論文・プレプリント

Azeem A.

インドの商業ビルを対象に、気候ゾーン別のベンチマーク手法を用いてネットゼロ達成のための太陽光発電（PV）導入戦略を検討した研究。地域の気候条件の違いを踏まえ、建物の脱炭素化に向けたPV容量・配置の最適化を評価している。新興国における建物部門の再エネ導入設計に実務的な示唆を与える。

Gugulothu Vikas, Mohammed Jalaluddin, Kiran Kumar Poloju +4

本レビューは、AIを用いたEV充電インフラの配置・計画最適化と、低炭素材料であるジオポリマーコンクリートの活用を統合したスマートシティ向けフレームワークを提示する。都市の脱炭素化と建設資材由来の排出削減を同時に狙う点が特徴。ただしアブストラクトがなく、AI手法とESG評価の接続は不明。

O. Akomolehin

本論文は循環経済（CE）への移行を支える資金調達メカニズムを政策志向でレビューしたもの。EU、中国、ルワンダ、オランダ、南アフリカの比較事例を通じ、EUタクソノミー、エコ工業団地、プラスチック禁止令、CE革新基金、EPR制度などの政策手段が投資動員にどう寄与するかを分析。ブレンドファイナンス、グリーンボンド、生産者負担型EPRが投資リスクを低減し安定的な資金源を生む一方、途上国ではインフラ不足や高い資本コストが制約となると結論づける。

Kun Li, Bai-Chen Xie, Yan-Shen Yang +2

中国のデュアルカーボン目標達成に向け、SWITCH-Chinaモデルで揚水発電（PHS）と蓄電池（BESS）の長期導入経路を最適化した研究。2050年までに蓄電設備は1000〜1200GW、エネルギー容量2220〜3340GWhに達し、PHSが初期・中期、BESSが後期の導入を主導する。地域差が顕著で、華北が最大、東北が最小の需要を示す。

Jiaoting Peng, Yan Wang

貴州省の2013〜2022年の農業炭素排出とデジタル化水準を測定し、デジタル化を組み込んだLMDI分解モデルで要因を分析、VARモデルで将来予測を行った。デジタル化は当初排出を増加させたが、エネルギー効率改善を通じた削減効果が顕在化。2023〜2030年に純減9.25百万トンが見込まれ、排出は「N字型」から「M字型」へ転換する可能性がある。デジタル化単独では削減に直結せず、投入管理や資源配分の改善が鍵となる。

Linfeng Li, Yu Huilu, Hongqiang Jiang +3

中国30省の2012〜2023年パネルデータを用い、新質生産力（NQPF）が高品質エネルギー発展（HED）に与える影響を実証。NQPFは産業構造高度化と資源配分改善を通じてHEDを促進するが、隣接地域には負の空間スピルオーバーをもたらす。中西部・資源依存地域で効果が強く、地域別の差別化されたエネルギー治理戦略の必要性を示す。

Yan Xie, Yulin Zhang, Shulin Pan +1

中国宜賓のクスノキ精油加工業を対象に、LEAPモデルで2018〜2035年の4シナリオを分析。集中化により単位エネルギー消費が51.2%、CO2強度が63.1%削減される。50%集中化シナリオではベースライン比でCO2が31.6%、エネルギーが25.6%純減。汚染物質の共便益弾性値は全て1超だが、その値は浸透率ではなく排出係数構造に依存する。

Israr Muhammad, Huaming Song, Arsalan Tanveer +2

気候金融と技術革新がCO2排出量および気温変化に与える影響を、非対称性に着目して実証分析した研究。タイトルからは、両要因の効果が排出削減と気温抑制で一様でない可能性を示唆。要旨が未取得のため詳細な手法・対象国・結論は不明だが、気候金融の実効性評価という点でGX政策・投資判断に関連する。

Thi Nhung Dao, Thu Huyen Pham, Thị Hằng Trần +2

ベトナム上場建設企業49社・2019〜2024年のパネルデータ（266社年）を用い、企業規模・成長率・財務レバレッジ・企業年齢が統合情報開示（IRC）水準を高め、IRCがこれらと経営効率（ROA・ROE・ATO）の関係を媒介することを示した。独立取締役比率とBig4監査はIRCに有意な影響を与えなかった。新興国建設業における開示の伝達メカニズムを解明し、透明性向上による持続的効率改善の実務的含意を提示する。

Syaiful Anas, Syaiful Bahri, Nur Ainiyah

インドネシア証券取引所の食品飲料セクター22社・88観測を対象に、サステナビリティ報告・CSR・企業規模が企業価値（PBV）に与える影響を重回帰分析で検証した。サステナビリティ報告は企業価値に有意な正の影響を与える一方、CSR支出と企業規模は負の影響を示した。市場は広範なサステナビリティ開示を好シグナルとして評価するが、CSRコストと資産規模を負担と見なすことを示唆する。

Ryan Puby Sumarta, Agus Budiarte, Zohri Hamdani +2

インドネシア国営海運2社と多国籍海運2社の2024年サステナビリティ報告書を、批判的談話分析と言語学理論で比較した質的研究。国営企業は公共責任・ガバナンス・国民連結性・地域福祉を、多国籍企業はイノベーション・脱炭素・気候リーダーシップ・技術変革を強調する。制度文脈と組織アイデンティティが環境談話を規定することを示し、「公共サービス型」と「グローバル・リーダーシップ型」の2モデルを提示する。

Rebin Bilal Mohammed, Mohammed Mustafa Ahmad Alzrary

クルディスタン地域の中堅・大企業385社のサーベイにSEMを適用し、AI導入がサステナビリティ会計と報告品質を有意に高めることを示した。サステナビリティ会計がAIの報告品質への正の影響を部分的に媒介するという新規知見を提示。ステークホルダー理論・制度理論に基づき、支援的ガバナンスが新興国での信頼と正統性を高めることを論じる。規制当局・会計専門機関への政策含意も提示。

Qian Sun, Jinxiao Wang, Xinrong Li +2

本論文は、石油・ガス企業が経済的利益と事業正当性の緊張をESG開示でどう調整するかを理論と事例で分析する。高品質な開示は「情報伝達—信頼構築—価値転換」の循環で両者を動的に両立させ得る。国際大手は「戦略的リーダーシップ」型、中国企業は「コンプライアンス主導」型の開示特性を示し、中国企業には開示志向の高度化・定量化・ガバナンス組込みが求められると論じる。

Muhammad Khahfy Afrilla, Fia Dialysa Sulaksana

インドネシア証券取引所上場の石炭サブセクター企業34社から10社（50観測）を抽出し、グリーン会計・ESG開示・収益性が企業価値に与える影響を重回帰分析で検証した。グリーン会計のみが企業価値に正の有意な影響を示し、ESG開示と収益性は有意でなかった。モデルの説明力は14.9%にとどまり、投資家はESG開示よりもグリーン会計実務を評価する傾向が示唆された。

Dwi Ananta Femi Saputri, Syaiful Bahri, Nurdiana Fitri Isnaini

インドネシア証券取引所の食品飲料企業23社・115観測を対象に、収益性・流動性が企業価値に与える影響とESG開示の調整効果を検証。収益性は企業価値に正の影響を与える一方、流動性は影響せず、ESG開示はいずれの関係も調整しなかった。投資家は新興国食品セクターではESG開示よりも利益創出力を重視する傾向が示唆される。

Satya Prakash Mani, Shashank Bansal

集中所有構造がESG開示に与える影響を、企業ライフサイクルと市場競争という二つの調整要因に注目して分析した実証研究。所有構造と開示の関係が企業の成熟段階や競争環境によってどう変わるかを検証する。要旨が入手できないため詳細な手法・結果は不明だが、コーポレートガバナンスとESG開示の接点を扱う点で示唆に富む。

Talal Fawzi Alruwaili

サウジ証券取引所上場の高汚染産業73社・292社年データ（2022–2025年）を用い、ESG開示が実質的盈余管理（REM）を抑制することを示した。ESG開示と監査品質の交互作用は有意でなく、非財務情報の保証義務が未整備な新興国市場では両者が補完的に機能しないことを示唆する。

Valerian Novac, Eugen Rusu, Vladimir Ablai +1

本研究は、15,000TEUコンテナ船を対象に、小型モジュール炉（SMR）推進と従来の重油（HFO）推進を技術・環境・経済面で比較評価した。HFO船は年間約50,400トンの燃料を消費し、約156,940トンのCO2を排出するのに対し、70MWeのSMR設計は推進要求を満たし余剰電力を供給可能。25年間の総コストはSMRが約3億7,670万ドル、HFOが約4億5,200万ドルと試算され、SMRの経済的優位性は燃料価格や資本コスト等に依存…

Bancha Yingngam, Abhiruj Navabhatra, Chakkrapong Chaiburi

本研究は、無溶媒マイクロ波抽出（SFME）の操作条件を、応答曲面法と人工ニューラルネットワーク代理モデルを組み合わせたAI支援ワークフローで最適化し、収率を維持しつつ電力需要を削減する手法を提示する。1L反応器と12L実証機で検証し、ゲート・トゥ・ゲート境界での電力由来CO2e算定を監査可能な形で報告している。

Haneen Alghawnmeh, Yue Liu, Li Luo +4

バイオ炭を混和したコンクリートについて、ゆりかごからゲートまでのLCAを実施し、環境負荷とカーボンフットプリントを評価した研究。バイオ炭による炭素固定が建設材料の脱炭素に寄与しうるかを定量化する点が貢献。コンクリート産業のGHG削減策としての実効性を検討する基礎的知見を提供する。