論文・プレプリント

Pragathi Chandaluri

中国とインドを対象に、CO2排出量と炭素税導入シナリオの関係を分析した研究。炭素価格が両国の排出経路に与える影響をシナリオ別に検討する内容とみられるが、抄録がなく詳細は不明。新興大国の炭素価格設計を考える基礎資料となりうる。

Enrico Negro, Angeloclaudio Nale, Gioele Pagot +4

カーボンナイトライド殻でPtNix活性サイトを配位させたコア・シェル型電極触媒を合成し、流通式電気化学セルで3種の活性化法（可逆電位掃引・定電位・定電流）を比較した。いずれもNi溶出とPtリッチ構造への再構築を促し、ORR活性はPt/Cを大きく上回った。単セルPEMFC試験では高電流域で手法依存差が生じ、定電位法が最も有望な実装手法と結論づけた。

Junli Zhang, Chuanwang Liu, Yalin Lei +1

炭素市場政策がCCS-EOR技術の普及に与える影響を、交互オファー交渉モデルと2集団進化ゲームの統合モデルで分析した研究。中国のCCS-EORプロジェクトに基づく4シナリオで、低・高回収コスト時の臨界炭素価格が64.9および110.0 USD/tCO2であることを示す。炭素価格は交渉されたCO2取引価格を通じて利用企業に間接的に作用し、回収コストが閾値を規定する一方、石油回収益は閾値以下の普及経路に影響する。

Tianyi Feng, Zhan Wen-lon, Tenglong Ma +2

水素富化炭素循環高炉において、複数の主要操業パラメータを協調的に制御することで水素利用率の向上と炭素排出削減を両立させる手法を検討した研究。鉄鋼プロセスへの水素導入効果を高める操業条件の最適化に焦点を当てる。

Shannon Tse, Frank Sierra, Preston Lee +5

米国の外来手術センターで膝関節鏡下部分半月板切除術10例の炭素排出量を前向きに算定した研究。1例あたり平均34.9kgCO2eで、最大の排出源は術中廃棄物（71.6%）だった。年間50万件超の実施を踏まえると約17,452トンCO2に相当し、廃棄物削減や再利用器具、麻酔管理の最適化が有効な緩和策と結論づける。

Bin Nong, Jing Xu

企業の炭素開示における加法整合性（内訳合計と総計の一致）を監査するCDCA v1.2の解析コードと抽出記録を公開したリポジトリ。24件のルール／抽出変換テストと4本のオフライン解析スクリプトで全結果を再現可能。174件の公開PDFは再配布せず、銘柄コード・ハッシュで識別する。

Başak Gök

UI GreenMetric上位大学を対象に、キャンパスのサステナビリティ評価とウェブサイト由来のデジタル炭素指標の関連を検証した。両者に統計的に有意な関連はなく、物理的環境責任とデジタル環境責任の構造的断絶が示された。エネルギー・気候分野の評価はページ当たり炭素強度と負に関連する一方、教育・研究評価はサイト流入量と正に関連し、グリーンホスティング導入はほぼ皆無だった。SDGs 7・12・13の運用におけるガバナンスギャップを指摘する。

Dawei Wu, Caiping Zhang, Qingliang Tang +2

中国の南京鋼鉄を事例に、鉄鋼生産の炭素含有物・エネルギーの投入から排出までを追跡する「炭素流－価値流」二次元コスト管理手法を提案。コークス化・製鉄・製鋼が高排出かつ高炭素コストの重点管理工程と特定。最適化シナリオで内部資源移転コストと外部環境損害コストが計約26億元削減、感度分析では18.8億～39.4億元の炭素コスト削減幅を示した。

Bali Lee, Tom Bearpark, Oleksandr Kit +6

炭素除去市場には永続性リスクの標準的定量指標が欠けている。本研究は金融のVaRに着想を得た「炭素リスク（CaR）」を提案し、信頼水準と時間軸における契約除去量と実現貯留量の不足分を確率的に測定する。森林炭素ではカリフォルニアの200年95%CaRが70%超、地中貯留では規制状況により0.15%〜17%と試算され、技術を組み合わせたポートフォリオでテールリスクを低コストに管理できることを示す。

Chihiro Dixon, Sam Dixon, Kunio Watanabe

土壌科学の基礎知識と気候スマート農業への関心を育むため、1人用ボードゲーム「Carbon Farm」を開発した。スコアシート・ペン・サイコロのみで実施でき、小学生から大人まで対応可能。日本各地の展示会や三重大学の講義で実践し、参加者の楽しさと土壌プロセスへの探究意欲が示された。

Kadek Irayasa, Lovely Atalin Siauwira, Edward Wijaya +1

インドネシア・マカッサルのマングローブ保全地域でブルーカーボン吸収量を6地点で測定し、炭素クレジットの経済価値を年間約748万USD（1ha当たり約12.4万USD）と試算した研究。地域協働型の「5CR」概念モデルを提示し、炭素クレジット教育、コミュニティ強化、マングローブ回復、デジタルモニタリング、持続可能な沿岸経済の5活動を柱とする。

Anastasia Mashina, Gavrilyuk, Artyom

EUの炭素国境調整メカニズム（CBAM）が韓国の鉄鋼・アルミニウム輸出に課す負債を、排出量推計と炭素価格クレジットの観点から分析する研究の付属コードとデータ。輸出企業のCBAMコスト算定手法を再現可能な形で提供する。

Angel Cienfuegos, Francesco Molinari

本論文は、自治体・小規模農家・先住民地域社会・協同組合など小規模主体が、自主的炭素市場やCDM・パリ協定第6条・EU炭素農業認証などの制度にどうアクセスできるかを体系的にレビューする。参入経路と仲介者、取引コスト・MRV・ベースライン・土地権・炭素権といった障壁、実現した資金・主体性の成果を整理し、GRADE-CERQualで信頼度を評価する。

J. (J.) Hemavarshini, C. (C.) Jeshnavi, B. (B.) Ashwini +1

森林炭素監査の手作業サンプリングを代替する地理空間AIプラットフォーム「CarbonSphere AI」を提案。樹冠セグメンテーション（HSV閾値・ResNet-50・U-Net）とNDVIを融合し、バイオマス密度・炭素蓄積量を推定、IPCC Tier 1でCO2換算クレジット化する。内部評価で手動検証データと94%一致、1サイト2秒未満で処理し、MongoDB Atlasに構造化保存して経時モニタリングを可能にする。

Dennis Ndashiru Audu, Hosea M. Mwangi, John Mwangi

ナイロビ川流域を対象に、HEC-RASモデルでグレーインフラ、自然基盤ソリューション（NbS）、ハイブリッドの3つの洪水管理策を比較評価した研究。NbSはピーク流量を37〜75%削減しピークを約1時間遅延、グレーは洪水深を55〜60%削減したが流速を増加させた。ハイブリッドが最もバランスの取れた水理性能を示し、気候・開発圧力下の都市洪水リスク管理に統合的アプローチが有効と結論づける。

Battsetseg Banzragch, Alexandros Gasparatos

モンゴルにおける自然基盤ソリューション（NbS）の実施状況を分析した研究。東京大学未来ビジョン研究センターの所属によるもので、気候変動対策と生物多様性保全を両立させる施策の実装課題を扱うとみられる。詳細な知見は要旨公開後に確認が必要。

Seyed Ahmad Moumen Ghazvini, Francesc Romagosa

スペインとオランダの保護地域来訪者計900名を対象に、価値—信念—規範（VBN）理論でカーボンオフセットへの態度を分析した研究。生物圏的・利他的価値を持つ人ほどオフセットへの支持が強く、気候への人間責任の認識と倫理的な正当性が参加意欲を高めることを示す。オフセット制度を社会の価値観と整合させることが正当性と参加を高めると提言する。

Michele Francesco Arrighini, Claudio Marchesi, Laura Zecchi +1

本研究はイタリア・ポー平原を対象に、6つのCCS構成を統合評価モデルMAQで評価した。天然ガス燃焼へのアミン吸収法（60〜90%回収）と工業炉への酸素燃焼を組み合わせ、回収CO2の輸送をトラックとパイプラインで比較。正味CO2削減は105.7〜111.9 MtCO2/年で、パイプライン輸送が優位。全シナリオでPM2.5・NO2が低下し、年間162〜215人の死亡回避効果が示された。

Mohammad Musaab Jaffar, Elkid Cobani, Valeriia Maslova +1

ZSM-5への低温CO2物理吸着と、誘電体バリア放電（DBD）プラズマによる再生・in situ転換を組み合わせた統合型CCUを提案。プラズマ点火により外部加熱なしでCO2が急速に脱離し、同時にCOへ転換された。総脱離率は81.4〜85.3%に達し、Arパージのみの物理脱離（約40〜47%）を大きく上回った。放電電力とAr流量が脱離・転換挙動を制御する主要因子であることを示した。

Yao Shi, Bingqian Zhang, Hao Xiao +9

中国石炭化学産業の6製品・306工場を対象に、Function-Framework-Footprint-Forecast（4F）モデルで2025〜2035年のCO2排出経路を分析。2025年排出量は845.53 MtCO2eで、石炭toアンモニアが最大シェア38%を占める。強化シナリオでは老朽設備廃止等により2030年までに766.14 MtCO2eへ削減しピークアウトが可能。内モンゴル・陝西・寧夏・新疆の重点省が排出・削減の中心となる…