論文・プレプリント

N. Albelwi

本研究は、建設段階のエンボディドカーボンをリアルタイム最適化するデジタルツインLCAフレームワークDT-LCAFを提案。BIM、IoT、ML（グラフ注意ネットワークと強化学習）を統合し、CBECSとICE DBのプロキシデータで10.24%のMAPEと18.4%の炭素削減を達成。実プロジェクトへの適用は今後の課題。

Aydın Oğuz, Osman Hansu

本研究はBIMとLCAの統合フレームワークを3種類の建物（商業オフィス、住宅高層、産業倉庫）に適用し、最大30%の体化炭素削減と36%の運用炭素削減を達成した。AI/MLを将来の自動化の鍵と位置づけ、ソフトウェア相互運用性や地域LCAデータ不足などの導入障壁を指摘。政策提言として地域LCAデータベース整備と財政的インセンティブを提案している。

В.П. Говорухин, Ю.П. Соколов, Н. Н. Ильина +1

ロシアのCNF19Mプロジェクトの二燃料フェリーについて、LNGとディーゼル使用時の排出量を定量比較。CO2 25%削減、SO2 100%削減、NOxとPMほぼゼロを実証。手法は他船にも適用可能。

Wojciech Skarbierz, Karol Graban, R. Wnuk +1

本論文は、船舶エンジンルームの補機類を省エネ運用するためのIACMSを提案・実証。実験室で90.5%、実船試験で84.6～86.0%の消費電力削減を達成し、CO2排出を1日あたり約0.5トン削減した。システムは予知保全も統合し、ポーランド船級協会の認証を取得。海事分野の脱炭素化に貢献するスケーラブルなソリューションである。

Marina Lévy, K. von Schuckmann, Mahé Butel +27

海洋の状態、人間の圧力、社会被害、保護活動、機会の5次元で年次合成。2026年版では、海面上昇や海洋温暖化の加速、サンゴ礁の84%以上がリスク、プラスチック廃棄物1.3億トン、海運排出量が横ばいで脱炭素が進まず、熱帯低気圧・洪水の経済損失が高い等。保護活動は進展（エイ・サメ保護強化、公海条約採択、2000以上の海洋スタートアップ）だが、圧力に追いつかずSDG14等の目標未達。

R. Freile, Levi Morin Larsen, T. Davies +9

本論文は、小型モジュール炉（SMR）を搭載した商用原子力推進船の技術経済評価を実施し、従来の化石燃料船と比較した損益分岐点建設コストを算出した。原子力推進により、低速運航の回避、停泊中の送電（リバースコールドアイアニング）、燃料補給頻度の低減などの利点が得られる可能性がある。分析の結果、大型貨物船では原子力推進が経済的に競争力を持ちうることが示唆された。

S. Khachatryan, S.H. Saharyan

本論文は、ペプシコとアマゾンを事例に、物流業界のEV導入による戦略的・財務的インパクトを分析。EV車両のライフサイクルGHG排出量がディーゼル比63～84%削減、保守費用40%低減など定量的効果を示す一方、クリティカルミネラル需要が海運に新たな圧力をかける課題を浮き彫りにする。

Qin Wang, Sinuo Liu, Wenzheng He

本研究は、LNG二元燃料船の運航戦略を最適化するモデルを提案。炭素税、排出規制区域（ECA）、燃料価格割引、メタンスリップ率が燃料管理に与える影響を分析。極東-北西ヨーロッパ航路の実船を事例とし、LNGとVLSFOのバンカリング港と量、計画速力を決定。感度分析から、燃料価格差、炭素税率、メタンスリップ率が運航決定に大きな影響を与えることを示した。

S. Ren, Min Chen

本研究は、船舶統合エネルギーシステム（SIES）のためのデータ駆動型スケジューリング戦略を提案。LSTMによる燃料消費予測とNSGA-IIを用いた多目的最適化により、CO2排出量とコストの削減を同時に実現。中国の79,970DWTばら積み貨物船を対象としたケーススタディでは、太陽光発電と蓄電池の連携で23.6～40.0%の排出削減が可能で、再エネ投資は約6年で回収できることを示した。

Lei Bai, Ming Shang, Chenxiao Shi +4

本研究は1979年から2018年までの長江水路沿いの地上風速の長期変化を高解像度データで解析した。2000年を境に風速が回復に転じ、上流部では風速強化、中流部では複雑地形での弱化、下流部では強い強化が観測された。風速変動は大気循環パターンに支配され、船舶脱炭素化や風力発電の可能性評価に貢献する。

Aniq Luthfi, Y. Budhi

本研究では、アンモニア分解による水素を利用した2×1200HP燃料電池ベースの船舶推進システムを設計し、Aspen Plusでシミュレーションを行った。最適な反応器寸法（長さ0.5m、直径0.1m、管数30）を特定し、燃料構成の異なる2つのシステムを比較。システムA（水素44%、アンモニア56%）はGHG排出量が低い（15.63 ppm）が、システムB（ディーゼル比率高）の方がピーク効率が高い（40.62%）。水素比率を上げるとNOx排…

B. L. Pereira, Caio Teixeira de Carvalho, L. F. Assis +3

本研究は、船舶用排熱回収システムの技術的・経済的・環境的ポテンシャルを評価。異なるエンジン出力（25,000 kW以上／未満）の船舶を対象に、熱力学解析とシミュレーションを実施。大型船では発電比率10%超、CO2大幅削減、投資回収期間も現実的だが、小型船では熱的・空間的制約から効率が低下する。それでも環境面では有意義な効果が確認された。

Suleiman Ibrahim Mohammad, Sultan Alaswad Alenazi, Badrea Al Oraini +5

本研究は、沿岸貨物輸送における水素燃料船舶の技術的・経済的実現可能性を評価。炭素税が1トン当たり90ドル超、グリーン水素価格が1kg当たり4ドル未満で経済的 viability が示され、ライフサイクルCO2・NOxを75～90%削減可能。ただし、港湾インフラの整備が課題。

Mengru Yuan, Xin Xu, Bingjie Yang +1

本論文は、政府、港湾運営者、海運会社の三者の戦略的相互作用を進化ゲームモデルで分析。陸上電力導入に必要な補助金、炭素価格、風力発電の不均一性が意思決定に与える影響をシミュレーションで検証。各国のエネルギー構成の違いを考慮した政策設計の重要性を示す。

Maudlyn I. Victor-Ikoh, Victor Ikoh

本論文は、グローバルなLNG貿易の持続可能性をPESTLE分析を用いて質的に検討する。地政学的緊張、市場変動、社会的公平性、環境圧力が持続可能な海運と貿易に影響を与える一方、技術革新が脱炭素化へのコミットメントを示している。LNGは石炭や石油よりクリーンだが、依然として化石燃料であり、将来世代の持続可能性とのバランスが課題である。

Aiman Albatayneh, Mohammad Khwaileh

本研究は5大LNG輸出国（米国、カタール、アルジェリア、ロシア、オーストラリア）から欧州市場およびアジア市場へのLNG発電経路のライフサイクルアセスメントを実施。GWP20を用い、メタン漏洩率（0.2%～4.5%）の違いが排出量に大きな影響を与えることを示した。高漏洩条件下の米国LNGは石炭と同等以上の排出量となる。

Zhihan Qiu

船舶のエネルギー効率管理は、IMOのCII規制等により重要性が増している。本論文は、IoT、ビッグデータ、AIなどのデジタル技術を船舶の燃料消費監視、航路最適化、動力システム制御に適用する実践と課題を分析し、データ相互運用性の低さ、中小造船所の投資コスト、乗組員のデジタルスキル不足などの課題を指摘する。

K. Abhiroop, Shameem Basheer Mohammed

本論文は、IMOのエネルギー効率設計指標（EEDI）を内陸水路貨物船に適用するための基準線を提案する。インドの441隻の内航船データを分析し、実際の運航データと設計値の乖離を明らかにした。また、船体汚損がエネルギー効率に与える影響を評価し、内陸水路向けの排出削減対策を検討した。

Raoua NACEIRI MRABTI

本論文は、モロッコから欧州へのグリーン水素輸出における輸送経路最適化にAI手法を適用。機械学習を用いて道路・パイプライン・海上の3モードを分析し、パイプラインが最も低コスト・低排出であることを示した。モデルの精度は高く、実用可能性を示唆。

Patrick Fitz, Felix Fellner, Raphael Rößlhuemer +2

本論文は、メタノールとエタノールの輸送用燃料としての可能性を評価。生産量、コスト、エンジン性能、排出特性を検討し、EU、米国、ブラジル、中国、日本、インドの規制枠組みを比較。現状は乗用車でのエタノール混合が主流だが、海事・航空への拡大には技術・規制の課題がある。脱炭素化には政策支援と技術革新が不可欠と結論。