論文・プレプリント

Aindrila Chakraborty, Debapriya Banerjee, Aparajita Roy

本稿はテクノロジー企業4社（Dell、LG、Samsung、Vivo）のCSRとESGの統合を分析。2020～2024年の二次データを用い、CSR戦略とESGパフォーマンス指標の収束を示す。ガバナンスメカニズムの重要性を指摘しつつ、基準の不統一や部門間サイロ化などの課題も明らかにした。

Chika Almalia Agisti, Luthfiyyah Khaira Zahra, Arim Nasim

本研究は、ESGフレームワークの哲学的基盤を分析する。存在論的にESGは客観的現実と社会的構築の複合的実在であり、認識論的には合理・実証・批判的アプローチの総合が必要である。価値論的には功利主義、義務論、徳倫理の枠組みから分析できる。現在のESG実践は認識論的側面に偏り、存在論的・価値論的側面が軽視されていると指摘する。

I. Agustia, Ni Nyoman Sri Rahayu Damayanti, A. Sari

本研究は、インドネシア証券取引所に上場する自動車企業を対象に、ESG開示、レバレッジ、企業規模がROAとPBRに与える影響を検証した。2022～2024年のパネルデータを用いた回帰分析の結果、ESGはパフォーマンスと企業価値に有意な影響を与えず、レバレッジのみ負の影響を示した。

Muhammad Dedat Dingkoroci Akasumbawa, Abdul Qoyum, Misnen Ardiansyah

本研究は、インドネシアとマレーシアのイスラム銀行を対象に、コーポレートガバナンスがイスラム・グリーンバンキング開示（IGBD）に与える影響と、銀行規模の調整効果を検証する。IGBD指数（IGBDI）をシャリーア原則に基づき構築し、2009～2024年のパネルデータ分析により、取締役会とリスク管理委員会が開示を促進する一方、銀行規模がガバナンス効果を強化することを示した。

Made Arvin Ariantara, M. G. Wirakusuma, Eka Ardhani Sisdyani +1

本研究は、インドネシアの非金融セクター企業を対象に、CSR開示が企業価値に与える影響を資本構成の調整効果に焦点を当てて検証した。GRI 2021に基づくCSR開示はトービンのQで測定した企業価値に正の影響を与えるが、資本構成（DER）は調整変数として機能しないことが示された。シグナリング理論を支持する結果であり、CSR開示の投資判断における有用性を実証している。

P. Vouros, Nikolaos Alexandros Androne, S. Allan +3

本論文は、CSR報告とマテリアリティ分析を評価するための方法論的枠組みを提案する。具体的な内容は不明だが、サステナビリティ開示の質的向上に寄与する可能性がある。

Elena Claudia Badea Florea, Liliana Ionescu Feleaga

本論文は、AIと持続可能性報告要件（CSRD、ESRS）が監査委員会の役割をどのように変革するかを探る。ルーマニアの上場企業を事例に、財務、ESG、デジタル、倫理のマルチスキル統合の必要性を指摘。2025～2035年に監査委員会は戦略的な役割へ進化すべきと結論。

Eleonora Stancheva Todorova

本論文は、AIやブロックチェーンなどの自動化技術とサステナビリティ報告が会計専門職に与える影響を系統的文献レビューで分析。自動化により会計業務が分析・解釈型へシフトし、ESG情報の保証や倫理的な報告が新たな課題となることを指摘。教育や規制の変革を提言する。

Nawal ALtawati, Sondos Badwan, Esraa Milad

リビアのSK Marble and Granite Companyを対象に、サステナビリティ会計が財務報告の質に与える影響を分析。GRI基準に基づく環境・社会・経済の開示が報告の信頼性や透明性を高めることを実証し、リビアの民間産業向けに持続可能な開示基準の義務化を提言する。

Yew Hua Ling, Y. Tham, L. Jong

本論文は、マレーシア上場企業におけるSDG開示の幅に対する持続可能性委員会と女性取締役の影響を分析。持続可能性委員会の存在がSDG開示を促進し、女性取締役も直接的に開示を向上させることを実証。さらに、取締役会のジェンダー多様性が持続可能性委員会の効果を強化する調整役を果たすことを示唆。

Tarek Ben Noamene

本研究は、チュニジアの上場企業がグローバルなESG基準をどのように取り入れているかを質的に調査した。インタビューに基づき、シンボリックな遵守から深い統合までの多様な軌跡を明らかにし、3段階の適応モデル（受容、再構成、再構築）を提案する。新興市場におけるESG政策の文脈適応の必要性を強調している。

José Reinaldo Passos Villefort Júnior, Dermeval Martins Borges Júnior, L. Machado +1

ブラジルの上場企業を対象に、ESG開示企業と非開示企業のベータ係数を比較。ESG開示企業は平均的にリスクが高い結果となり、理論予想と反する。

C. TUSHABOMWE-KAZOOBA, Imelda Kemeza, Robinah FLORAH NAKAKEETO +4

本論文は、ウガンダの公立大学であるムバララ科学技術大学を対象に、ESG会計の現状を縦断的に調査した。2020/21～2024/25年度の財務報告書や政策文書の分析、学生・教員へのインタビューを通じて、ESGに関するテーマを抽出。その結果、ESG会計は初期段階にあり、分類の弱さや制度的統合の不足が明らかになった。NDP IVやSDG4に沿い、大学ガバナンスへのESG組み込みを提唱する。

Tisha Arora, Dr Preeti Sharma

インドではESG投資商品が増えているが、投資家の理解は不十分。本調査は、社会人、学生、起業家などを対象に意識を分析。環境・社会への関心は高いが、グリーンウォッシングや開示不足への懸念から参加に消極的。金融機関による透明な情報提供と教育の必要性を指摘。

Fisnik Brovina, Dario Sipos, Halina Kot +2

ポーランドとアルバニアの多国籍企業におけるESGコンプライアンスを比較。ポーランドは規制が整備されスコア4.0、アルバニアは2.6と低い。デジタル化やリーダーシップの重要性を指摘。

Manuela Alves Chami, Geovane Camilo dos Santos, Cíntia de Melo de Albuquerque Ribeiro +1

本研究は、BRICS諸国のアグリビジネス企業におけるESGパフォーマンスと株価の関係を分析。2009～2022年のデータを用いたパネル分析の結果、ESGスコアは株価と有意な正の関係を示し、投資家がESG情報を意思決定に活用していることを示唆。ステークホルダー理論、シグナリング理論、正当性理論の観点から解釈。

Andini Anissa, M. Sidik, Lihan Rini Puspo Wijaya

本研究は、インドネシア証券取引所に上場する31社の鉱業企業を対象に、コーポレートガバナンス（監査委員会、独立取締役会、取締役会）、収益性（ROA、ROE）、企業規模が環境情報開示に与える影響を分析した。2021年のGRI基準に基づくデータを用いた重回帰分析の結果、監査委員会、独立取締役会、取締役会の規模が環境開示に有意な影響を与える一方、収益性と企業規模は有意ではなかった。この結果は、環境情報の透明性を高める上でコーポレートガバナンスが…

Sri Hartati Simamora, Arthur Simanjuntak, Rimky Mandala Putra Simanjuntak +1

本研究は、インドネシア証券取引所に上場する鉱業・エネルギーセクター企業を対象に、環境情報開示が財務パフォーマンスと株式パフォーマンスに与える影響を分析した。GRI4環境カテゴリに基づく環境情報開示指数（EDI）を用いた分析の結果、環境開示は財務パフォーマンスに有意な影響を与えるものの（p=0.067）、株式パフォーマンスへの直接効果は認められず、財務パフォーマンスの媒介効果も確認されなかった。インドネシア資本市場では環境情報が投資評価に…

Qian Cheng

本研究は、中国の製造大手ハイアーを事例に、データ分析がESGパフォーマンスの実装と管理にどのように貢献するかを調査。規制圧力、市場需要、デジタル変革がESG進展を促進する一方、社内データ共有の不足やサプライチェーンの持続可能性ギャップなどの課題を特定。統一されたESGデータガバナンスや国際報告基準との整合性向上を提案している。

Ayunda Putri Izati, Pujangga Abdillah

本研究は、税務攻撃性がESGに与える影響と、CEOの性別がその影響をどのように調整するかを検証。インドネシア上場企業119社の2022～2024年のデータを用いた分析の結果、税務攻撃性はESGに負の影響を与え、女性CEOはその影響を強めることが示された。