論文・プレプリント

Ippei Maruyama, Masaro KOJIMA, Goro Sakai +2

本稿は、日本のセメント・コンクリート産業におけるカーボンニュートラルと循環経済への移行に向けた政府支援の研究開発の動向を概説する。1970年代の石油危機以降の資源・エネルギー効率化の歴史的背景を踏まえ、限られた国内資源という地質的条件の下での日本の取り組みを紹介する。各国の事情に合わせた研究開発の必要性を示唆する事例を提供している。

Fang Ye, Xiaodong Sun

本研究は、2008年から2022年までの中国沿岸11省のブルーカーボン生態系のパネルデータに基づき、海洋炭素吸収源能力（OCSC）を測定し、空間計量経済モデルを用いてその空間的波及効果を分析した。その結果、OCSCは増加傾向にあり、塩性湿地が主要な貢献システムであることが明らかになった。また、海洋技術革新や環境規制などが正の空間的波及効果を持つ一方、海洋災害や海面上昇は負の効果を持つことが示された。

Xianfeng Hu, Lena Sundqvist Ökvist, Guozhu Ye +1

本レビューは、グリーン鉄鋼生産における脱炭素化の経路と課題を総合的に検討する。電力、水素、バイオカーボンなどの再生可能エネルギー源を還元剤・熱源として活用することで、従来の鉄鋼製造プロセスを変革する可能性を示す。持続可能なエネルギー供給、高品位鉄鉱石の確保、エネルギー効率技術の統合が重要な課題として挙げられる。カーボンニュートラル達成には、サブプロセス全体の系統的脱炭素化が必要である。

Sun J, Wenxiang Peng

本研究は、中国の越境電子商取引総合試験区の政策を自然実験として、ダブル機械学習を用いてデジタル貿易が汚染抑制・炭素削減（PCCM）に与える影響を分析。2011～2023年の中国280都市のパネルデータにより、デジタル貿易が技術革新・産業のスマート化・市民参加を通じてPCCMを有意に促進することを発見。政府の新たな生産性重視やデジタル政府構築が効果を強化する一方、環境規制強化は抑制効果をもたらす。

Yue Xin Chen, Xiaolong Guo, Haowei Yang +1

資源に依存するアジア発展途上国において、グリーンファイナンスが低炭素移行に与える効果を、資源の呪いの観点から分析。21カ国を対象に空間計量モデルを用い、グリーンファイナンスが低炭素移行に関連する一方、その効果は制度や資源賦存量によって異なることを示した。空間的波及効果は限定的かつ仕様に依存する。

John Bosco Da Costa, Rawana, Tatik Suhartati

本研究では、インドネシア・クディリ県パレ地区の2つの都市公園を対象に、植生の組成と炭素貯留量を評価した。全個体数220、17種14科の植生が確認され、総炭素貯留量は52,406.90トンC/haに達した。特にRain Treeが全体の98.60%を占め、成熟した高木が炭素貯留の98.22%を担っていた。この成果は、都市のグリーンインフラ管理や気候変動緩和策の基礎資料となる。

Yang Ye, Feng Dong (142012), 边祥海 +8

本研究は、二酸化炭素(CO2)から航空燃料前駆体であるエピイソジザエンを高効率に合成する新規光バイオハイブリッドシステムを開発した。鉄単原子触媒を担持した窒素ドープカーボンドット(Fe-NC QDs)を用いて、細胞外でCO2をメタノールに変換し、細胞内でNADHを光触媒的に再生することで、炭素効率を大幅に向上させた。従来のメタノール供給法と比較して3倍の生産量を達成し、太陽光駆動型の循環型バイオエコノミーに貢献する。

A. A. Md. Ananda Putra Suardana, Nanin Anggraini, Nugraheni Setyaningrum +5

本研究は2013年から2020年のLandsat8画像を用いてインドネシア・バリクパパン湾のマングローブ林の健康状態（MHI）と炭素貯蔵量（AGC）を評価した。その結果、健康なマングローブほど炭素隔離能が高いことが示され、地域規模での気候変動緩和に向けた継続的なモニタリングと適応的管理の重要性が確認された。

Geoffrey C. Chen

本書は、中国のエネルギー外交が化石燃料から再生可能エネルギーへ移行する過程を多角的に分析する。地政学的変化と中国の国際的エネルギー戦略の相互作用を考察し、脱炭素化時代の国際協力と競争に関する洞察を提供する。

Manikandan Palanichamy

この章では、テスラのグリッドスケールバッテリーエネルギー貯蔵システム（BESS）の最先端を探求し、南オーストラリアのホーンズデールパワーリザーブを例に、再生可能エネルギーの統合とグリッド安定化におけるBESSの役割を分析。熱放散や機械的疲労などの課題と、システム拡張の進展についても考察する。

P Jayasree, Usha C Thomas

バイオチャーを基盤とする徐放性肥料（BCRF）は、土壌への養分供給を制御し、作物収量を15～30％向上させる一方、窒素溶脱や亜酸化窒素排出を大幅に削減する。本レビューは、BCRFの設計原理から実証成果、今後のAI最適化までを系統的に整理し、気候スマート農業への実装フレームワークを提供する。

Eirini Gallou, Andrew Crerand

本論文は、気候正義をテーマにしたジレンマゲームの開発と、持続可能性影響評価への参加型アプローチを紹介する。多様なステークホルダーを巻き込み、SDGsと価値多元主義に基づく対話を促進することで、公正な移行に向けた民主的な熟議の可能性を示す。教育現場でのパイロット適用から学びを政策決定に結びつける課題も指摘する。

Julián Atilio Puszkiel

水素を固体のハイドライドとして貯蔵する技術は、高効率・コンパクトで安全な水素貯蔵を実現し、CO2転換とも組み合わせられる。本総説では、ハイドライド系材料の設計と再生可能エネルギーシステムの開発について概説し、水素社会実現への可能性を示す。

Dominic Ayegba Okoliko, Kevin Igwe, Mehita Iqani

この研究は、ナイジェリアの2023年大統領選挙における気候変動の議題上の重要性を分析。壊滅的な洪水やCOP27などの気候関連イベントがあったにもかかわらず、気候変動は選挙討論で軽視され、17のうち11位にランクされた。ゼロショットBERTopicを用いた分析により、気候変動は政党マニフェストで中程度の顕著性を持つが、選挙演説では無視され、食料安全保障（3位）との関連付けも不足していることが明らかになった。

Asia Zhang, Inês L. Azevedo, Stanford University

本論文は、気候データセットを調査し、GODEEEPアンサンブルを分析して将来シナリオ下での風力・太陽光・水力の変動を予測し、それらを容量拡大モデルPyPSA-USAに統合して米国西部電力系統の最小コスト発電投資を研究した。結果は、近い将来ではポートフォリオの変化は小さいが、長期計画では顕著になり、気候不確実性を無視すると決定コストが時間とともに増大することを示している。

Audrey Asante, Christian Koranteng, Barbara Simons +2

本研究はアフリカにおけるゼロエネルギービル（ZEB）導入の障壁と促進要因を系統的レビューで分析し、気候適応型設計や分散型再生可能エネルギーシステムなどの機会を特定した。その上で、アフリカ特有の社会経済的制約を考慮した文脈に即したZEB導入フレームワークを提案している。今後の研究は住宅以外の建物種別に拡大する必要性を指摘した。

Mr. Muneshkumar Thakre

本稿は気候変動とグリーン成長の概念を定性的に紹介し、技術革新、再生可能エネルギー、政策統合を通じた経済発展と環境持続可能性の調和を論じる。国際的なデータと文献に基づき、環境政策と経済の回復力が相互依存的であることを示す。

Anar Ali, Alisa Usubova

本論文は、サウジアラビア、UAE、カタールの3か国における再生可能エネルギー移行の政治的・経済的影響を分析する。化石燃料依存からの脱却を目指す政策（Vision 2030、マスダール構想、国家ビジョン2030）が経済多様化、エネルギー安全保障、国際競争力に与える効果を検証し、雇用創出や社会発展への貢献を示す一方、高コストや技術的障害などの課題も指摘する。

Laura M. Cárdenas, Marcela Lopera-Ramírez, Rosa Alejandra Puerta Campo +3

本研究は、再生可能エネルギープロジェクトの評価を統合する持続可能性志向のフレームワークを開発する。433の評価基準を51に統合し、環境、気候、経済、社会、技術、立地の6次元に整理。3層構造で評価内容、方法、運用をリンクする。

Yifan Xin, Ismail M. Ali, Yangyan Shi +1

本論文は、炭素規制下でのサプライチェーンにおいて、シナリオ分析とリスク選好（リスク回避、中立、追求）を動的繰り返しゲーム理論フレームワークに統合した。電動スクーター産業の数値実験により、補助金と適度な炭素税が生産拡大と効率的企業の利益拡大に寄与し、中程度のリスク選好が安定した性能をもたらすことが示された。