論文・プレプリント

Tho Hoang Nguyen, Loi Huynh, Nha Minh Nguyen

ASEAN6カ国（インドネシア、マレーシア、シンガポール、フィリピン、タイ、ベトナム）の2806社を対象に、グリーンイノベーション能力（GIC）とESG格付け（ESGR）が企業価値に与える影響を分析。エネルギー転換（ETR）の調整効果も検証した結果、GICとESGRは企業価値を高めるが、その効果は国や変数間の相互作用に依存することが判明。実務・政策への示唆を提供する。

Teijo Palander

本研究は、炭素吸収源の保全と排出価格を考慮した動的多目的線形計画法に基づく意思決定支援システム（DMOLP-DSS）を開発し、木材調達戦略を最適化した。実データを用いた評価では、調達半径の拡大により収益増加と排出コスト削減を両立し、トウヒ由来排出を年間11,528 tCO2e削減、脱炭素価値117万ユーロを達成した。

Enock Siankwilimba, Jacqueline Hiddlestone‐Mumford, Bernard M. Hang’ombe +7

本レビューは、再生農業の7つの実践（不耕起、被覆作物、輪作、アグロフォレストリー、堆肥、バイオ炭、放牧）が土壌有機炭素や微生物多様性に及ぼす影響を272文献から統合。特に熱帯・途上国での導入経路に焦点を当て、政策支援や農家主体の普及の重要性を指摘。効果のばらつきや炭素隔離の永続性に関する慎重な解釈を促す。

Ebrahim Merza, Ilhan Ozturk

本稿は、米中対立がエネルギー価格のインフレーションを引き起こすメカニズムを分析し、再生可能エネルギーへの移行が価格安定に寄与する可能性を検討する。エネルギー安全保障と脱炭素化の接点を議論。

Rozilah Shabor Rameli, Ahmad Shahrul Nizam Isha, Paras Behrani

本研究は、マレーシアのエネルギーセクター上場企業を対象に、ESGパフォーマンスとCO₂排出原単位の関連を調査した。2018〜2024年のパネルデータを用いた回帰分析の結果、ESGスコアと排出原単位に負の相関が確認され、特に環境（E）の要素が最も強い関連を示した。これは、ESG統合による脱炭素化の実践的示唆を提供する。

Adjei Gyamfi Gyimah, Linda Opoku, Leo Andoh Adjei Gyimah

ガーナの消費者1127人を対象に、エネルギー効率の高い家電購入の決定要因を調査。立地、性別、年齢、電気代、エネルギー効率への認識、住宅所有、エネルギー効率ラベルが有意な予測因子であることが明らかになった。電気代削減が主な動機である一方、高価格が障壁となっている。政策提言として補助金や税制優遇が示唆された。

Yimer Mohammed Assen, Abiyot Legesse Kura, Till Stellmacher +2

エチオピアのコンソ世界遺産地域において、小規模農家の気候変動に対する生計脆弱性を評価。IPCCの生計脆弱性指標と主成分分析を用い、降雨・気温の変化と適応力低下を明らかにした。文化的景観の持続的管理に警鐘を鳴らす。

M. T. Akhtar

本研究は、気候変動が媒介感染症に与える影響に対するコミュニティベースの適応戦略を検討。二次データのテーマ別統合により、気候・生態学的要因、社会経済・環境要因、制度・政策のギャップ、そしてコミュニティ適応戦略の4つの主要テーマを特定した。結論として、早期警戒システムやコミュニティ中心の介入を含む統合的アプローチの重要性を強調している。

Chi‐Mao Wang, Julie Ingram, Philippa Simmonds +1

本論文は、台湾と英国の比較研究を通じて、土壌炭素市場が気候変動緩和の手段としてどのように構築されているかを分析する。特に、科学知識と測定技術を翻訳し、市場を具体化する「プラグマティック経済学者」の役割に焦点を当てる。彼らの実践は、市場形成を状況依存的で関係的なプロセスとして明らかにし、環境市場の政治経済学と炭素隔離の社会的に公正なガバナンスに重要な示唆を与える。

Janmejaya Sahoo

本レビューは、脱炭素化に不可欠な重要鉱物（リチウム、コバルト等）の採掘が環境や地域社会に与える影響を総合的に分析する。土地劣化、水資源汚染、生物多様性喪失などの課題を指摘し、循環経済やクリーン技術、ESG枠組みによる緩和策を評価する。持続可能性のパラドックスに警鐘を鳴らす。

Alpaslan Demirci, Zafer Öztürk, Musa Terkeş

本論文は、電気自動車（EV）充電インフラの持続可能性向上を目的に、太陽光発電と蓄電システムを組み合わせたハイブリッドシステムの最適化手法を提案。シナリオベースのアプローチにより地域特性に応じた運用計画を実現し、再生可能エネルギーの最大活用とコスト削減を両立する。

A. Ameray, D. S. Pureswaran, J. Laganière +1

カナダ東部ケベック州の森林で、トウヒノタマバエ被害後の救出伐採が長期的な炭素収支に与える影響をモデルシミュレーションで評価。救出バイオマスをバイオエネルギー、短寿命・長寿命製材に振り分けた場合、長寿命製材で温暖化条件下でのみ中性に近づくことを示した。代替効果を除けば、救出伐採の炭素削減効果は限定的。

Tetsuro Kobayashi, Hiroki Tanikawa, Eiji Yamasue

本研究はリチウムイオン電池の製造とリサイクルにおけるCO2排出と資源消費（TMR指標）を評価。NMC532とLFPセルで製造時それぞれ1396、931 kg TMR/kWh-cellを排出し、カソードと銅の直接リサイクルでTMRを削減可能。TMR削減とCO2削減が相反する場合があることを示し、CNとCEを両立するLCA枠組みを提案。

Rinda Siaga Pangestuti, Roszy Non, E. Sadirsan

本論文は、クリーンエネルギー指数（CELS）、移行リスク指数（TRI）、マレーシアESG指数（F4GBM）の間のボラティリティ・スピルオーバーを2019-2025年にわたり分析。DCC-GARCHとDiebold-Yilmaz結合指標を組み合わせ、CELSが持続的なネット送信者、TRIが政策に敏感なネット受信者、F4GBMが交互にショックを吸収・送信することを示す。総結合指数は2023年末の約4%から2025年半ばには8%超に上昇し、気…

P. Stetsiuk

本論文は、企業投資プロジェクトの評価にESG基準を統合する理論的・実践的側面を考察する。従来のNPVやIRRなどの動的手法はESGリスクを十分に考慮できないと指摘し、ESG持続可能性に応じた割引率調整やキャッシュフロー修正を提案する。持続可能な金融への適応を目的とする。

Athanasios Tsekeris

本論文は、国際サンプルを用いて、M&AにおけるESG連動型役員報酬の効果を初めて包括的に検証。ESGインセンティブは買収後のESGパフォーマンス向上、グリーンボンド発行の増加、企業価値向上と関連するが、株価には即座に反映されないことを示す。

(著者不明)

本論文は、ESG原則の金融市場への統合が持続可能性を戦略的金融資産へ変容させた現象を批判的に分析する。企業がESGシグナリングをレピュテーション管理に活用しつつ、積極的な税計画と財務工学を行う実態を、制度理論や正当性理論を用いて解明。ポストBEPS時代においても規制裁定が残存し、より洗練されたシャドーキャピタリズムが生じていると主張。

Evi Safitri, H. Malini, Ana Fitriana +2

インドネシアの上場銀行16行を対象に、グリーンファイナンスとCSRが収益性に与える影響を、自己資本比率（CAR）の調整効果を加味して分析。パネルデータ回帰の結果、グリーンファイナンスは収益性に正の有意な影響を与え、CARがその関係を強化することが示された。一方、CSRの直接効果は非有意であった。

Risna Wijayanti, T. A. Masron, Zelfi Nur Azizah +2

本研究は、知的資本(IC)と持続可能な金融(SF)の関係を調査し、それらが動的財務パフォーマンス(DFP)に与える影響をマッピングする。2015～2024年の532のScopus論文を分析し、COP26やEUタクソノミー後の研究増加、ESG・イノベーション・レジリエンスへのテーマシフトを特定した。ICとSFの相乗効果がDFPの重要な推進要因であることを示す。

Maoran He, Mohamed Djafar Henni, Kamel Si Mohammed +2

本稿は高頻度データを用いて、化石燃料と低炭素技術間の構造的相互連関を定量分析。VAR-GFEVDとDCC-GARCHにより、石炭・天然ガスがボラティリティの送信者、再生可能エネルギーが受信者であることを示す。ポートフォリオ分析では、多様化効果は技術分類ではなく経済的リンケージに依存。シナリオ分析では、高革新経路が2050年にシステムコスト45 USD/MWh、排出80%削減を達成し、システム連結性が低下することを予測。