論文・プレプリント

Hong, Yao-Ming

企業の炭素性能スコアが売上規模に報酬を与えていないかを検証する「スケール中立性テスト」のコードを公開。企業レベルのKaya恒等式に基づき、スコアを排出原単位と売上高に回帰し、売上係数が非正であることを片側検定する。排出量・売上・スコアのみで任意のESG/気候格付けに適用可能で、論文全図表を再現する分析コードと模擬データを収録する。

Krishnashis Das, Subhrakamal Banerjee

シティグループの2023年度ESGパフォーマンスを、公式ESG報告書・TCFD開示・第三者評価（MSCI、Sustainalytics、Refinitiv）に基づき26の可視化で定量・定性分析した報告書。累積サステナブルファイナンス4,410億ドル（2030年目標1兆ドル）、Scope 2排出49%削減（2010年比）、再生可能電力100%を4年連続達成、MSCI ESG評価A、Refinitivスコア85/100などの成果を報告。女性…

Treetraporn Ketsomboon

タイ証券取引所上場のプロパティファンド・REITs51本、2016〜2025年のパネルデータを用い、ESG開示採用が評価・リスク・要求リターンに与える影響を検証。開示採用はP/NAVを有意に低下させ（係数-0.104、1%水準）、株価ボラティリティ低減効果は確認されなかった。配当利回りは採用年数とともに上昇し、開示単独では評価向上・リスク低減に機能していないと結論づける。

Kambale, Paluku

CSR・ESGパフォーマンスと企業価値の関係を理論・実証研究のレビューで統合した論文。ステークホルダー信頼、評判資本、情報透明性、リスク低減、資金アクセス等の経路を整理する。関係は自動的・一律に正ではなく、重要性、開示品質、業種エクスポージャー、制度・所有構造、ESG測定の信頼性に依存すると結論。ESG論争、炭素リスク、サステナビリティ報告、格付機関間の不一致も論点として提示する。

Rismawati Rismawati, Fitriani Fitriani, Muhammad Aqsa +1

インドネシア上場50社・2021〜2024年の200社年データを用い、ESG開示の各次元と企業価値（Tobin's Q、PBV）の関係を回帰分析と相対重要度分析で検証した研究。環境開示のみがTobin's Qに5%水準で有意な正の関連を示し、ESG説明力の65.73%を占めた。社会・ガバナンス開示は正だが非有意で、ガバナンスは普及率が最も高いものの価値貢献は最小だった。ESG次元は均等に価値関連的ではなく、環境の透明性が最も強い市場シグ…

Hollivia Nurhalisa Tifani, Siti Nurlatifah

インドネシア証券取引所の消費財非循環セクター76社・年を対象に、知的資本（IC）とESG開示が企業価値（PER）に与える影響を回帰分析で検証。ICは有意に正、ESG開示は有意に負の効果を示し、市場がESG報告をコストと捉えている可能性を指摘。ESG基準の弱さがグリーンウォッシュを助長する示唆を提示する。

Vishnu Kumar Mahawar, Rashi Mathur, Poonam Saini +1

インドNIFTY500の271社を2019〜2025年で分析し、ESG開示が企業価値（Tobin's Q、Market-to-Book）に正で有意な影響を与え、投資の非効率性を低下させる（投資効率を改善する）ことを示した。固定効果・DiD・システムGMMを用いたパネル分析。企業規模と収益性は企業価値を高め、レバレッジは企業価値を下げ投資非効率を増大させる。規制当局・経営者・投資家への含意を提示。

Kudakwashe Munyepwa

ジンバブエ証券取引所上場企業のパネルデータを用い、ESG開示品質の決定要因を実証分析した研究。企業規模・収益性・外国人持株比率・取締役会の独立性が開示品質と正の関連を示す一方、高い負債比率と弱い規制執行が開示を阻害することを明らかにした。制度圧力と実効的なガバナンスがESG透明性を高めることを示し、制度制約下のアフリカ市場における開示研究の空白を埋める。

Sukmawaty Siahaan

持続可能性報告と企業行動の関係を会計・経営・サステナビリティ分野横断で整理した文献レビュー。報告は説明責任・リスク認識・長期志向を促し得るが、その行動的影響は不均一で文脈依存だと指摘する。多くは正当性獲得や制度的圧力による象徴的開示にとどまり、実質的変革にはガバナンス品質・規制執行・ステークホルダー監視が鍵となる。新興国・セクター差・内部統制との統合に研究ギャップがあるとする。

Balqis Laurel Zuharah, Aviani Widyastuti

インドネシアの非金融企業145社・2016〜2024年のパネルデータ（1,160観測）を用い、取締役会規模と監査委員会開催頻度がESG開示に与える影響を、グリーン投資を媒介変数として検証した研究。取締役会が大きく監査委員会が活発な企業ほどESG情報を多く開示し、グリーン投資もESG開示に正の影響を持つ。ただしグリーン投資が取締役会規模とESG開示の関係を媒介する証拠は弱く、監査委員会については媒介効果が認められなかった。ガバナンスがES…

Adebiyi Sunday Adeyanju, Funmilola Adebunmi Iyiola, Melanie Bernice Cloete

南アフリカの準義務的ESG開示制度を対象に、ESG開示・ESGパフォーマンス・ESGリスクが監査報酬と非監査報酬に与える影響を分析した実証研究。ESG情報の保証コストが開示品質やリスク評価とどう連動するかを示唆する。新興国における開示インフラ整備の費用面の含意が注目される。

Francesco Eusepi

ESG質問票の回答をスコアに変換する際の「確率写像」の選び方が、評価結果の構造的リスク指標に与える影響を理論的に分析する論文。VC・PEのデューデリジェンスでESGスコアを投資判断に用いる際の設計上の落とし穴を示し、力学系の枠組みで写像選択の安定性を論じる。実証データやAI活用の有無は要旨不在のため未確認。

Abdul Razak Abdulai, Ibrahim Nandom Yakubu, Richard Kwadzo Doe-Dartey

サブサハラ・アフリカの上場企業を対象に、外部監査の品質とコーポレートガバナンスがESG開示の信頼性にどう影響するかを検証した実証研究。ガバナンス体制と監査の質が開示の信頼性を高める調整効果を持つかを分析する。新興国市場におけるESG開示の質的担保の重要性を示唆する。

Kanika Jindal

インドのBRSR Core報告を対象に、企業のESG開示内容と実際のパフォーマンスとの間に生じる乖離を実証的に分析する研究。開示の信頼性やグリーンウォッシュの可能性を、新興国の義務的開示制度の文脈で検証している。要旨未取得のため詳細な手法・結論は不明。

Hong, Yao-Ming

企業の炭素性能スコアが規模（売上）に報いてしまう問題を検証するため、企業レベルのKaya恒等式に基づくスケール中立性テストを提案。スコアを炭素強度と売上の対数に回帰し、売上係数が非正であることを片側検定する。台湾の企業データとGHG登録簿、SBTiデータを用い、記事の全表・図を再現するコードとシミュレーションデモを公開している。

TUSHAR K

リオ・ティントとアングロ・アメリカンという大手資源企業2社を対象に、ESG開示が投資家シグナルや財務パフォーマンスとどう結びつくかを比較分析したケーススタディ。持続可能投資の評価軸が企業価値に反映される経路を、開示情報と市場反応の関係から検討する。抄録がなく詳細な手法・結論は不明だが、ESG開示と資本市場の連動を鉱業セクターで捉える視点を提供する。

Ramyashree M S, Sahanashree N

本論文は、サステナビリティ開示の義務化が進む中で、第三者保証の質とESG格付機関間の評価乖離が、開示情報の投資家にとっての情報価値を損なう可能性を指摘する。規制強化だけでは開示の実効性が担保されないことを示唆し、保証制度と格付手法の整合性の重要性を論じる。

Karolina Hozova, Tomas Havranek, Zuzana Irsova

取締役会の女性比率とESG評価の関係を106研究・533推定値で初めてメタ分析した。平均効果は女性比率1ポイント上昇あたり約0.28ポイントだが、出版バイアス補正後は0.08〜0.17に縮小し、最良推定値は世界平均で約0.12、中東で高く、アジア証拠を占める東南アジアでは約-0.11となる。差異は主に地域と推定手法に起因し、格付プロバイダーや統制変数によるものではない。

TUSHAR K

本稿はリオ・ティントとアングロ・アメリカンを事例に、持続可能性報告の取り組みと企業の財務収益性の関係を検討する。抄録がなく詳細は不明だが、資源大手におけるESG開示と財務パフォーマンスの接点を扱う点で、開示が企業価値にどう関わるかを示唆する内容とみられる。

Kalgi, Dhanraj, Shende, Akshay

中堅企業のネットゼロ移行におけるESG統合のROIを混合手法で評価した研究。省エネやサプライチェーン最適化による運用効率、グリーンファイナンスへのアクセス改善、資本コスト低減、Scope3対応による競争優位を示す。資本支出と短期収益・長期企業価値のバランスを取る経営者向け戦略枠組みを提示する。