論文・プレプリント

Risya Murdani

本研究は、インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業15社（2020〜2024年）を対象に、グリーン投資、サステナビリティ報告、炭素排出開示が企業価値に与える影響をパネルデータ回帰で分析した。結果、グリーン投資は企業価値に有意な影響を与えず、サステナビリティ報告は負の影響、炭素排出開示は正の影響を与えることが示された。市場の反応は情報の種類によって異なることを示唆する。

Mutia Sharifa Zulmar

本研究は、インドネシア証券取引所上場の非金融企業77社（342企業年）を対象に、ESG報告保証、同一監査法人の利用、Big4監査人が監査品質に与える影響を検証した。修正ジョーンズモデルによる裁量的発生額を監査品質の代理変数として固定効果モデルで分析した結果、これらの要因は監査品質に有意な影響を与えなかった。企業規模とROAは正の影響、損失は負の影響を示した。

Muhammad Sulchan Fathoni, Topan Yuli Anggara, Tabita Titah Dewanti +1

インドネシアのPROPER環境評価制度で義務化されたSROI（社会的投資収益率）の実践を、地熱発電所のCSRプログラム事例から分析。信頼性を高める6つの評価原則（重要性、方法論的保守性、仮定の透明性、方法論的三角測量、体系的振り返り、ステークホルダー検証）を特定し、SROI比率1.59は控えめだが方法論的抑制と評価の信頼性を示すと解釈。

THOMAS, ANTONIO, SCANDURRA, GIUSEPPE

本研究は、イタリアの上場銀行のESG開示の質を、統合報告書（IR）のガイドラインと比較して評価する。分析の結果、銀行の非財務情報開示は概ね良好であるが、報告書の簡潔性や利害関係者へのアクセス容易性、時間的・空間的な比較可能性、経済的・持続可能性パフォーマンスの関連性の明確化など、IRの目標が完全には達成されていないことが示された。

Islam, Md Jaber Al

本論文は銀行の環境関与が資金調達コストを低下させること、ESG論争が利益増加型の利益管理を誘発すること、経営者の能力がESGウォッシングを抑制することを国際サンプルで実証する。規制当局や投資家への示唆を含む。

Omehe, Raphael, Dr. Amahi, Fidelis U., Tutuvwe, Victor

ナイジェリア上場金融企業36社を対象に、ESG開示がROA、ROE、EVA、Tobin's Qなどの財務指標に与える影響を回帰分析で検証。結果、サステナビリティ開示は財務業績に有意な影響を与えることを示し、金融機関への強制的なサステナビリティ報告義務化を提言している。

Cut Darmawati, Chairanisa Natasha Miraza, Muhammad Ichsan Adnan

本研究は、Scopusデータベースから2021〜2024年に発表されたサステナビリティ会計・ESG報告に関する42件の論文を系統的レビューと内容分析で検討し、主要テーマ（サステナビリティ開示、グリーン会計、ESG報告、環境情報の質、財務的重要性）を特定した。また、方法論や地理的分布の多様性も明らかにし、今後の研究基盤を提供する。

(著者不明)

本稿はウズベキスタンの国営石油ガス企業ウズベクネフテガスのESG開示と投資持続性の関係を分析。非財務報告が環境・財務・ガバナンスリスク管理に重要であるとし、同社は基礎的なESG開示体制を構築したが、外部保証や環境KPIの詳細化、ESG目標と投資戦略の連携強化が課題と結論づける。

null Prof. Dr. Anand Mohan, null Prof. Snehasis Sinha Roy

本研究は、インドの200社のデータを用いてESG基準とSDGs目標の統合度を定量的に分析。ESG開示の質が高い企業ほどSDGs（特に目標5、13、8）との整合性が高く、ガバナンスがその関係を強化することを示した。統合的なESG-SDG報告モデルを提案し、政策・投資家・企業への示唆を提供する。

Imam Hanafi, Liu Yang, Li Na +1

本研究は、インドネシア証券取引所上場企業におけるESG情報開示義務化が企業の説明責任に与える影響を、法的・定性的手法で分析する。開示義務化は手続的説明責任とリスクガバナンスを向上させる一方、執行の欠如と基準の不整合が実質的効果を弱めると結論づける。

Ross Ann Babu & Dr. Jyotirmoy Banerjee

本研究は、インドのESG開示規制（SEBIのBRSR義務化）とデジタルガバナンス（AI、ブロックチェーン、RegTech）が、企業の持続可能な変革を促進するか、単なるコンプライアンスに留まるかを分析する。開示量は増加したが、品質や検証に一貫性がなく、グリーンウォッシングや技術格差が課題。実証データは限定的で、開示と実際の環境・社会パフォーマンスの関連性を検証する必要性を強調。

Uswatun Hasanah, Ahmad Yudhira

本研究は、2004年から2025年までのScopus収録文献を対象に、ESG開示研究の動向を計量書誌学的手法で分析した。VOSviewerを用いて共起ネットワークを可視化し、4つの主要テーマクラスター（ガバナンスと財務業績、CSRとサステナビリティ、企業戦略と産業業績、サステナビリティ報告の理論的基盤）を特定した。年成長率15.6%で、国際共同研究が30%超を占める。概念の進化は、報告中心から戦略的サステナビリティと価値創造へのシフトを…

Anushka Bogdanov, Kunaal Kalyan, Andrey Bogdanov +2

本稿はESG格付けを金融市場インフラの一部と捉え、規制動向をEU、英国、インド、日本、シンガポール、米国、中国、アフリカ諸国で比較分析する。IOSCO勧告に沿った原則ベースの規制枠組みを提唱し、アフリカがサステナブルファイナンス構築に積極参加する機会を強調する。

Moussa A.S.

本論文は英国企業を対象に、設備投資（CAPEX）がESG開示の質や範囲に与える影響を実証的に検証する。ESG開示と資本配分の関連性を明らかにし、企業の持続可能性戦略と投資家コミュニケーションの改善に示唆を与える。

Salsabila Khairunnisa, Memed Sueb, Agus Puji Priyono

本研究は、ASEAN6カ国のエネルギー・公益・産業セクターの企業を対象に、ESGスコアと炭素強度が税攻撃性に与える影響を分析した。2020～2024年の275社年データを用いたPLS-SEM分析の結果、ESGスコアと炭素強度は税攻撃性に有意な影響を与えず、企業規模のみが有意な負の影響を示した。持続可能性特性が税行動の主要な決定要因ではないことを示唆する。

Cris Bravo Monge

本研究は、カナダとメキシコの上場家族企業616社年を分析し、ESG報告の優先順位が国やセクターによって異なることを実証。総合スコアや柱レベルでは類似するが、カテゴリレベルではカナダは環境イノベーションやコミュニティを、メキシコは人権や製品責任を重視。家族所有はESG報告水準を下げ、ばらつきを増す。

Mackenzie Langrell-Read

本研究は、ニュージーランドの中小企業（SME）におけるサステナビリティ報告（SR）の理解・採用・実践を、デジタルツールと制度的文脈に焦点を当てて調査した。15件の半構造化インタビューを質的に分析し、SMEのSR関与は経営者の価値観、外部ステークホルダー圧力、戦略的考慮と、資源制約・知識不足・財務障壁の間の動的相互作用によって形成されることを示した。デジタルツール採用は実用的で、Excelやクラウド会計ソフトが好まれ、監査付き認証ツールは…

Eva Wany, Iman Supriadi, Fadilla Purwitasari

インドネシア東ジャワの中小企業135社を対象に、グリーン会計、持続可能性会計リテラシー、廃棄物管理が持続可能性パフォーマンスに与える影響を、持続可能性報告を媒介変数としてSEMで分析。リテラシーは直接・間接に効果があるが、グリーン会計は有意でない。知識基盤の能力が重要で、報告が透明性と正当性を高める。

Lulu Ardelia Kholillah, Anita Kusuma Dewi, Fitri Mareta

インドネシア証券取引所のアグリビジネス企業を対象に、グリーン会計（環境コスト比率）、レバレッジ、企業規模がサステナビリティ報告書（SR）開示に与える影響を検証。プール回帰分析の結果、グリーン会計と企業規模はSR開示に有意な正の影響を与えるが、レバレッジは有意でない。正当性理論とエージェンシー理論に基づく実証研究。

Gomez Gutierrez, Luania

本書は、ESG情報が正確でも意思決定に不十分な場合があるという問題から出発し、組織がサステナビリティ情報を測定・開示・統治・保証する方法を18章で考察する。GRI、SASB、TCFD、IFRS S1/S2、ESRS、カナダの規制文脈など主要な開示フレームワークを比較し、実証研究を基に因果関係と相関、実際の変革とコミットメントの区別を論じる。学生・実務者向けに診断・比較・分析のツールを提供する。