論文・プレプリント

Mahfoudh Hussein Mgammal, T. Alruwaili

サウジアラビアのVision 2030改革期における企業収益性の決定要因を、伝統的な資本構成とESG、R&D、デジタル化、取締役会の多様性などの戦略的要因の相互作用として分析。固定効果パネル回帰を用い、R&Dが最も強い正の要因である一方、ESGとデジタル化は直接効果を持たず、R&Dとガバナンスの調整役として機能することを示す。

Leal, Rubens Savaris, Bortolotti, Mônica Aparecida, Novak, Maricléia Aparecida Leite +4

本研究は、ブラジル上場企業におけるESG情報開示の質と情報非対称性の関係を検証する。定量的・実証的手法を用い、開示レベルとbid-askスプレッド等の非対称性指標を関連付ける。また、ISSB基準に基づくCVM決議193/2023の影響も考察する。

Ms. Kavita Pareek, Dr. Roopali Prashant Kudare

インドの食品加工企業5社を対象に、財務特性とESG採用準備態勢の関係を分析。利益率、流動性、収益成長からFREI指数を構築し、回帰分析でESG準備態勢への影響を評価。利益率が最も強い予測因子であり、財務力が持続可能性移行能力を支えることを示した。

Rauf F.

本論文は中国企業を対象に、経営者交代がCSR開示の質に与える影響と、政治的埋め込み（政治との結びつき）の調整効果を実証的に検証する。経営者交代が開示の質を変化させ、その効果は政治的背景によって異なることを示唆する。中国の制度的文脈におけるESG開示の決定要因を理解する上で重要な知見を提供する。

Makhathini R. Lungani, K. Aliamutu

ヨハネスブルグ証券取引所上場の非金融企業64社を対象に、ESG開示とROA・ROE・ROICの関係を2018-2023年のデータで回帰分析。ESG開示はROAと負の関係、ROE・ROICとは正の関係を示し、短期的なコスト負担と長期的な価値創造の両面を示唆。

Intan Nur Lizsa, Lisa Rahmawati, Agus Triyani +1

本研究は、インドネシアの鉱業企業PT Alamtri Mineral Indonesia Tbkの2025年サステナビリティ報告書をGRIスタンダード2021に基づき分析し、マテリアリティ、透明性、説明責任の実施状況を評価した。117指標中80項目（68.38%）の開示を確認し、「部分的に適用」と分類。経済側面の開示が最も低く、ESG戦略やガバナンス開示は一定程度行われているものの、未開示の指標も残る。

César Daniel Reyna Ugarriza

本論文は、ペルー鉱業におけるピアベースのガバナンスシステムを提案する。SNMPEとICMMに沿った制度設計で、国家規制や既存認証を補完し、予防的な社会的・環境的・運営的リスク管理を目指す。原子力産業のWANOやOSARTのピアレビュー手法を参考に、鉱業セクターの信頼向上と紛争予防を図る。

null Ina Nusuki

本レビューは、グリーン経済とデジタル変革の時代における企業価値の決定要因を体系的に分析した。42件の研究を対象に、環境・炭素開示、ESGパフォーマンス、グリーン投資などの「グリーン決定要因」が、ガバナンスや報告の信頼性といった情報の信頼性メカニズムによって支えられるときに企業価値と関連することを示した。また、デジタル変革と会計情報システムの質が、情報非対称性の低減やデータ追跡可能性の向上を通じて、グリーン価値の関連を強化する可能性を指摘…

P. Roy

本研究は、新興G20諸国における内外の海外直接投資（FDI）と企業のESGパフォーマンスの非線形関係を、2014〜2023年の6511社年データを用いて分析。内向きFDIはU字型、外向きFDIは逆U字型の関係を示し、閾値（内向き1.941%、外向き1.027%）を特定。パリ協定以降のFDIの役割と、持続可能性に資する「良いFDI」誘致には制度的補完が必要と示唆。

S. Hou

本研究は、中国の上場企業2010-2020年のデータを用いて、宗教文化（仏教・道教）が企業の炭素排出に与える影響を実証分析した。宗教文化は炭素排出を抑制し、その経路としてCSR促進、資金調達制約の緩和、グリーンイノベーションの増加が確認された。経済発展地域や国有企業などで効果が顕著であり、正式な制度や外国文化はその効果を弱めるが消し去らない。

B. Solikhah, Edi Sarwono, Fina Khurul Aini

2016〜2023年の台湾上場企業を対象に、気候行動（エネルギーマネジメント）と環境成果（GHG排出）の整合性を分析。高炭素・低炭素セクター別に、管理努力は向上するが排出削減は停滞し、両者の相関が弱いことを示す。努力と成果の乖離を浮き彫りにし、統合的戦略の必要性を提言。

Joni Hendra, Khusnik Hudzafidah, Feni Wilamsari +1

本研究は、インドネシア東ジャワの環境配慮型中小企業（SME）150社を対象に、グリーンファイナンスとグリーンイノベーションが企業業績に与える影響をPLS-SEMで分析した。結果、両者は業績に正の影響を与え、環境持続可能性戦略が媒介することが示された。政策立案者や実務家への示唆を提供する。

Nontuthuko Khanyile, M. Phesa

本研究は、ヨハネスブルグ証券取引所（JSE）上場のトップ40企業における税透明性報告の程度と質を評価し、強制的な税務開示と自発的な透明性慣行を区別する。定性分析により、強制的な開示は高いコンプライアンスを示す一方、自発的な開示は選択的であり、詳細な将来情報や国別情報が不足していることを明らかにした。規制遵守が主な推進要因であり、自発的開示はステークホルダー期待や正当性に影響される。新興市場における税透明性研究に貢献する。

Zongjun Zhang, Xinyu Dang

本研究は、中国A株上場企業の2008〜2024年のパネルデータを用いて、保険機関の所有が企業レジリエンスに与える影響を検証。リスク耐性、適応的回復、再生・発展の多次元指標を構築し、保険所有がレジリエンス向上と関連することを発見。特に国有企業や小規模企業で効果が強く、エージェンシーコスト低減や内部統制強化などの経路が示唆される。

Akram Ramada, Mohamed Ahmed Shemeis, Ahmed Moustafa Aldabousi +1

UAE上場企業を対象に、グリーンファイナンスとESG実践が企業業績（効率性、有効性、持続可能性、顧客満足）に与える影響を構造方程式モデリングで分析。両者は補完的に作用し、特に持続可能性と顧客満足に強い正の効果を示した。新興市場におけるグリーン金融とESG統合の実務的示唆を提供。

Ayşegül Yıldırım, Kasırga Yıldırak

国営農業企業のESG内部監査フレームワークを設計し、トルコTIGEMの3事業所に適用。88指標とリスク分類で評価し、総合スコアが「レッドゾーン」リスクを隠すことを実証。エネルギー・水ネクサスや化石燃料依存、労働訴訟などの具体的リスクを特定し、象徴的開示から運用化された内部統制への移行を提言。CBAM対応にも示唆。

Pradita Andina Kurnia Putri, Titiek Rachmawati

本研究は、インドネシアの国営食品企業PTシネルギ・グラ・ヌサンタラ（SGN）の2023年サステナビリティレポートにおけるグリーン会計の開示状況を、POJK No.51/2017、GRI基準2021、グリーン会計の概念に基づき質的に分析した。エネルギー・水効率、廃棄物利用、バイオマス利用、排出抑制などの環境管理活動が開示されているが、定量的な環境コスト情報の統合は限定的で、記述的な開示に留まっている。

Samihah Hanim Mohamad, J. Sulong

本研究は、AI支援型系統的レビュー（Scopus AI）を用いて、シャリーア準拠がコーポレート・ガバナンスに与える影響を統合的に分析した。シャリーア準拠は取締役会の有効性、内部統制、透明性、リスク管理、ステークホルダー信頼を強化する実質的なガバナンス機構として機能し、持続可能性指向のガバナンス、ESG統合、ブロックチェーンやAIを活用したシャリーア準拠技術への関心が高まっていることを示した。理論的には価値基盤型ガバナンスのパラダイムを提…

Lidya Martha, Nurul Izati, Aminar Sutra Dewi +2

本研究は、インドネシアの不動産・不動産セクターにおけるマネジリアル・オーナーシップとCSR開示が企業価値に与える影響を分析した。2019年から2023年の23社のパネルデータを回帰分析した結果、マネジリアル・オーナーシップは企業価値に有意な影響を与えないが、CSR開示は正で有意な影響を与えることが示された。この結果は正当性理論を支持し、企業価値向上におけるCSR開示の重要性を示唆している。

Monica Singhania, Deepika Swami

本研究は、ESGサステナビリティと企業の資本コスト（CoE）の関連をメタ分析により統合した。2011～2024年の50研究・15カ国・112効果量を分析し、ESGとCoEの正の関連を確認。制度的要因として、ガバナンス環境が強固で持続可能性へのコミットメントが高い国ではこの関連が弱まることを示した。投資家保護の強度は有意な調整効果を持たなかった。