論文・プレプリント

Tarek Ben Noamene

チュニジアにおけるESG採用の課題と、AI・ブロックチェーン・ビッグデータなどのデジタル技術の可能性を投資家視点から調査。投資家はテクノロジーに期待する一方、データ精度や規制、専門知識の不足を懸念。企業の倫理的コミットメントの必要性も指摘。

Lili Luo

本論文は、学術出版社の持続可能性実践をグリーン監査テンプレートを用いて評価。英国・EUの出版社は義務的なESG報告により高い開示水準を示す一方、北米では自主的な取り組みにばらつきがある。ネットゼロ目標や持続可能な紙の使用など限定的な進展が見られるが、透明性と協力の必要性が強調される。

O. Luvsandash, E. Munkhdalai, O. Gotov +1

本研究は、モンゴル株式公開企業における人的資本開示の透明性と質を評価した。2017～2022年の年次報告書を分析し、20指標を用いてスコアリングした結果、従業員数や人口統計データは比較的開示される一方、報酬や採用コストなどの財務情報の開示は極めて低かった。大企業や金融セクターの開示が相対的に高く、全体的に開示の一貫性と標準化が不足している。

Shashank Gupta, Rachana Jaiswal

本研究は、インドのNIFTY 100 ESG指数企業における人的資本開示（HCD）慣行を、GRI-G4フレームワークを用いて分析した。雇用、健康・安全、研修、多様性、人権の各項目を測定する多次元HCDインデックスを開発。内容分析とパネル回帰の結果、健康・安全や研修の開示は多いが、多様性・公平性・包摂（DEI）や人権の開示は限定的で一貫性がないことが判明。企業は評判リスクの低い領域を優先し、センシティブな問題を過少報告する傾向が示された。

Aishatu Usman Muhammad, Celestine Izunna Ekweozor

本研究はナイジェリアの消費者財企業を対象に、ESGパフォーマンスがキャッシュフロー報告品質に与える影響を分析した。全体のESGと環境の柱は有意な効果を示さなかったが、社会とガバナンスの柱は報告品質を有意に向上させた。規制当局への提言として、セクター固有のサステナビリティ開示要件の強化が含まれる。

Ratnaparkhe, Sanjay D.

本論文はサステナビリティとESG報告の基本概念を説明し、インドのBRSR報告要件を紹介する。しかし、分析は表面的で新たな知見は乏しい。

Mouna Elayeb, Yosra Makni Fourati, Aida Boudabbous

本論文は、統合報告（IR）の概念、起源、目的、推進要因を概観し、IRと財務パフォーマンスの関係を調査した研究をレビューする。結果は一貫しておらず、市場ベースと会計ベースの指標を用いた研究で異なる。IRの普及が進む中、その効果は未だ明確ではない。

Kudakwashe Magwedere

南アフリカの動物性タンパク質セクター上場企業の統合報告書・持続可能性開示を系統的に分析。環境指標（GHG、水、廃棄物）は定量化されているが、公衆衛生上の健康安全保障（GHS）への言及は散発的で物語的である。食品衛生や動物衛生は狭いコンプライアンス枠組みで扱われ、抗菌薬耐性（AMR）やサーベイランスへの取り組みは不十分。企業ESGと国際的な健康安全保障の間に大きな開示ギャップが存在する。

Loso Judijanto, Untung Untung

本研究は、新興経済圏における持続可能な発展の枠組みの中で、起業家ファイナンス研究の文献計量分析を実施。キーワード共起や著者ネットワークなどをマッピングし、持続可能な発展が中心的テーマであり、経済成長、金融システム、グリーン・トランジション（再生可能エネルギー、グリーン経済）と関連していることを示した。時間的推移では、貧困緩和から持続可能なファイナンスへの移行が確認された。

Pere, Pooja Ganesh, Mutkule, B.N.

本論文は、グリーンかつペーパーレスの銀行業務が持続可能で強靭な金融サービスにどのように寄与するかを概念的に探求する。モバイルバンキングや電子決済などのデジタルプラットフォームを活用することで、銀行はエネルギー消費と紙使用を削減し、気候変動緩和に貢献する。また、金融包摂の促進やパンデミック時のレジリエンス強化の可能性を指摘する一方、デジタルデバイドやサイバーセキュリティの課題にも言及し、政策提言を行う。

Mohamed Farhoud

本論文は、制度的空白（規制の断片化、税制優遇の不足、グリーンファイナンスへのアクセス制限）と世代動態が顕著なチュニジア企業の持続可能な移行を分析。混合手法（調査N=120、SEM、インタビュー25件）を用い、認識と行動のギャップが大きいこと、外部障壁が内部障壁より採用を抑制すること、吸収能力が外部手段の効果を媒介することを発見。比較分析から、グリーンファイナンスと標準化の不足が明らかになり、ESRSの比例実施や官民連携が移行可能な手段と…

Viga, Saban Onur, ÇALIŞKAN, Müşerref

本論文はトルコの2つの政府系銀行（VakıfBank、Ziraat Bankası）の2022-2024年の統合報告書・サステナビリティ報告書を分析し、サステナブルファイナンス、気候・環境管理、デジタル変革、社会貢献、循環経済の実践を比較。VakıfBankはグローバル基準に合わせたデジタル化・革新型の戦略、Ziraat Bankasıは環境リスク管理と農業サステナビリティを重視した国内開発志向のアプローチをとることが示された。

Zhang Heng, Yi Yongkang

中国の非鉄金属企業・紫金鉱業集団を対象に、2019～2023年のESGデータを用いてエントロピー法でESG業績を評価。報告内容の充実度は向上しているが、環境対策や社会的責任、ガバナンス強化の必要性を指摘。持続可能な発展への移行を後押しする実践的枠組みを提供。

Putri, Azaria Nanda

本研究は、エネルギー・インフラ業界における監査とリスク管理の役割を体系的文献レビューで検討。内部・外部監査の透明性向上や不正検出、ISO 31000やCOSO ERMに基づく統合リスク管理が財務レジリエンスを高め、ESG原則の採用が安定性に寄与することを示す。監査とリスク管理の連携が、デジタル化とグリーンエネルギー移行時代の企業ガバナンス強化に不可欠と結論づける。

Megan F. Hess, Andrew M. Hess

本研究は、ESG報告の信頼性向上策を探る混合研究。米国企業のGRI準拠報告書を分析し、ESG評価（Sustainalytics）が開示の幅や深さ、環境目標設定と正の関連があるが、目標未達成率や監査人の質とは無関係であることを示す。マネジャーやESG投資家への示唆を含む。

Zdenka Konecni, Jan Budak

本論文は、ESG報告における文化的要因の影響を分析する。ホフステッドの文化的次元を用いて、企業の透明性と持続可能性の実践が国ごとに異なることを示す。国際的な規制環境下でのグリーンウォッシング防止や効果的なコミュニケーションへ示唆を与える。

Ram Niwas, Nihal Anwar Siddiqui, Prasenjit Mondal +1

本研究はインド製造業企業のESG開示と財務業績の関連を分析。年次報告書とサステナビリティ報告書の内容分析を通じて、環境・社会・ガバナンス要素の開示状況を評価。インド企業のESG報告への関与度を明らかにし、政府のCSR報告政策立案に貢献する。

null AISHAT

本研究は、ナイジェリアの非金融上場企業におけるESG開示が企業価値に与える影響を、レバレッジを調整変数として分析した。経済・ガバナンス開示は企業価値を高めるが、社会開示は有意な効果を示さない。高レバレッジはESG開示の価値向上効果を弱める。

null Dhea Nabillah Widayanti

本研究は、ASEANコーポレートガバナンススコアカードに基づくガバナンス要素がインドネシアのエネルギー企業のESG報告に与える影響を分析。53社のデータを用いて、株主権利、取締役会責任などの要素が報告品質に与える影響を評価した。

Yahaya, Onipe Adabenege

本研究は2015年から2024年のナイジェリア上場企業152社を対象に、ESG開示の質が利益調整を抑制するかを分析。代理理論と正当性理論に基づき、修正ジョーンズモデルで裁量的発生高を測定、GMM推定により内生性を処理した結果、ESG開示と利益管理に有意な負の関係を確認。特にガバナンスが弱い企業や非Big4監査の企業で効果が顕著。