論文・プレプリント

P. Sembada, Batrisyia Nurhanifah

インドネシアの2地域の小規模酪農農家70戸を対象に、直接排出（腸内発酵、糞尿管理、電力、燃料）のカーボンフットプリントをALUソフトで推計し比較した研究。KUNAK地区は頭数が多く腸内CH4・糞尿CH4・N2O排出が大きい一方、電力・燃料由来CO2はGiri Tani地区が一部上回った。差は頭数、給餌、糞尿管理、エネルギー利用の違いと整合する。因果推論は不可だが、地域適合型の緩和策（バランス給餌、糞尿管理改善、省エネ）の必要性を示す。

Karsoon Tan, Zhou Wu, Zexin Li

二枚貝養殖が微生物炭素ポンプ（MCP）を通じて炭素隔離を促進する可能性を批判的に検討したレビュー。貝の排泄や一次生産増加によるDOC増加、植物プランクトン群集の小型化が難分解性DOC（RDOC）生成を促す可能性を示す一方、直接証拠の不足を指摘する。持続可能な養殖管理と気候緩和・食料安全保障の両立に示唆を与える。

Shuxin Luo, Philippe Ciais, Peter B. Reich +11

本論文は、地域スケールでの陸域炭素収支の変化が、大気中CO2濃度と陸域炭素フラックスとの結合関係を強めることを示す。地域ごとの炭素吸収・放出の変動が全球的な炭素循環の感応度を高める可能性を示唆する。炭素循環モデリングや排出インベントリの精度向上に関わる基礎的知見を提供する。

Meena A

森林生態系の炭素貯留を全球炭素循環の文脈で概観したレビュー。地上バイオマス炭素と土壌炭素を主要プールとして整理し、インド森林の炭素ストックにも言及する。破壊的サンプリング、現地調査、リモートセンシング、LiDAR、機械学習によるバイオマス・炭素の定量手法を比較し、持続可能な森林管理政策と気候変動緩和への活用を論じる。

Liberatus Dominick Lyimo

タンザニア本土沿岸9地点の海草藻場と裸地で堆積物を採取し、有機炭素濃度・炭素蓄積量と環境要因の空間・深度変動を解析した研究。PCA・PERMANOVA・PLS回帰・混合効果モデルを用い、藻場と裸地の堆積物特性の差異や有機炭素の予測因子を評価。Rコードとデータを公開し再現性を確保している。

Funing Wang, Zhengang Zhou, Guangshuai Zhang +3

遼河口の主要な自然湿地生息地の炭素貯留量を比較した研究。ヨシ原より塩性湿地の土壌有機炭素が高く（112.71対68.56 Mg C ha⁻¹）、炭素の大半は土壌由来（93.9〜98.3%）だった。1985〜2020年の景観変化をLandsatで概観し、復元サイトの季節観測も報告するが、復元による炭素増加の因果は示せていない。既存土壌炭素の保全と、検証済み生息地マッピングと季節整合的な植生・土壌モニタリングの併用を提言する。

Aditi Ghosh, Harini Santhanam

沿岸ブルーカーボン生態系（BCE）の機能的連結性を、2000〜2026年の451件の文献の系統的レビューと書誌計量・共起ネットワーク分析で整理した研究。地理的・隣接・生息地・生態学的連結性と相互補助の経路を同定し、連結状態にある生態系ほど炭素隔離や生態系サービスが良好に機能することを示す。機能連結性の大きさを評価するモデルの必要性を提唱する。

Mikkel Funder, Martin Marani

自然基盤ソリューション（NbS）が地域コミュニティにもたらす便益・費用・トレードオフを整理した研究。炭素吸収や生物多様性保全と地域社会の利害調整を扱う。企業・政策の意思決定に資する教訓の抽出が期待される。

Xincheng Zheng, Eduardo Dias, E. Koomen +3

15分都市構想の下、都市緑地（UGS）の質的向上が地域内目的地への誘導と交通由来排出削減に寄与するかを評価するAccess-to-Abatement（A2A）フレームワークを開発。浮動集水域型アクセシビリティモデルと確率的目的地配分、グループ別選好、排出会計を統合した。15分圏内の質向上は域外依存とモビリティ排出のトレードオフを緩和し、郊外は局所的に、中心部は需要再配分を通じ市全体でより大きな削減をもたらすことを示した。

Udochukwu C. Onoh

PRISMAガイドラインに沿った系統的レビューで、気候変動が生物多様性に及ぼす多面的影響を整理した。生息地の適性変化、種分布の移動、成長・発達の攪乱が直接的な帰結であり、気温・降水パターンの変化が連鎖的影響を引き起こすと指摘する。緩和策としてGHG削減、エネルギー効率改善、持続可能な土地管理、湿地等の生息地保全・回復、保護地域の役割を挙げる。

Hamidullah Nikzad, Marianne E. Krasny, Kade Keranen

アフロバロメーター第9回の39カ国データを用い、気候変動への認知と政府行動への条件付き支持の社会的相関を分析。教育（高等教育で+22.6〜26.6ポイント）やメディア接触・集会参加が認知と強く関連する一方、認知者に限ると表現の自由の認識や宗教指導者の汚職認識が政策支持と関連する。認知と政策支持は異なる要因で階層化されることを示す。

Joseph Kwesi Asomah

途上国の畜産における気候変動影響と緩和・適応策を包括的にレビューした研究。反芻動物のメタン排出削減、土壌・植生の炭素隔離、統合的作物・畜産による資源効率化、政策・制度支援を整理する。統合的アプローチの重要性を強調し、持続可能な農業実践の推進を訴える。

Olaniyan Caleb Kehinde

アジア・アフリカ・中南米・欧州・北米のアグロフォレストリーモデル（列状間作、シルボパストラル、樹木-作物複合系）を比較した総説。土壌肥沃度向上、生物多様性保全、気候変動緩和、農家所得の多様化といった便益を示す一方、初期投資コスト、政策の複雑さ、知識不足が普及の障壁となることを指摘する。政策支援・技術支援・農家能力強化の協働の必要性を論じる。

Yongchun Zhou, Xiaoya Wang, Liulin Wu +5

バイオ炭が土壌からの温室効果ガス排出に及ぼす影響を、未処理・凍結融解で劣化したもの・マグネシウム改質の3種で比較した研究。改質や劣化がGHG抑制効果をどう変えるかを検討する内容とみられる。農業分野の炭素貯留・排出削減策の基礎的知見に関わる。

Shabnam Shahzadi, Hafiz Muddassir Majeed Butt, Shahzad Khan Durrani +1

118カ国・2000〜2020年のパネルデータで1人当たりCO2排出量を予測する6つの機械学習モデルを比較し、XGBoostが最良(RMSE0.475、R2 0.324)だった。SHAP分析では1人当たりGDPが最大の寄与を示し、国効果が続いた。再生可能エネルギーの影響は観測間で一貫せず、国別プロファイルと4クラスターを政策検討の材料として提示する。

Chuanxu Fang, Xiaorong Wei, Wim DE VRIES +12

1,371研究・8,303組の比較観測のメタ分析とランダムフォレストを組み合わせ、不耕起栽培(NT)の全球効果を評価した。NTは表層0–30cmの土壌有機炭素を11.0%増やし、GHG排出を13.5%削減しつつ、収量への有意な影響はなかった。乾燥気候・粗粒土壌で効果が強く、全球農地の44%が最適地と推定され、そこでの導入は主要作物収量+4.8%、炭素+15.2%、排出−6.4%をもたらす。

Kai Zhou, Yuanfei Hao, Yingshuo Lyu +3

北京の都市緑地を対象に、生態系の純炭素隔離（NEP）と冷房需要抑制による回避排出を統合した空間的炭素収支フレームワークを構築した。2000〜2024年でNEPは約7倍に増加し、純炭素便益は2012年頃にプラス転換したと推定。回避排出は全市NEPの5〜6%程度だが人口曝露の高い都心に集中し、隔離と回避排出は空間パターンが対照的であることを示した。

Yaoyao He, Congying Li

中国中部地域を対象に、炭素排出量を確率的密度の観点から予測し、カーボンピーク（排出量ピークアウト）に至る経路を分析した研究。排出量の不確実性を確率分布として捉え、複数のピーク到達シナリオを検討する手法を提示していると考えられる。地域単位の脱炭素経路設計に定量的な基礎を与える内容。

Eric Zeltz

2025年の先行研究が示した「GHG排出シナリオへの気候応答の鈍さ」という仮説を、改良した全球気候モデルで検証した研究。1870-2025年の実データでモデルを検証した上で、2026-2200年の6つのCO2排出シナリオをシミュレーションし、IPCC第6次評価報告書の結果と比較する。実現可能性と気候効果のバランスが最良のシナリオを特定し、政策立案者向けの accessible なツール提供を目指す。

McNicol L.C.

英国の肉牛・羊農家を対象に、温室効果ガス削減・隔離策の採用を促す動機と妨げる障壁を、ネットゼロ目標の枠を超えて探る研究。農家の意思決定要因を理解することで、農業部門の脱炭素政策や普及策の設計に示唆を与える。