論文・プレプリント

Kamasela, Dianti, Kubo, Nonoka, Hasegawa, Tomoko +1

AFOLU（農業・林業・その他土地利用）の緩和ポテンシャルを149カ国でボトムアップ推計した研究。所得水準に応じた技術利用可能性と国別のCDRパラメータを組み込み、SSP2-2℃シナリオで2100年に8.5GtCO₂eq/年と従来推計より約35%低い結果を示す。減少は主にCDR寄与の縮小によるもので、農業非CO₂削減は安定し、畜産・糞尿管理が低コストの最大機会となる。

Nishiura, Osamu

動学的CGEモデルを核とするIAM（AIM-Hub）のエネルギー・SAMデータを更新し、較正期間の違いが緩和シナリオの定量結果に与える影響を分析した研究。OECD・EU地域では較正年を新しくすると2025年の最終エネルギー消費とCO2排出が減少し、2100年の緩和コスト（GDP損失）が軽減される。15年の較正期間差で今世紀末のGDP損失推計が12.5%変化することを示し、モデル更新頻度と基準年設定の重要性を強調する。

Matthew L. Loman, Lee T. Murray, Peter D. Ivatt +9

ニューヨーク州の2018〜2024年のメタン排出量を、29地点の定置型地上観測とベイズ逆推定モデル（IMI/GEOS-Chem）で拘束できるか評価した研究。州全体の推定量は公式インベントリと概ね整合するが、NYC都市圏での過小評価や州内広域での過大評価など局所バイアスを特定。州全体の有意な経年トレンドは検出されず、政策検証には複数プラットフォーム統合の必要性を示す。

Gabriel Medeiros Abrahão, Jens Heinke, Michael Crawford +20

9つの動的全球植生モデル（DGVM）の炭素循環データをREMIND-MAgPIE-MAGICC枠組みに統合し、植生炭素密度の仮定が土地利用型緩和策の費用効果的配分に与える影響を評価した。1.7℃目標シナリオでは2020-2050年の累積土地利用変化排出が-12〜57GtCO2と大きく変動し、炭素価格は30%、森林面積は1億ha、CDR構成も大きく異なった。残存炭素予算の不確実性（280GtCO2の幅）は密度効果より大きいが両者は相関せず…

ATUAHENE, SAMIUEL C., Boateng, Bismark, Amarfio, Hilda +2

Kaya恒等式に基づく対数線形バックボーンとCNN-BiLSTM-Attentionの非線形残差学習を組み合わせたKG-CBAを提案し、112カ国パネルで国別除外交差検証を実施。Kaya指針は未誘導モデルより有意に精度を改善し（中央値APE 15.7%対20.8%）、リッジ回帰が全木集成・未誘導深層学習を上回った。低炭素エネルギー比率の追加で誤差が半減し、モデル高度化よりエネルギーミックスデータの有無が制約と判明。conformal区間…

Xiulan Han, Xin Zong, Jie Li +2

中国の森林保護区が長期的な炭素隔離を強化することを実証。保護区の拡大が気候変動緩和に寄与することを示し、森林管理と保護政策の重要性を強調。

Fricko, Oliver, Wu, Yazhen, Zhang, Shaohui +44

本論文は、CMIP7のための新しい低排出マーカーシナリオを提示し、中程度の社会経済発展経路で温暖化を2°C未満に抑える可能性を示す。気候モデルと統合評価モデルの連携を強化し、政策立案や企業の長期戦略に重要な参照点を提供する。

Jize Jiang, Lenny H. E. Winkel, Andrea Stenke +5

スイスの農地・草地を対象に、生物地球化学モデルDayCentを用いて1981〜2020年のN2O排出をシミュレーション。肥料使用量の25%削減により排出は減少したが、温暖化による排出増加がその効果の一部を相殺した。気候変動に強い統合的緩和戦略の必要性を示す。

Himmelberger, Anthony, Omara, Mark, Knapp, Marvin +9

アルジェリアの三大生産盆地（ハシ・ルメル、イリジ・ガダメス、ウエド・ミャ）のメタン排出をMethaneSAT観測で定量化。総排出量は85 t/hで、ガス生産基準の強度は1.5%、エネルギー基準では0.15 kg CH4/GJ。これはOGDCの2030年目標のベンチマーク0.2%を大幅に上回り、EUメタン規制の輸入強度基準への適合が課題となる。

van der Velde. Ivar Roderick, Patel. Piyushkumar N., Gautam, Ritesh +3

インド北部の作物残渣焼却が大気汚染の主要因であるが、衛星観測では火災検出が減少している一方、大気汚染は持続・悪化している。本研究は8年間の衛星・地上観測とモデルを組み合わせ、その矛盾の原因が、MODIS/VIIRSの通過時間外に発生する火災と気象変動にあることを解明。2024年の記録的な汚染と2025年の比較的穏やかな汚染の差は、風向きの変化による大気拡散の影響が大きいことを示した。

Kim, Dong-Gill

本レビューは、炭素が生態系と地球システムで果たす多面的な役割を統合的に解説する。2024年の人為起源CO2排出量は11.6 GtCと推定され、陸域シンクの弱さが気候変動への感受性を示す。研究の最前線は、炭素プールの規模推定から、脆弱性・永続性・可逆性・介入リスクの解明へ移行しており、炭素管理はシステム的・移行的課題として評価されるべきと論じる。

Högner, Annika, Nicholls, Zebedee, Ganti, Gaurav

本研究は、CO2ネットゼロ（NZCO2）達成後の全球気温変化を、シナリオ固有要因と気候モデル固有要因（ゼロエミッションコミットメント：ZEC）に分解する診断プロトコルを提案する。MAGICCモデルを用いた分析では、NZCO2達成が10年遅れるごとにピーク温暖化が0.09°C上昇し、2100年までに0.1°Cの気温低下が見られた。ZECをIPCC AR6の値（0°C）に置き換えると、NZCO2後の追加温暖化なしの確率が76%から約50%に…

Yuhang Wang, Jiaolong Wang, Duanlin Cheng +4

本研究は中国・Pingxiangにおける植生炭素貯蔵の動態と駆動要因を分析し、高木林が炭素吸収源強化に支配的な役割を果たすことを示した。森林管理や土地利用政策への示唆を与える。

Athira Satheesh Kumar, Krešimir Josić́, Chris T. Bauch +1

気候変動に対する意見を連続スペクトラムとして捉え、意見と行動のフィードバックを結合した社会-気候ネットワークモデルを開発。行動変革への抵抗、緩和コストの上昇、気候イベントへの反応の遅れが2°C超の気温上昇をもたらす可能性を示す。しかし、緩和コストの低減や異なる意見を持つ個人間の社会的学習の促進により回避可能。意見の分極化は気温変化への感受性が高い場合に解消され、緩和行動が普及することを予測。

Mandume, Celso Manuel Cristóvão

本論文は、アンゴラ南部の環境汚染、食料安全保障、生態系の健康に関する学際的分析を行う。砂漠化、干ばつ、水不足、気候変動の影響を評価し、生態毒性学的観点から地域の持続可能性と公衆衛生の課題を明らかにする。

Horvat SMA, De Paepe JL, Álvarez R

本メタ分析では、有機農業と慣行農業のエネルギー使用とGHG排出を比較した。系統的な方法論の調和により、有機農業は単位面積当たりの非再生可能エネルギー使用が20%、GHG排出が40%低いが、生産単位当たりでは有意差がなくなることを示した。また、有機肥料の非再生可能エネルギーを考慮すると、有機農業のエネルギー使用が従来評価より約20%増加することを明らかにした。

KÜLEKÇİ, İlknur, ERTUĞRUL, Ayşegül

本研究は、気候変動に敏感なMENA地域17カ国を対象に、気候関連環境圧力が悲惨指数に与えるマクロ経済効果を分析。1991～2021年のパネルデータを用い、水ストレス、淡水使用量、再生可能エネルギー消費が悲惨指数に有意な正の影響を与えることを示した。森林面積と降水量は有意な関係を示さなかった。

King, Andrew, Clark, Spencer, Sengupta, Aditya +4

ネットゼロおよび温暖化オーバーシュート経路における地域間気温変化の不平等性を分析。気候政策の公平性への示唆を含む。

Finlay. David James

本論文は、地表の改変（都市化、森林破壊など）による長波赤外線放出が、二酸化炭素の温室効果と同等以上の温暖化要因であると主張する。衛星観測や古気候復元など多角的な証拠を統合し、気候帰属フレームワークの再評価を求める。

Lemme M, Parhizkar S, Lin P +12

本論文は、シリコンフォトニクスプラットフォーム上にバイアスフリーのグラフェン光熱電検出器を集積し、中赤外域でのCO2ガスセンシングを実現。懸濁シリコン導波路により4.2μmで1.8dB/cmの伝搬損失を達成し、検出器は1.54V/Wの応答性と970ppmの推定検出限界を示した。