論文・プレプリント

Daniel Markwei, M. Addy, T. Kwofie +1

ガーナのコンクリート部門において、地域固有のライフサイクルインベントリ（LCI）データベースを構築した先駆的研究。製造業者・建設現場への質問票調査から実データを収集し、コンクリートグレードが高いほどセメント含有量増加により排出量が増えること、輸送（輸入）が材料のエンボディドエネルギー（EE）の90%以上を占めることを明らかにした。西アフリカ地域のデータ駆動型循環経済の基盤を提供する。

Jiahui Zhu, Junqi Yu, Meng Zhou

中国の大型商業施設を対象に、2021年2月〜2022年12月の月次23観測を用い、HVAC関連炭素排出のドライバーが運用混乱下でどう変化するかを検証。非HVAC電力消費を運用強度の代理変数とし、4段階の回帰モデルを構築した。フェーズ交互作用モデルが最も高い説明力（調整R²=0.9641）を示し、回復期に気温とHVAC炭素排出の関連が強まることを確認。ただし代理変数の有意性は頑健でなく、事後的な炭素会計・探索的ドライバー特定への適用を意図…

Xiaoyi Hu, Wei Wen, Tao Yang +3

北京市通州区を対象に、エネルギー・農業・LUCF・廃棄物を含む地区レベルのGHG排出インベントリを2018〜2020年にわたり構築し、LMDI法で部門別の駆動要因を分解した。排出量は「増加後減少」の軌道をたどり、エネルギー活動が全体の94%以上を占めた。エネルギー強度・排出強度、アフリカ豚熱による畜産縮小、廃棄物焼却・医療廃棄物・下水が主要因として特定され、部門別の差別化戦略の必要性を示す。

Sri Suryaningsum, Pandu Aryoseto, Ratih Sekar Ratnasari +1

インドネシアのエネルギー企業TBSの2020〜2022年GHG排出をサステナビリティレポートから分析。石炭火力2基の稼働で排出量は約6倍に急増し、排出原単位も上昇した。報告はGHGプロトコルのScope1・2に準拠するが、方法論の透明性とScope3開示に課題がある。2024年の石炭火力売却で85%削減が見込まれ、2030年カーボンニュートラルへの移行段階にある。

1Dr. Hamam Saoudi, 2Dr. Abdelhafid Zaidi, 3Prof. Fadila boutora, 4Prof. Naoufel Smaili

産業企業において戦略的意思決定と持続可能なマーケティングがどう統合されるかを、リン酸製品のカーボンフットプリント削減事例を通じて論じる経営研究。製品単位の炭素削減を市場戦略と結びつける視点を提示する。抄録がなく詳細な手法・データは不明。

Yanan You, Junhao Lin, Yanxi Liu +4

中国深セン市の実稼働下水処理場2施設を対象に、運用段階に限定したLCAを実施し、Ecoinvent v3.10とCLCD v0.9の炭素フットプリントを比較した。EcoinventはCLCDより4.53%および9.04%高い値を示し、処理段階・排出源の寄与プロファイルも変化して削減ホットスポット特定に影響を与えた。電力消費と直接N2O排出は頑健な主要因子である一方、汚泥焼却や化学薬品関連はDB感度が高く、中国では地域代表性のあるDBの優…

汲奕君 JI Yijun, Qian Zhai, Yi Song +3

中国の主要太陽光発電システムを対象に、カーボンフットプリントを静的な横断分析ではなく時空間的に捉え、その進化を解明しようとする研究。太陽光発電の脱炭素効果をライフサイクル・地域差・時間変化の観点から評価する点に貢献がある。アブストラクトがなく詳細は不明だが、再生可能エネルギー導入の実質的な炭素削減効果を検証する枠組みを提示する。

Zongzhuan Shen, 李舒清, Xuhui Deng

本稿は土壌に蓄積される有機炭素量を定量化する土壌炭素測定の意義を概説する。土壌有機炭素（SOC）の正確な測定は、土壌の健全性・肥沃度・農業生産性の評価、および気候変動緩和に向けた炭素隔離能力の把握に不可欠だと論じる。

Patrice Francis, Le’Anne Green, Jhénelle A. Williams +9

ジャマイカの4つのマングローブ生態型・7地点で炭素蓄積を実測し、全国平均387.8 Mg C/ha、総量4.7 Tg Cの国家ベースラインを構築した。堆積物炭素が大半を占め、淡水系林ではバイオマス炭素が、小規模な cay では堆積物炭素が最大となった。ランダムフォレスト分析で堆積物pHや林型が重要予測因子と特定され、2025年NDC更新に反映される。

P. Sharma, N.K. Singh, N.K. Singh +2

インド・ウッタルプラデーシュ州の半乾燥地域で12の土地利用システムを比較し、土壌理化学性・養分・炭素貯留・炭素クレジット潜在量を評価した。混交林がSOC・バイオマス・CO2固定で最高値を示し、アグロフォレストリーが単一農地より優位だった。土壌深度が増すとSOCと養分は低下した。アグロフォレストリー推進が気候 resilient な農業システム構築の鍵と結論づける。

Simone Rossi, Clément Bourgoin, Joana Melo +8

EDGARデータベースに欠けていたLULUCF部門の全球・国別推計を新たに提供する研究。IPCC Tier 1のゲイン・ロス法に地域別パラメータ、地球観測由来の土地利用データ、違法伐採補正などを組み合わせ、2001〜2021年の森林地純吸収を年平均−7.0 Gt CO₂、森林減少排出を4.7 Gt CO₂と推計。各国のUNFCCC報告や独立データセットと比較し、非附属書I国の報告ギャップを補う透明なベンチマークを提示する。

Annissa Muhammed

2000〜2025年の査読論文147件をPRISMAに沿ってレビューし、森林バイオマス・炭素蓄積量の推定手法を整理した。野外調査からリモートセンシング、機械学習、統合フレームワークへの移行が明確に見られ、単一手法では全生態系に最適なものはないと結論づける。精度・拡張性・コスト・不確実性のバランスを取る統合的アプローチと、参照データ拡充・不確実性定量化の強化を今後の課題として提示する。

Kadhim EH

本研究は、従来の画一的な枠組みを超え、循環炭素経済（CCE）下のサプライチェーン全体に適用可能な統合マテリアルフロー原価計算（MFCA）モデルを開発した。物理量と炭素密度を統一度量に統合し、農薬・生化学セクターの5つの数量センターを含むサプライチェーンに適用した結果、総廃棄物5,478トン（投入の19.3%）、炭素廃棄コスト187,260米ドル、平均炭素循環閉鎖指数0.79が示された。MFCAとチェーン単位の炭素開示要件の統合という会計…

Fang, Wei-Ta

本データセットは、産業連関表と環境拡張表を用い、71経済・927部門について輸出に体化された温室効果ガス排出が国内付加価値と等しくなる炭素価格（P*）を算出した複製パッケージである。従来の総輸出ベース閾値（P^gross）は付加価値シェアの逆数分だけ過大評価となることを示し、その過大評価係数も提供する。

Philipp Wiesner, Loïc Lannelongue, Alexander Acker +1

クラウド利用企業の炭素測定は、最適化に使えるボトムアップ指標（SCI）と、開示に使えるトップダウン報告が分断されている。本論文は両者を残余項で再結合する「整合型SCI（rSCI）」を提案し、残余を物理的駆動要因ごとに配分することで、アイドル容量や内包炭素を作業負荷に帰属させる。ただし現状のトップダウン報告は粗く方法論も不統一で、実現には報告基準の整備が必要と指摘する。

Han Liu, Abdulaziz Alqurashi, Sheng-Hao Jin +5

砂漠砂と表面改質廃ゴムを細骨材の一部代替として用いたゴム混入砂漠砂コンクリート（RDSC）を開発し、16配合で力学特性と埋め込み炭素を評価した。砂漠砂20〜40%置換で圧縮強度が向上し、適量の改質ゴムで曲げ強度が増加、R-DS20-10が最高曲げ強度を示した。エントロピー重み付きTOPSISではR-DS20-0が最高評価（Ci=0.918）となった。ただし配合間の埋め込み炭素差は最大約0.17%と小さく、本材料系の価値は河川砂保全と廃ゴ…

Isabella Salgado Faustino, L. A. Jacovine, P. P. Rotta +4

ブラジル・ミナスジェライス州の商業コーヒー農場24軒を対象に、IPCCガイドライン（Scope1・2）に沿って農場レベルのGHG排出と、コーヒー樹・永久保存区域・法定保護区による炭素除去を2収穫期にわたり定量化した。多くの農場で除去量が排出量を上回り、窒素施肥が最大の排出源であった。多年生作物における排出・除去の双方を考慮した農場単位カーボン会計の有用性を示す。

Mario Rafael Giraldi-Díaz, Lorena De Medina-Salas, Eduardo Castillo-González +1

メキシコ南東部の高生産地域の製糖工場を対象に、ISO 14040/14044準拠のcradle-to-gate LCAを実施し、炭素・水・エネルギーの3フットプリントを統合評価した。機能単位100gあたりCO2換算41.7g、淡水267.59L、エネルギー2.82MJ。収穫前焼却が炭素の43.5%、農業段階が水の98.25%を占め、バガス焚きボイラがエネルギー需要の73.3%を担う。バガスを化石燃料に置換すると工業部門の炭素排出が7〜2…

Mahnoor Alam, Syeda Zubia Naqvi, Ghulam Mujtaba +1

パキスタンのハザラ大学研究農場（約4エーカー）を対象に、IPCC排出係数を用いて農業由来のGHG排出量を活動量ベースで算定した。総排出量は1.275 t CO2eq/年で、最大排出源はきのこ栽培施設の電力使用、次いで小麦・トウモロコシの窒素肥料由来であった。太陽光灌漑により運用時のCO2はゼロと算定され、窒素利用効率改善と再生可能エネルギー導入が主な緩和策と結論づけている。

Abdelmoughit el Yazid Thaoui

スペイン・ムルシア州のラス・タラベラス採石場を対象に、2024年のGHGプロトコルおよびISO 14064-1に準拠した組織カーボンフットプリントを算定した研究。Scope1・2の総排出量は246.024 tCO₂eqで、移動機械の燃料消費が全体の80.91%を占めた。採掘量当たり0.495 kgCO₂eq/tという原単位も算出し、燃料と電力削減を中心とした改善策を提案している。