論文・プレプリント

Onur Karaman, Ceren Karaman

このレビュー論文は、グラフェンやMXeneに続く新たな二次元材料（ボロフェン、ホスホレン等）の持続可能エネルギー貯蔵・変換への応用可能性を探る。理論予測と実験結果のギャップを分析し、欠陥工学、ヘテロ構造、ドーピングなどの戦略を提案。さらに、ナノスケール設計から実用展開に向けたデータ駆動型アプローチを含むロードマップを提示している。

Agnieszka Pach‐Gurgul, Piotr Stanek, Marta Ulbrych

2004年から2023年のEU産業部門のエネルギー効率改善の要因を分析。経済成長とエネルギー価格上昇が効率改善を促進する一方、CO2排出量の増加は効率を低下させることをCS-ARDLモデルで実証。欧州グリーンディール政策への示唆を提供。

Shiva Shankar Pandey

REDD+プログラムがコミュニティ森林の炭素固定に与える影響と経済的トレードオフをネパールの105の森林利用グループで評価。炭素蓄積量の増加には種組成や管理方法が重要だが、参加によりコミュニティに追加コストが発生し、経済的に不利な場合が多いことを示した。非炭素便益のバンドルや代替エネルギー推進で改善可能。

George Dikaios, Marianna Terezaki, Dimitris Gavalas

本稿は、国際海事機関（IMO）と欧州連合（EU）による海運の温室効果ガス排出規制措置が、国際貿易や地政学に与える影響を分析する。現状では両組織の気候政策が乖離しており、地政学的な複雑性と不確実性を高めている。その結果、どの国が海運燃料取引のリーダーシップを握るかについて複数のシナリオが考えられる。

Ochieng GO, Mariach LK, Bett GK +1

ケニアのオルカリアIV地熱サイトを対象に、地熱発電と集光型太陽熱（CSP）および蓄熱（TES）を組み合わせたハイブリッドシステムを設計。年間0.7%の地熱出力低下をCSPで補償し、TESによりディスパッチャブル電力を実現。経済性分析では、総投資額8.87億ドルに対し、25年プロジェクトで実質LCOE 12.23¢/kWh、NPV 17.7億ドル、IRR 29.81%と高い収益性を示した。

Masud MR, Hasan R, Rahman MM

バングラデシュの1976～2024年のデータを用い、エネルギー転換と金融発展が生態学的持続可能性（Load Capacity Factor）に与える影響を分析。NARDLや分位点ARDLなどの手法で、化石燃料は長期的に悪影響を与える一方、再生可能エネルギーの効果はシェア不足で統計的に有意ではないが、2030年代後半までに急速な再エネ転換で持続可能性基準を達成可能と予測。

Hossain ML, Huda MN, Shams SMN +1

本研究は、LSTM予測モデルとSAMシミュレーションを統合し、ダッカ市の屋上太陽光・風力・ハイブリッドシステムの技術経済評価を行うフレームワークを提案。商用ハイブリッド構成でLCOE 5.81 BDT/kWh、年間128.16 MWh、CO2削減79.46 tCO2を達成し、都市規模展開で夜間電力供給の可能性を示した。

Oserei K, Bamigbade S, Uddin G

本研究はEUのカーボンボーダー調整メカニズム（CBAM）がナイジェリア製造業に与える影響を、多地域間産業連関（MRIO）分析を用いて評価。化石燃料依存と炭素測定・報告・検証（MRV）能力の不足が輸出競争力を阻害し、構造的不平等を強化するリスクを指摘。政策提言として低炭素技術投資と制度強化を挙げる。

Fernández AdJ

本研究は、225か国の月次GHG排出データ（1970-2024）を階層的動的因子モデルで分析。世界共通因子が排出変動の41-68%を説明し、気候政策の節目で明確な変化は見られない。また、欧州から北米・ラテンアメリカへの正の排出波及効果（炭素リーケージ示唆）を発見するが、因果関係は確立されていない。

(著者不明)

本論文は、分散型台帳技術（DLT）をカーボンアカウンティングに適用し、透明性の向上、不正の削減、排出量追跡の効率化を探る。企業のカーボンフットプリント管理におけるDLT導入の課題と機会を議論している。

Khan, Younas, Lou, G

本論文は、パキスタンの電力セクターにおける石炭から太陽光への転換を分析し、構造変化テストと環境クズネッツ曲線仮説を適用。中国・パキスタン経済回廊(CPEC)の文脈で検証し、再現可能なデータとコードを提供する。現在査読中。

Mazorra-Aguiar, Luis, Vega, Gisela, Brey-García, Adrián +1

本論文は、再生可能エネルギーコミュニティ（EC）におけるバッテリー貯蔵システム（BESS）を活用した公平なエネルギー配分枠組みを提案する。カナリア諸島の実データを用いたケーススタディにより、BESSを導入することで公平性のコスト（PoF）を大幅に削減できることを示した（PVのみでは2.29%のコスト増加が、BESS導入で0.20%に低減）。これは、貯蔵が柔軟性を提供し、公平性と効率性を両立できることを実証している。

Guan, Bowen, Fu, Xin, Liu, Xiaohua +3

本データセットは、高地地域における自立型ゼロカーボンインフラのためのユーザー中心の再生可能エネルギーフレームワークに関する研究のプロットデータとコードを提供する。各ファイルは対応する図と関連付けられ、Excelファイルには解釈用のREADMEが含まれている。

Fina, Bernadette, Ribó-Pérez, David, Manso-Burgos, Alvaro

本研究は、オーストリアとスペインにおける再生可能エネルギーコミュニティ（REC）の規制枠組みの違いがパフォーマンスに与える影響を定量比較した。技術経済モデルを用いたシミュレーションにより、オーストリアの制度は自給率と自家消費率で優れ、スペインの制度は系統課金の不在により収益性で優れることを示した。EU全体の規制調和に向けた示唆を提供する。

Institut für Energie- und Umweltforschung Heidelberg, SINTEF, Rettenmaier, Nils +3

本報告書は、バイオガス由来の再生可能メタノール（MeOH）生産プロセス（ēQATORコンセプト）の社会的ライフサイクル評価（S-LCA）を実施。投入資材、特に電力と水素製造が社会リスクの主なホットスポットであり、再生可能電力の原料調達国に応じてリスクが変動する。化石燃料由来MeOHと比較してもリスク範囲は同程度だが、高リスク国からの調達を避けるなど、サプライヤー・レベルのリスク軽減策を推奨。

AL-AMIN, IBRAHIM AL-AMIN

本研究は、ナイジェリアにおける気候ファイナンスとESG実践が持続可能エネルギー技術の採用に与える影響を調査。気候ファイナンスは太陽光発電を促進するが、中小企業へのアクセス制限や官僚的障害が課題。ESG採用は増加しているが、ガバナンス面で欠陥があり、グリーンウォッシュの懸念も。太陽光が支配的で、他の再生可能エネルギーは遅れている。気候ファイナンスの拡大とESG制度化の強化が必要。

Bell, Peter

本ワーキングペーパーは、企業の気候移行計画が自社の管理外の組織（サプライヤー、インフラ事業者、顧客等）に依存する点に着目し、それらの外部主体のコミットメントや調整・監視の枠組みを非スコアリングで評価する実践的フレームワークを提示する。ドイツ鉄鋼業の直接還元鉄生産への移行を事例に適用し、投資家や政策立案者が企業の野心と実際の調整実行を区別する手法を提供する。

Puente Antonio, Iván, García Kerdan, Iván

メキシコ・イダルゴ州の農村エコツーリズム宿泊施設を対象に、分散型エネルギーシステム最適化モデルurbsを用いて6つのシナリオを分析。従来型とパッシブ設計の建物外皮、グリッド接続・オフグリッド・カーボンプライシング（25〜120 USD/tCO2）の運用設定を組み合わせ、2025年から2040年までの計画年ごとに最適化。低炭素設計のための統合的アプローチを提案。

Glaum, Philipp, Neumann, Fabian, Millinger, Markus +1

本論文は、航空・海運・バックアップ電源など電化が困難なセクター向けに、メタノールを液体燃料として利用する「最小限のメタノールバックストップ」を提案。欧州のエネルギーシステムモデルを用いて、水素ベースと比較し総システムコストが2.4%増加するにとどまることを示し、インフラ複雑性低減を考慮すれば許容範囲と主張する。

Colombo, Esmeralda

2025年はSDGs、パリ協定、TCFDの10周年を迎える重要な年だが、資金調達の不足や政策の断片化が課題である。本研究は、EUの再生可能エネルギー貯蔵に焦点を当て、投資と規制が気候目標と開発目標にどのように整合するかを評価する統合的フレームワークを提示する。結果、貯蔵が政策一貫性の促進要因となる可能性がある一方、投資と規制の断片化が持続しているため、EUの法的枠組みへの組み込みを提言する。