

Cristina Alecsa, Liliana Celia Rusu, Carmen Marilena GASPAROTTI +1

本論文は、気候変動が海洋再生可能エネルギー（ORE）インフラの構造信頼性に与える影響を、構造化された文献レビューにより検討する。初期の洋上風力から風力・太陽光・蓄電を組み合わせたハイブリッドシステムへの技術進化を追跡し、極端気象下での構造安全評価における確率論的手法の中心的役割を強調する。従来の決定論的アプローチに高度な統計モデルを補完する必要性を示し、持続可能で気候適応型の海洋インフラ設計への方向性を提示する。

Oleksandr Shpykuliak, Віталій Іванченко

本稿はドイツのエネルギー協同組合の発展過程を、種類・数量・エネルギー源・生産量の統計分析を通じて解明する。協同組合の理論的・歴史的基盤を整理し、ドイツモデルをウクライナ経済へ導入する際の基準・メカニズム・課題を提示する。再エネ普及における市民参加型組織の役割を実証的に示した点に意義がある。

Qutaiba Maher Mahmoud

スウェーデンの2000～2025年を対象に、グリーン経済指標（再生可能エネルギー消費）と社会次元指標（女性労働参加率）の関係をDOLSモデルで分析。再エネ消費は39.8%から56.88%へ増加し、女性労働参加率も58.10%から61.54%へ上昇。両者には統計的に有意な正の関係（係数0.130）が確認され、グリーン移行が環境だけでなく女性の経済参加にも寄与しうると結論づける。

Jiarong Xiong, Xiaolong Xie, Bensong Chen +3

使用済みリチウムイオン電池のカソード炭素を対象に、NaOH前処理と超音波支援AlCl3浸出を組み合わせ、フッ素除去・リチウム回収・炭素精製を同時に進める湿式リサイクル手法を提案。抄録がなく詳細な成果は不明だが、電池リサイクルの効率化と回収材の高純度化を通じ、資源循環型の脱炭素サプライチェーン構築に寄与しうる。

Liu F, Yang L, Gao C +6

1815年タンボラ級の火山噴火を気候ショックのアナロジーとし、気候シミュレーションと再エネ資源・コスト評価を組み合わせて世界の風力・太陽光発電への影響を推計した。風力・太陽光資源は平均3.6%減少し最大20カ月持続、現行インフラ下で213.5TWh（カリフォルニア州の年間電力消費に相当）と90億ドルの損失が生じる。影響は地域的に不均一で、物理的感応度とシステム露出が乖離することを示す。

Malikov Elbek Abdurayim ugli, Worldly Knowledge Publishing Centre

ウズベキスタンを対象に、2024〜2026年のデータを用いて再生可能エネルギー投資の経済効率を評価。総設備容量は2025年に21.9GWから25.8GWへ17.8%増加し、再エネが31%を占めた。太陽光・風力は2025年1〜10月に9TWh超を発電し、約24億m³のガスと450万tのCO2を代替したと推計。一方、系統・蓄電不足による出力抑制が課題で、抑制率10%で実効コストが11.1%上昇する。

Santamarta, Juan Carlos, García Gil, A., Expósito Martín, María del Cristo +6

カナリア諸島の9つの観光施設が従来型熱生産から浅層地熱エネルギー（SGE）システムへ転換した事例を分析。超低温地域熱供給・冷房マイクロネットワークにより、各施設で年平均374MWhの省エネ、69,235€のコスト削減、280tCO2の削減を達成。火山性島嶼における観光由来の冷暖房需要に対し、経済・エネルギー・環境面での優位性を実証した。

Sadeghibakhtiar, Elaheh, Naeimi, Afshin, Behbahaninia, Ali +1

系統連系住宅建物を対象に、太陽光パネルと風力タービンからなるハイブリッド再生可能エネルギーシステムを提案し、遺伝的アルゴリズムで最適サイズを導出した。風速・日射量・電力需要を1年間15分間隔で計測し、PV面積148.5m²、風車定格1.5kW、タワー高20mが最適と判明。20年間の総システムコストは42,218ユーロとなる。

Kolo, Isa, Brown, Christopher S., Falcone, Gioia +1

既存の地熱探査井（NSCDGB）を深層ボアホール熱交換器（DBHE）として転用する可能性を、OpenGeoSysによる数値モデリングで検討した研究。均質・不均質モデルを比較し、922m深度で50kWの熱負荷が25年間維持可能で、COP4.33のヒートポンプ併用時には隣接建物の熱需要の最大72%を賄えることを示した。地層の不均質性の影響は小さく、既存井の有効活用が脱炭素熱供給のコスト・リスク低減に寄与しうることを示唆する。

Trinh H.H.

地政学的リスクが再生可能エネルギー消費と技術革新投資にどう影響するかを国際データで検証した実証研究。タイトルからは、地政学的不確実性がクリーンエネルギー移行の速度や技術投資の配分を左右する可能性を示唆。エネルギー安全保障と脱炭素投資の相互作用を論じる点で、GX政策・企業戦略の双方に関わる。