論文・プレプリント

Chiara Ciscato, Neha Mehendale, Tronje P. Kemena +2

欧州沿岸で継続的に実施した海洋アルカリ化促進（OAE）を地球システムモデルでシミュレーションし、季節的炭素循環への影響を評価した。表層アルカリ度の保持により夏季にpCO2が最も低下し、海域は年間を通じた炭素吸収源に転じる。海気間CO2吸収の増強は冬季に最大となり、緩衝能の低い高排出シナリオ（SSP3-7.0）で吸収量の増加がより大きい。

Shanshan Wang, Athapol Ruangkanjanases, Shih‐Chih Chen +1

中国企業318名の管理者サーベイとPLS-SEMを用い、TOE枠組みとNRBV・動的ケイパビリティ・制度理論を統合して企業低炭素パフォーマンス（FLCP）の規定要因を分析。技術能力、経営層支援、政府支援、規制要因がFLCPと正に関連し、財務便益は経営層支援を介して間接的に作用する。排出規制対象の認知度により規制・政府支援・CSRの効果が異なることを多群分析で示す。

Oluwaseun Olatunji Otunola, A. M., Balogun Waheed Oyelola

本レビューは、膨張性粘土の安定化において、高炭素なポルトランドセメントに代わる低炭素バインダーとして高炉スラグ微粉末（GGBS）の有効性を評価する。GGBSは可塑性指数や自由膨張指数を最大19.23%低減し、10〜20%の最適添加量で一軸圧縮強度を向上させる。反応性マグネシア（MgO）などの新規活性化剤は硫酸・酸抵抗性に優れるが、極端な湿乾・凍結融解サイクル下での長期耐久性と微細構造安定性の検証が今後の課題である。

Seyed Reza Samaei, K.S. Reddy, James Riffat

港湾のターミナル電化・陸上電力・再エネ・蓄電池・デジタル制御を統合したデジタルツイン制御の試作モデルを開発。不安定性伝播指数（IPI）をNSGA-IIローリングホライズン制御に組み込み、720時間のベンチマークで運用エネルギーを8.9〜21.2%、排出量を8.5〜21.0%削減。23MW再エネと8MW/16MWh蓄電池で系統純輸入と排出を大幅に低減した。

Yunxiang Lv, Yu Yang, Yilong Han +1

低炭素資源プラットフォームにおける共有努力と会員規模の関係を分析した研究。プラットフォーム参加者が資源・取り組みを共有する際の運営戦略を検討し、会員数が共有インセンティブや持続可能性にどう影響するかを論じる。要旨が入手できないため詳細な貢献は不明だが、資源共有型ビジネスモデルの脱炭素運営に関わる示唆を持つ。

Lucía Cases Valbuena, Marina Díaz-Piloñeta, Marta Terrados-Cristos +2

風力タワー製造で生じる溶接スラグと塗料汚泥をアスファルト混合物に活用し、プラント出荷段階までのLCAを実施した。参照混合物のGWPは95.20 kg CO2eq/tで、溶接スラグで9.67%、塗料汚泥で28.28%、併用で37.95%削減された。塗料汚泥はバージン瀝青の削減と焼却回避を通じて特に有効だが、ヒト健康など一部の影響カテゴリでは順位が変わる。

Qianqian Song, Bo Wang, Zhaohua Wang

中国の低炭素電力システム転換において、気候変動に感応する建物の空調（冷暖房）需要が電力系統の柔軟性ニーズをどう変えるかを分析した研究。需要側の変動が再生可能エネルギー大量導入下での系統運用・調整力確保に与える影響を示唆する。建物部門と電力システムの連関を通じ、脱炭素経路の設計に需要側管理の視点を組み込む重要性を提起する。

Wenjuan Bao, Bo Pang

16の先進国を対象に2000〜2020年のパネルデータを用い、環境政策の厳格度（EPSI）と再生可能エネルギー消費（REC）が平均寿命と正に関連することを示した。産業プロセスCO2排出やR&D支出の効果は頑健ではなく、PM2.5の負の関連は頑健性分析でより支持された。低炭素移行の政策・エネルギー次元が公衆衛生と結びつく可能性を示唆するが、因果ではなく相関として解釈すべきと論じる。

Rui Zhong, Yue Qin, Shiyu Li +13

米国バランシングオーソリティの燃料別発電・需要データと気温・排出・健康影響データを組み合わせ、猛暑日は化石発電が平均43%、厳寒日は19%増えることを示した。化石比率が低い系統ほど増幅が大きく、猛暑日のCO₂・大気汚染物質排出が倍増しうる。再エネ拡大と同時に蓄電池・非化石柔軟性・需要側対策を導入しないと、極端気象時に化石依存が深まる逆説を警告する。

Peyman Zare, Hossein Shayeghi, Babak Mohamadi

再生可能水素を組み込んだカーボンニュートラル型スマートエネルギーコミュニティを対象に、多市場取引の下での持続可能な計算的コーディネーション手法を提案する研究。知能理論を考慮した調整アルゴリズムにより、複数市場間の取引と水素統合を両立させる枠組みを示す。要旨が未取得のため詳細な実証結果は不明。

马勤, Tuotuo Zhang

中国の炭素排出権取引パイロット制度を準自然実験とし、多期間DIDでA株上場企業（2010〜2021年）を分析。制度は企業のデジタル変革を有意に促進し、その主因はのれん・新規投資・イノベーション投入産出の増加にある。効果は業種・企業規模・所有制で異なり、金融資産配分とサプライチェーン集中度には閾値効果が確認された。

Eglė Štareikė, Vytautas Šlapkauskas, Leda Žilinskienė +1

本論文は、リトアニアを事例に、小規模開放経済が限られた公的資本を「市民保護」と「デジタル循環経済への移行」の間でどう配分するかを分析する。EU法・国内法の解釈と予算・プログラム文書の分析を組み合わせ、2021〜2024年の実績と2030年までの計画値を用いて3つの仮説を検証した。市民保護費は2021年の1,270万ユーロから2023年に4,300万ユーロへ増加したが、循環プログラムは同種比較で8〜13倍の規模を維持し、押し出し仮説は支持…

Hamdi Khalfaoui, Ameni Trabelsi

チュニジアのエネルギー多消費型タバコ工場を対象に、グリーンファイナンスとAIが気候リスクとエネルギー転換の関係をどう補完し合うかを質的ケーススタディで分析。経営層・技術者30名へのインタビューと外部機関データの三角検証により、気候危機への高い認識と実行の間に「認識・実行ギャップ」が存在することを明らかにした。技術的老朽化、資金障壁、人材スキル不足が実装を阻害し、グリーンファイナンスとAIは相互依存的イネーブラーとして理論的経路を示すもの…

OECD

本稿はトランジション・ファイナンスを促進するための政策設計を論じる。脱炭素移行に必要な資金を調達する上で、規制・インセンティブ・開示制度が果たす役割を検討する。日本を含む各国の移行金融政策の枠組みづくりに示唆を与える内容とみられる。

Estu Widarwati, E.Wityasminingsih, Ardhia Indriani Davina

本研究はインドネシア証券取引所（IDX）ESG Leaders Indexに2020〜2023年に掲載された16社のパネルデータを用い、ESG報告を環境・社会・ガバナンスの各次元に分解して経済的不確実性下での競争優位と企業価値への影響を分析する。Tobin's Qと相対市場集中度を指標とし、パネル回帰と頑健性検証を実施。集約的ESG指標では捉えられない次元ごとの異質な役割を明らかにし、多次元的視点の重要性を実証的に示す。

Masaaki Takagi, Masahito Takahashi, Tomohiko Ikeya +3

宅配のラストワンマイルを対象に商用EVの交通シミュレータを開発し、群馬県高崎市・前橋市でCO2削減効果を評価した。充電器出力の向上単独では効果が限定的だが、SOC制御や充電スケジュール管理との組合せで昼間充電が増え削減効果が向上する。バッテリースワップ導入時には走行消費エネルギーの約8割をPV余剰電力で賄えることを示した。

Prasad Laxman Pagdhare

本論文は、太陽光・風力・水力・バイオ・地熱・グリーン水素・蓄電池・スマートグリッド・デジタルエネルギー管理など再生可能エネルギー技術の進化と経済・環境的意義を概説する。AIやIoT、次世代電池、浮体式太陽光、洋上風力、分散型システムが効率と信頼性を高める役割を論じ、インドの潜在力と政策にも注目する。間欠性、蓄電、初期投資、系統統合、資金制約、人材不足などの課題を指摘し、R&D投資と政策支援の重要性を結論づける。

Zahid Hussain Hulio

本論文は1947年から2021年までのパキスタンのエネルギー部門構造と政策を批判的に分析し、循環債務、独立系発電事業者（IPP）、容量料金、関税負担などの問題を検討する。記述的批判分析により、配電網の拡充、系統統合、プロジェクト優先順位付け、ネットメータリングなどの提案を行い、効率的で費用対効果の高い部門運営の道筋を示す。

D Von Dufving, Andrew Norton, Patricia Schneider-Marin +4

本研究は、建設用木材製品（HWP）の生物起源炭素貯留を評価する動的LCA手法を改善し、樹種・部位・気候域ごとの差異を反映した新たなGWP-biogenicフレームワークを提示する。詳細なバイオマスインベントリを用い、広葉樹や低品質材・使用済み木材などの未利用木材が、長期利用のHWPに投入された場合、一般的な針葉樹幹材を上回る緩和効果を持ち得ることを示した。EUの2050年気候目標に対する長期HWPの役割を精緻化する貢献である。

Napat Jakrawatana, Wiphaphorn Sombat, Arisara Charoenpanyanet +1

タイ北部高地のトウモロコシ単作を多年生アグロフォレストリー（コーヒー、カカオ、竹）へ転換する効果を、RUSLE・SCS-CN・IPCC炭素係数などの生物物理モデルで2024〜2033年の10年間シミュレーションした。完全転換は土壌侵食と地表流出を大幅に削減し、地上部炭素蓄積をBAU比2倍以上に増やす。経済的には完全転換が全割引率で最大の純現在価値をもたらすが、樹木定着期に小農の一時的所得不足が生じる。PESは恒久的補助金ではなく、土壌・…