論文・プレプリント

M. Hossain, Md. Jobaer Rahman Rashed, Annatul Islam Hredoy +1

本論文は、バングラデシュの企業における取締役会の独立性、監査委員会の有効性、内部統制の強度という3つのガバナンスメカニズムが、持続可能性報告の精度に与える影響を分析。170名の専門家への調査に基づき、回帰分析によりこれらが報告精度の有意な予測因子であることを示し、ガバナンスの強化が報告の信頼性向上に寄与することを実証した。

Ajibade Ayodeji T, Kwarbai Jerry O., Durowoju Abdulrauf O.

本研究は、ナイジェリアの建設企業7社の2010〜2023年のパネルデータを用いて、サステナビリティ報告（環境・社会・ガバナンスの各次元）が顧客価値（収益成長率）に与える影響を検証した。個別のESG次元の効果は統計的に有意ではなかったが、総合的なサステナビリティ報告は顧客価値に対して有意な正の影響を示した。統合的なESG開示の重要性を示唆する結果である。

R. Ayoola, A. Aikomo

ナイジェリアの上場非金融企業76社の2010～2024年パネルデータを用いて、ESG開示が財務業績（ROCE、税引後利益率）に与える影響を検証。環境・ガバナンス開示は有意な影響なし、社会開示は利益率に負の影響。ESG報告は戦略的価値創造に至っておらず、コンプライアンス中心であると結論。規制強化と開示品質向上を提言。

Roykhana Firdaus, A. Nawangsari

本研究はインドネシア証券取引所に上場する6社の製薬企業を対象に、2020～2024年のESG開示レベルを分析。平均開示率は76%で、ガバナンスの開示が最も高く、環境開示が最も低かった。開示は依然として任意であり、企業規模や評判意識に影響されることを示唆。

V. Antoshchenkova, M. Deineha, Т. Hlyаn

本論文は、ESG原則の企業への統合と持続可能な開発への影響を概説する。投資家の関心向上や環境技術の重要性を指摘するが、新しい知見やデータはなく、既存の知見の整理に留まる。

S. Qaderi, Sitraselvi Chandren

本研究は、マレーシア上場企業を対象に、所有権集中度（OWNC）がSDG開示に与える影響と、取締役会の独立性（BIND）の調整効果を検証。分析の結果、OWNCはSDG開示を有意に抑制するが、独立取締役がその関係を弱めることが明らかになった。エンドジェニティ対策後も結果は頑健であり、統治構造が持続可能性報告に重要であることを示唆。

Magdalena Stoian (Ciobanu), A. Stancu, Umit Alniacik +4

この研究は、P-ESG尺度を用いてルーマニアの石油・ガス小売業界における消費者のESGコミュニケーション認識を調査した。400人の回答者を対象としたオンライン定量調査の結果、ESG要素は組織の透明性、効果的なコミュニケーション、組織文化に対する消費者の認識と強い関連があることが示された。一方、ESGと従業員エンゲージメントの認識との間には負の直接関係が見られた。この研究は、企業のESG報告が消費者信頼にどのように影響するかを理解する上で…

Mohd Fahmee Bahaudin, Mohd Faizal Jamaludin, M. Marzuki +1

本系統的文献レビューは、取締役会のネットワーク中心性と多様性がESGパフォーマンスに与える影響を統合的に分析する。ScopusとWeb of Scienceから2022～2025年の24件の研究をPRISMA2020に従い選定し、テーマ別合成により3つの主要テーマを抽出した。結果、中央に位置する取締役会はより強固なESGパフォーマンスと信頼性のある開示に関連し、多様性（特にジェンダー）は透明性とステークホルダー対応を強化するが、その効果…

Dr. Vichitra Somshekar, Hridey Lohia

本研究は、ESG報告において職場環境の設計がほとんど無視されている問題に着目し、バイオフィリックデザイン（自然光、植物、換気など）とESGパフォーマンスの関連を分析する。二次データを用いて、Infosys、Wipro、Googleなどの事例を検討し、バイオフィリックデザインが環境性能と従業員の健康に肯定的な影響を与えることを示す。ただし、多くの利点がESG指標に適切に反映されていないため、ESG-バイオフィリックスコアカードを提案する。

S. Abdrasulova, Z. Abdrasulova

本論文はキルギスの金融セクターにおけるESG原則の概念と実施を分析。責任ある銀行業務の重要性を強調し、現状の課題と解決策を提案。ESG基準の法的枠組みや融資・投資への統合についても検討。

P. S. Kalachev, О.N. Tarasova

本論文は、ロシアのヘルスケア・製薬企業を対象に、ESG開示の強化の中で企業責任と事業の持続可能性の関係を実証分析。企業責任は戦略的持続可能性の決定要因であり、ビジネスモデルや財務状況に影響されることを示唆。非財務情報開示の拡大を背景に、企業責任が企業統治の重要な要素となりつつあると主張している。

Tautvydas Ragulskis, Valdonė Darškuvienė, Renatas Kizys +1

中小企業向けに特化した新しいESGスコアリング手法を提案。規模やリソースの制約を考慮し、簡便かつ実用的な指標を開発。企業のサステナビリティ評価の普及を促進する。

Marudut Rizky Martin Purba, Winda Ryzka Aulia Rahmaningrum, Resi Ariyasa Qadri

本研究は、MSCIインドネシア指数構成企業を対象に、ESGスコアが将来利益反応係数（FERC）で測定される利益情報性に与える影響を分析。定量分析ではESGスコアの有意な効果は確認できなかったが、定性分析ではESGが投資家の株価形成に情報価値を持つことが示された。ESG開示の質向上が市場の信頼性向上に重要と結論づけている。

E. Rahmadani, Tio Devilishanti

インドネシア証券取引所上場の鉱業15社を対象に、ESG開示が株式リターンに与える影響を分析。ガバナンス開示は有意に負の影響、環境・社会開示は非有意。ESG開示全体として株式リターンに有意な効果を持つことを示した。

Iswor Luitel

本論文は、ネパール銀行業界におけるESG実践の進化をレビューし、CSRからESGへの移行、開示の義務化の課題を分析。ネパールはまだ初期段階で、自発的なCSR開示に依存していることを明らかにし、今後の研究の方向性を示す。

Elvani Ananta Sutedjo Sanjoto, Melisa Anggraini, A. Najmuddin

本研究は、経営者所有権が財務諸表不正に与える影響を検証し、ESG開示スコアの調整効果を分析。インドネシア・マレーシア・フィリピン・ベトナムの55社（2015～2023年）を対象に定量分析を実施。結果、経営者所有権は不正リスクを低減し、ESG開示スコアがその負の効果を強化することが確認された。

R. Tiwari, S. G. Maji

本研究は、インドの非金融企業を対象に、コーポレートガバナンス効果（CGE）とESGパフォーマンスの間にU字型の非線形関係があることを発見した。さらに、Big4監査人による監査品質が高い企業は、その正の転換点を早期に迎える。内部ガバナンスと外部保証の相補的役割を実証した。

Monica Serreli, Manuela D’Eusanio, Luigia Petti

本論文は、欧州の企業サステナビリティ報告指令（CSRD）に対応するため、社会組織ライフサイクルアセスメント（SO-LCA）とリスクマッピングツールを統合した社会的リスクベースの意思決定アプローチを提案する。多国籍包装企業のケーススタディを通じて、労働権と公正な労働条件の影響カテゴリーを評価し、地域ごとの社会的リスクの差異を特定した。結果はCSRDの開示要件との強い整合性を示し、企業が社会的データを構造化し、ホットスポットを特定する実践的…

Lilis Renfiana, Mohammad Ridwan, Ali Akram kadhim +3

本研究は、シャリア資本市場指数の設計において、マカシド・アル・シャリーアとESG原則を統合する現代的枠組みを開発した。形式的なシャリア適合性審査と物質性主導のESGのギャップに対処し、3層フレームワークを構築。GRIやAAOIFIなどの国際基準に準拠した22の測定可能指標を提案し、インドネシアの事例で検証した。

Aindrila Chakraborty, Debapriya Banerjee, Aparajita Roy

本稿はテクノロジー企業4社（Dell、LG、Samsung、Vivo）のCSRとESGの統合を分析。2020～2024年の二次データを用い、CSR戦略とESGパフォーマンス指標の収束を示す。ガバナンスメカニズムの重要性を指摘しつつ、基準の不統一や部門間サイロ化などの課題も明らかにした。