論文・プレプリント

Joseph Ignatius Teye Buertey, Alex Osei- Bonsu, Comfort Mensah +4

ガーナの不動産・建設業界の専門家400人への調査から、太陽光技術の効率性とスマートエネルギー管理が再エネ導入の最重要決定要因であることを示した。導入動機は長期運用コスト削減・炭素排出削減・エネルギー自立性向上で、障壁は政府支援の不足と初期投資の高さ。普及イノベーション理論に基づき、拘束力ある規制支援と財政インセンティブを実証・認証より先行させる政策順序を提言する。

Jing He, Jingyong Zhang, Ye Zhang +3

CMIP6モデルデータを用い、SSP1-1.9（炭素中立経路）と高排出シナリオ下での世界の風力エネルギー変化を比較した。SSP1-1.9は北半球の風力減少を緩和し南半球の増加を抑制することで、風力資源の安定性維持に有利であることが示された。累積CO2排出量の差が拡大するほど、この効果は顕著になる。炭素中立政策の便益評価と将来の風力発電計画に科学的根拠を提供する。

Xiaoping Gao, Yipan Li, Xiaori Yang +1

退役した風力タービンブレードのリサイクル経路を整理したレビュー論文。ブレードは熱硬化性複合材のため処理が難しく、埋立・焼却に依存してきた現状に対し、機械的・熱的・化学的リサイクルなど標的型の経路を比較検討する。再生可能エネルギーの大量導入に伴い今後急増する廃棄物処理と資源循環の課題を提示する。

A. Nana Akwasi Agyei, Evans Oteng, Isaac Anowuo +1

本論文は、サブサハラ・アフリカ諸国を対象に1990〜2020年のパネルデータを用い、環境税と環境技術が再生可能エネルギー開発に与える影響を検証した。拡張平均群推計と分位点回帰の結果、両者とも再エネ導入に有意な正の効果を持つことが示された。人口増加は負の影響を与え、環境財政改革とクリーン技術投資の拡大が政策課題として強調されている。

Spitalny L.

ドイツのネット・ゼロ・エネルギー（ZEB）オフィスビルを対象に、再生可能エネルギー技術の導入効果を評価した研究。抄録がなく詳細は不明だが、建物単位の脱炭素化と再エネ活用の実証事例として位置づけられる。ZEB設計や再エネ機器選定の実務的示唆が期待される。

Do Quang Linh, Dung Duc Tran, A. Dang

ベトナム中央高原というデータ希薄地域を対象に、11の全球気候モデルと観測記録を統合した深層学習フレームワークを構築し、高解像度の風力資源マップを作成した。CNNとXGBoostが従来モデルを大きく上回り、ERA5の負バイアスを大幅に低減。6.0 GWh/km²/年超の有望地点を特定し、将来のSSPシナリオでもポテンシャルが維持されることを示した。

Duygu BIYIKLI, Faik Ahmet SESLİ, Pelin Kasap

トルコの5MW風力発電所を対象に、YEKDEM制度がドル建てからリラ建てへ移行する直前の規制転換期を分析。決定論的NPVでは不採算でも、モンテカルロ・シミュレーションとブラック・ショールズ型リアル・オプション評価により、延期オプション価値が投資を条件付きで実行可能にすることを示した。規制移行期には静学的NPVがプロジェクト価値を過小評価しうると結論づける。

Asha R Nair

本論文は、政府の再生可能エネルギー政策と実際の導入のギャップを、インドの太陽光・屋根置き太陽光を中心に2020〜2024年の10研究のレビューで分析する。高額な初期投資、資金アクセス不足、情報不足、規制の複雑さ、消費者の信頼不足などが導入を妨げていると指摘。補助金は申請手続きの簡素化、信頼できる情報、系統接続、消費者保護、資金アクセスと組み合わさって初めて効果を発揮すると論じ、政策手段・実施・消費者認識・導入を結ぶ概念枠組みを提示する。

Brunelli L., Belloni E., Pigliautile I. +3

本研究は、多様な再生可能エネルギー源を統合したハイブリッド型エネルギーコミュニティ（REC）を設計するための新たなシミュレーションツールを提示する。イタリア中部の森林地域に適用し、バイオマス600kWとPVの組み合わせで年間最大1660トンのCO2削減と80%超のエネルギー自給率を達成、PV比率を高めると割引回収期間が4.9年まで短縮されることを示した。産業ユーザーの参加がREC成功と地域活性化の鍵となる。

Felipe Husadel Poyer, Polyanna da Conceição Bispo, Paula Conde Santos Borba +6

ブラジルで風力・太陽光発電所が建設された120以上の自治体を対象に、リモートセンシングで土地利用・被覆変化（LUCC）を定量化した。カアチンガ biome の中小都市の都市拡大と、セラード biome および風力案件立地自治体の農業開発に、再エネ導入時期と相関・因果関係が確認された。連邦州や経済的地位といった区分では有意な応答は見られず、地域の生態脆弱性と社会経済を組み込んだボトムアップ型計画の必要性を指摘する。

Bakhrombek Khamrokulov

本稿は太陽エネルギーの世界経済における役割と電力セクターへの影響を、ウズベキスタンを事例に分析する。再生可能エネルギーへの移行、太陽光の優位性、環境被害の防止を検討し、太陽光が最も環境に優しく費用対効果の高い電源だと結論づける。

Mohammed Shitu

ナイジェリアは太陽光・風力・水力・バイオマスに恵まれながら、政策枠組みの不備、資金調達難、技術者不足、インフラ制約、認知不足により化石燃料依存が続く。IRENAやREA等の二次データを用い、現行エネルギー軌道の社会経済的含意と再エネの変革可能性を評価。政策調和、投資優遇税制、国家訓練センター、教育課程への組込み等を提言し、2040年までに再エネ浸透率40%達成の可能性を示す。

Changqing xu, Tianyu Jia, Jianchuan Qi +13

ERA5再解析データ（0.25度解像度）を用い、1980〜2025年の陸上・洋上風力資源と発電ポテンシャルを全球グリッドで評価したデータセット。容量係数・容量密度・エネルギー密度・技術ポテンシャル・開発可能ポテンシャルの5指標を、タービン配置や開発可能面積比の複数シナリオで提供する。土地利用・保護区・水深・EEZ等の空間スクリーニングを統合し、国・地域のエネルギー計画や統合評価モデルへの応用を可能にする。

Hua Y.

一帯一路イニシアチブ（BRI）参加国における再生可能エネルギー導入を、政府支出とグリーンファイナンス、経済成長の関係から分析した研究。グリーンファイナンスが再エネ統合と成長をどう媒介するかに注目する。抄録がなく詳細は不明だが、途上国向け気候金融と政策支出の交差点を示す。

Aishwarya Khanderao Eakhande

本論文は、政府の再生可能エネルギー政策と実際の導入の関係を、インドの太陽光発電・屋根置き太陽光を中心に検証したレビューである。2020〜2024年の10件の研究を分析し、初期投資の高さ、資金アクセスの制約、情報不足、規制の複雑さ、消費者の信頼不足などが導入の障壁となっていることを示す。補助金や優遇融資などの政策支援は、簡素な申請手続きや信頼できる情報、適切な系統連系、消費者保護と組み合わさることで初めて効果を発揮すると論じる。政策手段・…

Cliff Dansoh, Angad Singh Panesar, Guillaume de Sercey +2

本研究は、港湾電化に伴い変動する電力需要に対応するため、再生可能エネルギーの設備容量・年間利用率・最大系統取込量を段階的に評価するフレームワークを開発した。英ニューヘイブン港を5段階の計画フェーズで検証し、太陽光・垂直軸風車・液体空気蓄電を組み合わせ、RPM・RUR・PGIRの3指標で評価した。風力導入後も最終フェーズは電力制約型のままで、蓄電容量増加は年間便益を生まない一方、屋根置きPVが最も低コストな無後悔選択肢であることを示した。

Jian Song, Yi He, Roberto Cipollone +2

エジプト・ファイユームのホテルを対象に、PV・太陽熱集熱器・PV-T・風力・バイオマスボイラを組み合わせたハイブリッド再生可能エネルギーシステム（HRES）を技術・経済・環境の三面で比較評価した。PVベースが最も経済性に優れ、NPC 195.7千ドル、LCOE 0.060 $/kWh、回収期間6.3年、年間CO2排出22.1トン。熱供給を給湯と暖房に分離する改良構成ではNPCが10%減、LCOE 0.054 $/kWh、回収期間3.4年…

Begmatov Shavkat

ウズベキスタンの農業部門におけるアグリボルタイクス（AV）の導入可能性を検討した研究。高い日射量と気温という地域条件を活かし、同一農地で発電と農業生産を両立させる手法を評価。1ヘクタール当たりの技術・経済・環境指標の推計方法を提示し、農家の系統電力・化石燃料依存の低減と土地・水・エネルギーの利用効率向上の可能性を示す。

Prasad Laxman Pagdhare

本論文は、太陽光・風力・水力・バイオ・地熱・グリーン水素・蓄電池・スマートグリッド・デジタルエネルギー管理など再生可能エネルギー技術の進化と経済・環境的意義を概説する。AIやIoT、次世代電池、浮体式太陽光、洋上風力、分散型システムが効率と信頼性を高める役割を論じ、インドの潜在力と政策にも注目する。間欠性、蓄電、初期投資、系統統合、資金制約、人材不足などの課題を指摘し、R&D投資と政策支援の重要性を結論づける。

C. D. Obinya

ナイジェリア南南地域6州で400名の質問票と60名のインタビューを実施した混合手法研究。再生可能エネルギーは大気汚染や呼吸器疾患の減少など公衆衛生に有意な正の効果があると認識されている（t=30.91, p<0.05）。太陽光・バイオマスの潜在力は認識されているが、政府支援・政策執行・インフラ・資金の不足により導入は低迷している。