論文・プレプリント

Wedia Hastuti, Lies Hendrawan Krisnawati, Irma Maria Dulame +2

インドネシア証券取引所上場の製造業45社を対象に、2020〜2025年のパネルデータを用い、サステナビリティ報告と企業価値の関係におけるESGパフォーマンスの媒介効果をPLS-SEMで検証した。開示はESGパフォーマンスと市場評価の双方に正の有意な影響を与え、ESGパフォーマンスが部分媒介として機能することが確認された。実質的な内部改善を伴う開示のみが株主価値の最大化に寄与することを示す。

Wen-Guang Liu, Sheng-Li Wang

上海・深圳上場の中国A株企業2012〜2024年を対象に、ESGパフォーマンスが外国人持株比率に与える影響を実証分析した。ESGの高さは外国人持株を促進し、その経路は情報開示品質の向上と内部統制品質の強化にある。効果は非国有企業、財務柔軟性が低い企業、年報可読性が低い企業、非Big4監査企業でより顕著である。

Roshan Jain

ESGスコアと長期的な株式リターンの関係を検証する研究。抄録がなく詳細は不明だが、ESG評価が投資パフォーマンスに与える影響を扱う金融・サステナビリティ接点のテーマ。投資家のESG活用や評価機関の妥当性に関わる示唆が期待される。

Nwachukwu Basilia Chiamaka

ナイジェリア企業を対象に、持続可能性報告（市場プレゼンス・投資、経済的価値創出）が経済成長に与える影響を回帰分析で検証した研究。市場プレゼンスと投資、経済的価値創出はいずれも経済成長に有意な正の効果を持つと報告。持続可能性報告が経済成長の触媒となると結論し、政策当局の規制枠組み強化と企業の戦略統合を提言する。

Muhammad Putra Aprullah, Muhammad Arfan, Yossi Diantimala +2

インドネシアIDX80の非金融企業120社（2020–2023年）を対象に、ESG開示が債務コスト（COD）に与える影響とESGリスクの媒介効果を検証。ESG開示はESGリスクを低下させ、ESGリスクはCODを上昇させる媒介経路を確認。女性比率はESGリスクに有意でないがCODに直接影響。債権者がESG情報を信用リスク評価と価格設定に組み込む証拠を示す。

Haonan Shi, Zihe Zhou, Yi Zhou +1

アジア4カ国の農食企業400名の専門家を対象に、ESGの動機と障壁がESG報告慣行に与える影響をPLS-SEMで分析。動機と障壁は報告慣行の変動の69.84%を説明し、動機の影響がより強い。ジェンダーは調整変数として有意な影響を持たず、法制度整備が開示慣行の基盤となることを示す。

Chen-Rui Zhu

2009〜2024年のESGと投資リターンの関係を扱う研究を体系的にレビューした論文。肯定的・否定的・懐疑的の三立場を整理し、MSCI指数の2016〜2025年データではESGスクリーニング済みポートフォリオのCAGRが従来ベンチマークと同等（12.17%）であることを示す。ESG統合は体系的な超過収益よりもテールリスク低減と資金調達コスト低下と安定的に関連し、リスク調整後リターンの改善は格付機関・市場・ポートフォリオ構築方法に強く依存…

S. Thasneem, Md Kassim Aza Azlina

ESGパフォーマンスと企業価値の関係について、ステークホルダー理論やシグナリング理論等の理論と実証研究を批判的にレビューした論文。正負双方の影響が理論上あり得るとし、実証結果はマテリアリティ、業種、分析期間、制度環境、ESG指標の構成、手法に依存すると指摘する。近年は非線形・S字型関係や閾値の存在が報告され、ESG格付けの不一致、内生性、E・S・G次元の集約が依然として方法論的課題であると論じる。

Woo-Sung Jung

韓国上場非金融企業の2011〜2024年10,825社・年データを用い、アナリスト注目と外国人持株比率という二つの外部モニタリングがその後のESG評価にどう関連するかを比較した。アナリスト注目は統合ESG評価および変化と正に関連し、外国人持株比率はアナリスト注目を統制すると有意性を失った。注目の有無よりも強度が重要で、アナリスト注目はE・S・G全次元と正に関連した。

Abdul Rahman Shaik

サウジアラビアの非金融企業61社を2020〜2024年にわたり分析し、ESGスコアが財務パフォーマンスに与える影響を検証。プール回帰ではESGはROAと有意に正の関係を示す一方、ROEやTobin's Qには有意な効果がなく、分位回帰では効果が企業間で不均一であることを示した。ESGは市場評価よりも営業利益率を高める可能性を示唆する。

Melina Apriliani, D. Rahmatika, E. Yunita

インドネシア証券取引所（IDX）上場の消費財企業を対象に、ESG開示・グリーン会計・サステナビリティ報告が財務パフォーマンスに与える影響を、企業規模の調整効果を含めて検証した。ESG開示とサステナビリティ報告は財務パフォーマンスに正の有意な影響を与える一方、グリーン会計は有意な効果を示さず、企業規模の調整効果も確認されなかった。新興国市場における非財務情報開示の経済的意義を示す実証的貢献である。

TAN Yiwei

中国のデュアルカーボン目標を背景に、スターバックスのコーヒーかすカップを事例として、廃棄物回収から低炭素製造、グリーンコミュニケーション、再製造までの閉ループ型循環システムを3R原則に沿って整理した研究。ESGパフォーマンス向上やブランド差別化、低炭素サプライチェーン構築への価値を分析し、素材不良・消費者の美的意識不足・全国回収コスト高という3つのボトルネックを指摘。素材改良や階層的回収、多様な再生素材製品などの対策を提案する。

Roberto Fragomeli, Пина Пунтилло, Stefania Veltri

イタリアの37大学が2017〜2024年に公表した124件のサステナビリティ報告書を分析し、GRI準拠度とSDG開示の関係を検証。GRI参照は広がるもののSDG開示は限定的で、経年改善もわずかにとどまる。報告は純粋な象徴的正当化ではなく、実証的開示と修辞的枠組みが混在する「ハイブリッド型」であることを示す。GRI指標に基づくSRI指標を新たに提案。

Sumiati SUMIATI, Nuraini Desty Nurmasari, Rosle Mohidin +1

インドネシアの非金融上場企業501社・年（2015〜2023年）を対象に、知的資本効率とESG開示の関連、および取締役会ジェンダー多様性（BGD）の調整効果を検証。集計レベルの知的資本効率はESG開示と負の関連を示し、BGDはこの負の関係を強める。新興国では知的資本効率の高さが必ずしもESG開示の充実につながらず、開示が裁量的であることを示唆する。

Siti Afidatul Khotijah, Siti Rokhaniyah, Voni Marcelina +1

ジャカルタ・イスラミック指数（JII）上場企業を対象に、ESG開示が投資判断に与える影響を2019〜2024年のデータで検証。固定効果モデルの結果、ESG開示と現金対総資産比率が投資判断に正の影響を与え、ROA・DER・売上成長は影響しないことが示された。ステークホルダー理論とシャリア企業理論を支持し、シャリア投資家が持続可能性とシャリア適合性を重視することを示唆する。

Ibrahima Sall

本博士論文は、ESG開示・透明性・倫理的介入が市場行動に与える影響を理論モデルと市場実験で分析する。第1章は、顧客と投資家のESG反応が異質な製品市場競争モデルで、透明性が単位当たり外部性を減らしつつ生産拡大と市場分断を通じ総外部性を増やしうることを示す。第2章は倫理的宣言が買い手の信念と取引条件に影響しうる一方、売り手の虚偽報告を実質的に減らさないことを実験で示す。開示・認証制度の意図せざる帰結を強調する。

(著者不明)

観光・ホスピタリティ企業ヴァラマル・グループのサステナビリティ報告書を事例に、記載されるESG情報の質を評価した研究。開示内容の網羅性・比較可能性・信頼性といった質的側面を検討し、観光セクターにおける報告実務の課題を浮き彫りにする。EU圏の企業開示がCSRD等の規制強化にどう対応すべきかを示唆する。

Alanoud Ali Al-Maadid, Mohamed Sami Ben Ali, Brahim Bergougui

63カ国・2010〜2024年のパネルデータを用い、気候脆弱性が国家レベルのESGパフォーマンスを有意に低下させることを示す。適応イノベーションと制度品質が高いほどこの悪影響は緩和され、産業用ロボット導入は中間水準で悪化、閾値を超えると大幅に弱まる非線形関係がある。地域内の低脆弱性アンカー国（日本・カナダ・スイス）への近接性も影響を左右する。

Huthifah Al-Hazaima

ヨルダン・アンマン証券取引所上場企業410名へのサーベイをPLS-SEMで分析。ESG開示品質・企業評判・ステークホルダー信頼・グリーンイノベーションはいずれも知覚された投資魅力度と正に関連し、ESG開示品質が最も強い。知覚された投資家信頼はESG開示品質と投資魅力度の関係を強めるが、企業評判との交互作用は有意でなかった。フロンティア市場における非財務シグナルの役割を実証した。

Heba Ali

G7諸国の5,870社・23,211社年観測（2019–2024）を用い、ESG論争と企業価値、SDGs開示の関係を固定効果・2SLSで検証。ESG論争に晒された企業ほどSDGs情報を多く開示し、SDGsを支持する企業では論争の企業価値への負の影響が小さいことを示す。SDGs開示が単なる象徴ではなく価値保護ツールとして機能しうることを実証した。