論文・プレプリント

S. Bhowmick, A. Mahindrakar

本研究は、インドのインフラ産業5社のFY2024-25のBRSR報告書を対象に、GRIとBRSRの社会情報開示の比較分析を行った。Social Coverage Indexを用いた内容分析により、従業員の福利厚生や労働慣行などの自己反映的な開示は比較的一貫している一方、外部向けの開示は企業間でばらつきがあり、全体的な開示スコアは0.36〜0.58と中程度であることを示した。この結果は、新興国における持続可能性報告の質向上と標準化に示唆を…

Agung Dinarjito

本レビューは、サステナビリティ報告の保証が企業統治の制度化されたツールへ進化したことを示す。保証は報告の質と信頼性を高め、ステークホルダーの信頼と説明責任を強化する。また、内部プロセス改善やデータ管理にも寄与する。実務者や規制当局への示唆を提供する。

Zuwaibatul Aslamiyah, Nur Faizah

本レビューは、ESGリスク（気候変動、労働者福祉、汚職）が組織のレジリエンスに与える影響を、ステークホルダー理論、ダイナミック・ケイパビリティ理論、正当性理論に基づき統合。環境リスクは操業安定性と資本コストに、社会リスクは業績と人材ロイヤルティに、ガバナンスリスクはエージェンシーコストとレピュテーションに影響することを示す。透明な開示と動的ケイパビリティが重要と結論。

Nana Nawasiah, S. Ambarwati, Tri Astuti +2

本研究は、シャリーアに基づくESG指数を開発し、インドネシアのイスラム銀行の業績との関連を分析した。2021〜2024年の年次・サステナビリティ報告書の内容分析によりESGスコアを算出し、パネル回帰で検証した結果、ESGと不良債権比率（NPF）に負の相関が見られたが、ROAやROEなどへの影響は統計的に有意ではなかった。ESG統合の理論的整合性は示唆されるが、実証的な裏付けは限定的である。

Mohammad Hatta Fahamsyah, Muhammad Najamuddin Dwi Miharja, Stevanus Willyam Adi Setiawan

本研究は、2020〜2025年のインドネシアのイスラム商業銀行を対象に、ESG開示が財務業績（ROA・ROE）に与える影響をパネルデータ回帰で分析。環境・社会・ガバナンスの各開示は業績に正の影響を与え、特にガバナンス開示が最も強い影響を持つことを示した。イスラム金融におけるESG実践の重要性を実証的に裏付ける。

Ni Komang Ari Krisnawati

本研究は、インドネシアの証券会社PT Minna Padi Investama Sekuritas Tbkの2024年サステナビリティ報告書を、POJK No. 51/POJK.03/2017とGRIスタンダード2021に基づき分析。報告構造は規制に準拠するものの、開示の質は限定的で、経済・社会・環境側面の開示が不十分。ガバナンス面ではISO 27001認証を示すが、サステナビリティ委員会や独立検証は未整備。報告の成熟度は「発展段階」と…

Yuriko Uemura, Hidemichi Fujii

本研究は、53カ国1180社のパネルデータを用いて、人的資本開示と資本コストの関係を分析。開示は資本コスト上昇と関連するが、強固な管理慣行と組み合わさると資本コスト低下と関連し、特に人的資本が財務的に重要な場合に顕著。市場は人的資本情報を一様に評価せず、文脈依存的であることを示唆。

I. G. A. K. Pramadhi

本研究はESG報告と企業価値の関係を文献レビューで検討した。結果は一貫せず、ESG報告自体は有意な影響がない傾向、ESGパフォーマンスは正の影響がある傾向が示された。また、企業や投資家のESGへの認識は依然低いと指摘。

Neeru Sidana, Rochna Arora

本研究は、インドの不動産セクターにおけるサステナビリティ報告の程度と、それが企業の財務業績に与える影響を実証的に分析した。S&P BSE Realty Indexの58社を対象に、2021-2024年のデータを用いた固定効果回帰分析の結果、サステナビリティ報告は財務業績に有意な正の影響を与えることが示された。特に、サステナビリティ報告書、環境保全への取り組み、汚染排出、GRI、社会責任報告の5つの要素が重要である。

Widya Tusyurur, Acep Komara

本研究は、2020～2024年のインドネシア証券取引所上場のエネルギー企業17社を対象に、ESG開示とレバレッジが企業価値に与える影響を、収益性の調整効果を考慮して分析した。重回帰分析の結果、ESG開示は企業価値に負の影響、レバレッジは正の影響を与え、収益性はレバレッジの影響を負に調整した。投資家はESGよりも財務指標を重視していることが示唆された。

Roshan S

ESG格付の不一致が機関投資家の投資判断に与える影響を、グリーンウォッシング認識と信頼の媒介を通じて検証する統合モデルを提案。開示品質と第三者保証が調整要因となる。450人の投資家調査とPLS-SEMで検証予定。

Juvy LaValley

本レビューは、取締役会の構成、規制メカニズム、開示慣行という3つのガバナンス次元が、企業のESG透明性と持続可能性戦略の統合にどう影響するかを体系的に検討する。事前登録により方法論の厳密性を高め、選択的報告を防ぐことを目的としている。

Radosveta Krasteva-Hristova, Luminița Diaconu

本研究は、ブルガリアとモルドバの36組織のESG開示を、15指標のデータギャップマトリクスを用いて評価した。開示品質を「可用性」「粒度」「監査可能性」の3次元で分離し、監査可能性が最も弱いことを発見。Scope 3排出量が最も弱い指標であり、開示の実用性向上の必要性を示す。

Al Amosh H.

本論文は、取締役の教育背景（学位、専攻など）が企業のESGパフォーマンスに与える影響を検証する。コーポレートガバナンスとESGの交差点に位置し、取締役の多様性や専門性がESG戦略に寄与するかを分析する。実証研究として、企業のESGスコアと取締役プロフィールの関連を明らかにする。

Nollet J.

本論文は、企業の社会的責任（CSR）と財務業績の関係を非線形かつ要素別に分析し、単純な線形関係ではないことを示唆する。ESG投資や企業の持続可能性戦略に重要な示唆を与える。

Alia M.A.

本論文は、監査委員会の有効性がCSR開示に与える影響を、監査品質の調整効果に着目して検討する。監査品質が高い場合、監査委員会の有効性がCSR開示の質を高める可能性を示唆する。

Salsabila Khairunnisa, Memed Sueb, Agus Puji Priyono

本研究は、インドネシア、マレーシア、シンガポール、タイのエネルギー企業17社（2020-2024年）を対象に、ESGパフォーマンスと炭素強度が税攻撃性に与える影響を分析した。パネルデータ回帰の結果、ESGパフォーマンスは税攻撃性に有意な負の影響を与えるが、炭素強度は有意な影響を与えなかった。ステークホルダー理論を支持する結果であり、持続可能性と税行動の関係に示唆を与える。

PhD Sérgio Teixeira

GRI基準を採用する企業とIFRSのみで開示する企業のサステナビリティ報告を比較。ニューヨーク、ロンドン、フランクフルト市場の60社を分析し、GRI採用企業はESG情報の網羅性・標準化が高い一方、IFRSのみの企業は財務整合性が高いがサステナビリティ変数との関連が弱いことを示した。財務・非財務情報の統合の重要性を強調。

OLALEKAN TESLIM HAMZAT, AYODEJI OLUMIDE OGUNTUNDE, Sunday Azeita Okoughenu

本研究は、ナイジェリアの上場預金銀行23行の2016年から2025年の年次報告書データを用いて、組織文化と取締役会構造が企業の持続可能性報告に与える影響を分析した。重回帰分析の結果、組織文化は正だが有意でない影響、取締役会構造は正で有意な影響を示し、両者の共同効果は有意であった。経営陣は組織文化の改善と取締役会規模の維持が報告を強化すると示唆される。

Mathias Avendei

ナイジェリア上場企業を対象に、サステナビリティ報告が財務報告品質・監査品質・企業業績に与える影響を2018-2024年のパネルデータで実証。サステナビリティ開示は財務報告品質と透明性を向上させ、監査品質はサステナビリティ報告と業績の関係を正に調整することを示した。IFRSサステナビリティ開示基準の遵守と監査実務の強化を提言。