論文・プレプリント

K. A H, Islam MZ, Siddiqullah AFM +1

本研究は、バングラデシュの電動三輪車に搭載可能な太陽光発電パネルを設計・評価した。400WのルーフトップソーラーパネルとMPPT充電コントローラを用い、48Vバッテリーパックを補助充電することで、系統電力への依存を低減する。実地試験の結果、昼間の走行中に追加エネルギーを供給でき、航続距離延長と系統負荷低減に寄与することが示された。

Ortmann P, Patha A, Schwalbe R +5

本論文は、オーストリアの配電系統において、水素電解が従来の系統増強に代わる費用対効果の高い選択肢となり得るかを検討する。3つの実ケーススタディを用い、配電系統シミュレーション、市場最適化、PEM電解モデリング、費用便益分析を組み合わせた統合的枠組みを採用。結果、水素価格が約6 EUR/kg以上であれば市場ベースの運転が経済的に成立し、系統混雑を自然に解消できることを示した。

Farnini OE, Trihi M

モロッコの大西洋サハラ沖の洋上風力と潮力を組み合わせた560MWハイブリッド発電で水素を製造し、液化水素として輸送する技術経済モデルを構築。2025年ベースで生産LCOHは7.53 USD/kg、2030年には4.45 USD/kgと試算され、ロードマップ目標に接近。ハイブリッド化により出力変動が低減し、電解槽の稼働率向上に寄与する。

Ajayi O, Ugwu J, Okonta ED

本研究は、英国ミドルズブラ市議会を事例に、従業員通勤排出量の算定方法である距離ベース法と平均データ法を比較。100人の従業員調査の結果、距離ベース法は年間1,241 tCO₂e、平均データ法は811 tCO₂eと推定され、34%の差が生じた。距離ベース法は燃料種別や出勤頻度等を考慮し、より正確な排出量把握に有効であり、スコープ3報告の精度向上に貢献する。

ROMÁN MV, Vicedo-Choques E, Usubiaga-Liaño A +4

本研究は、パリ協定の2°C目標に整合する残存炭素予算の配分ルールが地中海21カ国に与える影響を分析。5つの配分原則（祖父条項、一人当たり、収束、累積一人当たり、支払い能力）を評価し、どのルールでも2035年までに地域予算が枯渇し、2030-2050年に年平均6%の削減が必要と結論。公平性と実現可能性のトレードオフを明らかにし、バルセロナ条約の重要性を強調。

Sala D, Polyanska A, Psyuk V

本論文は、エネルギー転換に関する研究の進化を146の文献のキーワード共起分析により調査。最近の研究（2022-2024）では再生可能エネルギーや持続可能な開発、知的システムに焦点が当てられている。また、CO₂回収の経済評価を含むエキスパートシステムのアルゴリズムモデルを提案し、脱炭素化と持続可能なエネルギー供給への移行を支援する。

Qudrat-Ullah H

本論文は、原子力エネルギーの長期持続可能性が技術的性能だけでなく、制度の正当性に依存することを指摘。信頼・公平性・透明性・包摂性（TETI）指標を開発し、規制遵守とガバナンスの質の関連を分析。高い透明性と利害関係者の包摂が規制の回復力と関連することを示唆。

Huang X, Li J, Zhang Z +4

中国の約2億棟の建物データを用い、建物スケールの機能混合度とCO2排出量の関係を分析。混合度が中程度（0.14-0.72）の場合に排出削減効果が最大となり、過度な混合は効果が頭打ちになることを発見。国際都市でも同様のパターンを確認し、都市計画への示唆を与える。

(著者不明)

本論文は、Scope 3のカテゴリ11（販売製品の使用）、12（販売製品の使用済み処理）、19（廃棄物処理）のGHG算定基準を迅速にレビューする。各カテゴリの算定方法の違いや実務上の課題を整理し、企業のScope 3算定実務への示唆を提供する。

Hiroyuki Kokubu

本研究は、日本企業のESGナラティブの変化をマッチド・オーディット手法で分析。企業の開示戦略やSSBJへの対応を示唆する。

Sevara Umarjonova

ウズベキスタンの太陽光発電企業を対象に、感情知能（EI）が従業員の定着と業績に与える影響を調査。高いEIが離職率低下と業績向上に寄与することを示し、再生可能エネルギー業界における人材マネジメントの重要性を強調。

Sevara Umarjonova

本論文は、環境持続可能性の達成におけるAIの応用可能性と影響を探る。資源最適化、汚染制御、気候変動緩和に焦点を当て、再生可能エネルギー、スマート農業、廃棄物管理、環境モニタリングにおけるAI活用事例をレビュー。予測分析によるエネルギー効率向上や精密農業、気候モデリング、政策設計への貢献を評価する一方、実施コストやデータプライバシー、AIインフラ自体の環境負荷といった課題も指摘する。

Demir, Musa

イズミールの気候条件下で太陽熱補助暖房システムの環境性能を評価し、5種類の補助熱源（ヒートポンプ、天然ガスボイラー、重油ボイラー、木質ボイラー、地域暖房）を比較。シミュレーションの結果、熱性能は同等だが、補助熱源の炭素強度によりCO2排出量に大きな差が生じることが示された。低炭素補助技術との統合が温室効果ガス削減に不可欠。

Kokubu, Hiroyuki

東証プライム上場企業の統合報告書からAIを用いてGX開示指標（Scope1/2/3排出量、SBT、TCFD、CDPスコア、再エネ比率、内部炭素価格、購入クレジット）を機械抽出したデータセットのv0.1リリース。現時点でプライム200社中73社102レポートを収録し、抽出信頼度とレビューフラグを付与。正規化済み排出値は単位確定観測のみ収録しており、空欄は未開示ではなく単位未確定である点に注意。

Sinclair, Madina

本論文は、EUのCSRDに基づくESRS E5-5（永久残留責任）とE1-6（スコープ3カテゴリ12）の開示要件に対応するための二重指標フレームワークを提案する。繊維製品の最終処分における未回収質量を算定する質量収支法と、7つの最終処分経路にわたる排出モデルを提示し、非補償性ルールや認証リサイクルによる削減策を論じる。また、ESRS E5-2に基づく補償投資の検証基準も提供する。

Xie, Ying, Copeland, Claire Louise

本論文は、港湾の脱炭素化における土地不足やグリッド容量の制約を解決する手段として、洋上太陽光発電（FSP）システムの可能性を評価する。港湾運営や船舶充電への再生可能電力供給を提案し、技術的・経済的実現性を検討する。

Baumgart, André, Ünlü, Gamze, Grammer, Benedikt +5

世界のモビリティインフラ拡大に伴う資源消費と炭素排出を、高解像度データを用いて評価。需要対策を取らない場合、インフラストックは2060年までに2～3倍になり、累積排出量は10～20 GtCO2に達する。鉄道へのシフトは材料集約的で排出量が増加するが、需要削減とリサイクル・産業脱炭素化を組み合わせることで排出量を63%削減可能。これにより、運用排出量削減に必要な公共交通インフラ拡大による排出増加を相殺できる。

Xiang, Xueying

本論文は、国際海事燃料政策が脱炭素化を促進する一方で、地域参加を狭める可能性を分析。グリーン水素生産と再生可能エネルギーシステムのコスト最適化手法を提供し、各港の風力発電適地を特定する。

Wardah Yuspin, Kelik Wardiono, Absori Absori +1

本研究はインドネシアのイスラム銀行を対象に、OJK規制第51/2017号に基づくESG開示の実態を評価。実質的・半実質的・形式的の3つの成熟度レベルを特定し、定量的指標が不足した報告書が規制・風評・コンプライアンスリスクやグリーンウォッシングの可能性を高めると指摘。開示基準の強化と調和の必要性を提言。

Nhien Thi Cao, Ngoc Hung Dang

本研究は、ベトナム上場企業の2016〜2024年のデータを用いて、ESG開示が企業価値に与える影響と、財務報告品質（FRQ）の媒介効果を検証。SEM分析の結果、ESG開示は企業価値に有意な正の影響を与え、FRQが部分的に媒介することを確認。特に社会（S）の影響が強い。