論文・プレプリント

Powell, Patrick, Grogan, Dr. Jared

化石燃料発電所の低品位排熱を利用し、湿潤バイオマス廃棄物を滅菌・保存して腐敗を止めるコンセプトを提案。燃料1バレル当量で6トンの廃棄物を処理し、腐敗による5.5トンのCO2を抑制、排出は0.43トンで約13:1の比率となる。埋立地メタン削減時はさらに効果が高い。発電を継続しつつ炭素を固定するが、パイロット試験と資金提供者が必要。

Syed Muhammad Salman

EU27を2015〜2025年にわたり分析し、2022年以降のAI急加速期に、デジタル吸収能力の高い経済圏で再エネ容量の軌道がどう異なったかを検証。二方向固定効果モデルやイベントスタディ等を用い、AIと再エネという「二重移行」が資源・電力・政策を巡って競合しうることを示す。複製パッケージとしてデータとRコードも公開。

Fang, Wei-Ta

本データセットは、産業連関表と環境拡張表を用い、71経済・927部門について輸出に体化された温室効果ガス排出が国内付加価値と等しくなる炭素価格（P*）を算出した複製パッケージである。従来の総輸出ベース閾値（P^gross）は付加価値シェアの逆数分だけ過大評価となることを示し、その過大評価係数も提供する。

ECCSEL ERIC

ECCSEL ERICは、CCUS・BECCS/DACCSによるCDR・低炭素エネルギー貯蔵・地熱の研究施設へのオープンアクセスを提供する欧州の研究インフラネットワークである。165以上の施設を通じ、TRL1からTRL7へのイノベーション加速と産業・発電のネットゼロCO₂達成を目指す。研究者・産業・政策立案者の連携、EU資金獲得支援、知識主権の確保を強みとする。

Zheng H.

配電網のセキュリティと柔軟性を支えるため、PEDF（電力電子デバイスベース）マイクログリッドクラスターの協調運用をStackelbergゲームで定式化した研究。上位・下位の意思決定主体間の相互作用を考慮し、系統安定化と柔軟性資源の活用を両立する最適化手法を提案する。再エネ大量導入下の系統運用課題に応える工学的貢献。

Korucan A.

トルコ電力市場における容量支払制度（capacity payment）の役割を検討した研究。容量メカニズムが本当に電力供給の安定に必要なのか、それとも政策判断によるものかを問う。抄録がなく詳細は不明だが、再エネ拡大下での電力市場設計と投資インセンティブを論じる内容と推測される。

Chiriță F.G.

ルーマニアの地域熱供給システムにグリーン水素を導入した場合の、最終消費者への経済的影響とリスクを評価した研究。水素転換が熱供給コストや家計負担にどう波及するかを分析し、脱炭素化政策の社会経済的含意を示す。要旨が入手できないため詳細な手法・結論は不明。

Ahmed M.

再生可能エネルギーを組み込んだグリーン水素ハブにおいて、系統周波数を協調的に調整する方式を提案する研究。抄録が入手できないため詳細は不明だが、変動性再エネと電解装置を組み合わせた水素製造拠点の系統安定化運用に関わる内容と推測される。水素サプライチェーンの系統統合という実務的論点を扱う。

Østergaard P.A.

太陽光発電（PV）、廃熱利用、ポジティブエナジーディストリクト（PED）、CO2会計を組み合わせ、地域・都市レベルで持続可能なエネルギー計画と管理を統合する枠組みを扱う研究。再生可能エネルギーの導入と未利用熱の活用を同時に進め、CO2会計で効果を定量化する点が特徴。抄録がなく、具体的な手法・対象地域・定量結果は本文に依る。

Brumme A.

カメルーンにおけるグリーン水素導入の可能性と持続可能な開発への影響を論じた研究。抄録がなく詳細は不明だが、再生可能エネルギー由来水素を通じた途上国の脱炭素と経済発展の両立を扱うとみられる。アフリカ新興国での水素政策・導入条件に関する事例的示唆を提供する。

Rachmawati N.J.

インドネシア・タングーガス田におけるCCUS併用のEnhanced Gas Recovery（EGR）完成設計を扱った論文。抄録がなく詳細は不明だが、CCUSの実装設計と同国のCCUS政策・制度整備の関係を示唆する内容とみられる。アジア新興国でのCCUS展開モデルとして注目される。

Ng L.S.

本論文は、電極触媒表面において水の分子間水素結合ネットワークをカオトロピック（構造破壊）効果で化学的に乱すことで、水電解によるグリーン水素生成効率を高める新規ナノ電極触媒戦略を提示する。触媒反応点近傍の水構造を制御するという材料化学的アプローチにより、電解の過電圧低減や反応速度向上が期待される。再生可能エネルギー由来の水素製造コスト低減に寄与しうる基礎研究である。

Wang J.

本論文は、金属有機構造体（MOF）の一種であるMOF-808とその誘導体を、CO2の分離回収および触媒変換に応用する研究を扱う。MOF-808は高い細孔容積と化学的安定性を持ち、CO2吸着材や触媒担体として注目されている。抄録がなく詳細は不明だが、CCUS分野の材料開発に資する基礎研究と位置づけられる。

Kim H.

東南アジア各国について、輸出可能なグリーン水素量と水素平準化コスト（LCOH）を推計し、輸出ポテンシャルを国別に評価した研究。再生可能資源の賦存量とコスト競争力の観点から、どの国が水素輸出拠点となり得るかを比較している。日本など輸入国にとっての調達先選定に示唆を与える。

Sinóros-Szabó B.

本稿はバイオメタネーションを基盤としたCCU（二酸化炭素回収・利用）技術の開発機会を検討する。メタネーションは回収CO2と水素から合成メタンを製造する脱炭素技術であり、再生可能エネルギーや水素供給と連携して産業部門の脱炭素化に寄与しうる。抄録がなく詳細な知見は不明だが、CCU導入の技術的・政策的含意を示す内容と推測される。

Bătușaru C.M.

サステナブルファイナンス研究を主要な次元ごとに整理した系統的文献レビュー。ESG投資・グリーンボンド・気候関連金融など多様なテーマを横断的に俯瞰し、研究潮流と今後の課題を提示する。個別の実証分析ではなく、概念整理と研究マップの提供が主な貢献。

Zhou Y.

アジア新興経済国を対象に、クリーンエネルギー投資・環境規制・グリーンファイナンスがカーボンニュートラル目標の達成にどう寄与するかを分析した研究。3要素の相対的寄与と政策相互作用を実証的に検証し、脱炭素に向けた資金動員と規制設計の示唆を提示する。要旨未取得のため詳細な手法・結論は限定的。

Novák Z.

新興国・途上国を対象に、グリーンボンド発行とエネルギー関連SDGs（特にSDG7）の達成度との関係を分析した実証研究。グリーンボンドがエネルギーアクセスや再生可能エネルギー普及に寄与しうるかを検証し、気候ファイナンスが開発課題と結びつく経路を示す。抄録がなく詳細な手法・因果関係は不明だが、途上国における資金動員の政策的含意が注目される。

D'Adamo I.

排出量取引制度（ETS）と炭素リーケージの関係を、ニューラルネットワークと多基準意思決定分析を組み合わせて評価する手法を提案した研究。炭素価格政策が産業競争力や排出移転に与える影響を、機械学習の予測力と多基準評価の透明性で捉えようとする点が特徴。ETS設計や国境調整措置の議論に定量的手法を提供する。

Pizer W.A.

排出量取引制度（ETS）間のリンクを解除する際の制度設計・課題を論じた研究。炭素市場の相互接続とその解消が価格や政策協調に与える影響を扱う。国際的な炭素価格連携のリスク管理を考える上で示唆を与える。