論文・プレプリント

Beata Łaźniewska-Piekarczyk, Patrycja Miera, Mateusz Moskal +1

ポルトランドセメント系とアルカリ活性化系のコンクリート6種・モルタル4種を、openLCAとCML-IA手法でカドル・トゥ・ゲート評価した研究。CEM III/BコンクリートはCEM I比でGWPを54.8%削減、スラグ・フライアッシュ系アルカリ活性化コンクリートは71.9%削減、CEM III/Cモルタルは76.6%削減を達成した。一方、一部のアルカリ活性化系は毒性・生態毒性・資源関連の影響が大きいことを示し、炭素のみでなく複数影響カ…

Linda

企業のGHGインベントリ（Scope1–3）と生態系レベルの炭素フラックスモデルを連結するオープンソースの炭素会計ツールキット。土壌・ブルーカーボン・水田CH₄・森林・内陸水CO₂放出の6つのMVPカーネルを実装し、質量バランス残差やターゲット漏洩監査、モンテカルロ不確実性評価で結果を検証可能にする。ISO 14064-3準拠のStreamlitアプリとCLIで再現性ある報告を支援する。

J. Drisiya, K Shibu

南インド・アシュタムディ湿地を対象に、土地利用・被覆（LULC）変化を時空間的にモデリングし、沿岸ブルーカーボン隔離量を経済評価した研究。ラムサール条約登録地の炭素貯留機能を定量化し、湿地保全の経済的根拠を示すことを狙う。

Radhika Bhargava

2015年以降の全NDC・NIR・国家通信を分析し、ブルーカーボン生態系を保有する国のうちNIRで24%、NDCで47%がブルーカーボンを計上していることを示した。計上の有無は生態系の規模や歴史的損失よりも政策判断に規定され、不計上は意欲の低さではなく技術・資金能力の制約を反映する。現行の誓約は世界の潜在能力（2050年までに36-56 GtCO₂e）の14%未満（5 GtCO₂e）にとどまり、検証可能な生息地別会計には国際支援が不可欠…

Leonel J. R. Nunes

ブドウ園へのバイオ炭施用に関する統合的レビュー。収量増は酸性・炭素乏乏・非灌漑のトスカーナ3圃場に限られ、他8地点では有意な収量応答はなかった。一方、バイオ炭炭素の長期残留は頑健で、100年後も65〜89%が残存。N2O・CH4削減効果は圃場規模では未確認。炭素価格€90〜243/t CO2-eqが收支分岐点となる。

Ming Lei, Hui Chen, Aojun Lei +3

中国の大学の鉄筋コンクリート造教育棟を対象に、BIM数量から炭素排出量を算定する枠組みを構築し、段階・材料・部材の各レベルでホットスポットを特定した。A1〜A5の総排出量は16,812.69 tCO2e、原単位442.51 kgCO2e/m2で、A1〜A3が94.40%を占めた。コンクリート・鉄筋・ALCブロックでA1〜A3の88.1%を占め、モンテカルロ不確実性分析と低炭素シナリオ評価により統合最適化で7.72%削減可能と示した。

Jack MacKenzie, John Callaghan

搾乳施設の電動化でエネルギー需要と炭素フットプリントが増える酪農場を対象に、GHG排出の正確な計測手法を検討した研究。国レベルの排出係数を地域単位に再評価し、オンサイト再エネと地域別系統ミックスが削減機会に与える影響を定量化する。ネットゼロ政策対応に向けた農場の排出カテゴリ分類・算定の精緻化を支援する。

Besleaga, Andrei Nicolae

生態課題向けの6つの分散台帳システム設計（サプライチェーン認証、医薬品流通、ペーパーレス請求、資源回収、ローミング、炭素クレジットMRV）を提示。共通の「Sustainability-First Consensus（SFC）」プロファイルは、年間エネルギー予算、使い捨てハード排除、署名付きオンチェーン炭素証明とオフセット充足規則、well-known URIによる開示を検査可能な性質とする。仕様・JSONスキーマ・テストベクタ・チェッカ…

Kimei E.H.

反芻動物（牛など）由来の温室効果ガス排出量を推定する際の不確実性の源泉を整理し、不確実性定量化（UQ）と感度分析の手法をレビューした論文。農業・畜産分野の排出インベントリ精度向上に資する知見をまとめる。

Kaitong Yang, Jun Wu, Ling Li +1

出生率低下と人口縮小が進む社会において、家計単位の炭素排出がどのように変化するかを分析した研究。中国の研究機関によるもので、人口動態の変化が排出構造に与える影響を明らかにすることを狙う。詳細な手法・結果は要旨未取得のため不明。

Christian Wadjou

廃棄物発電施設（ロンドン・エドモントンEcoPark）のカーボンフットプリントを事例に、アクターネットワーク理論を用いてLCAのシステム境界設定を関係的に再構成する方法を提案。22のアクターと技術要素を追跡し、境界決定の根拠と結果への影響を台帳化。計算の完全な再現性を確保したデータセットを公開し、LCAの透明性・説明責任向上に貢献する。

Lee Bali, Tom Bearpark, Oleksandr Kit +6

ネットゼロ達成にはCDRを2050年までに7〜9GtCO2/年へ拡大する必要があるが、市場には永続性リスクの標準的定量指標がない。金融のVaRに着想を得たCarbon at Risk（CaR）は、契約除去量と実現貯留量の乖離を確率論的に測る指標で、森林炭素では95%CaRが200年で70%超、DACCSでは規制状況により0.15〜17%と試算された。現行の一律バッファ控除は低リスク案件を過剰保護し高リスク案件を過小保護する構造的欠陥があ…

Zhaoxi Yuan, Magdalena Rãdulescu, Muhammad Sajid +1

中国の1990〜2020年を対象に、金融政策（実質金利）とエネルギー輸入が総CO2・消費ベース（COC）・生産ベース（COP）排出に与える影響をAARDLで分析。実質金利は総排出とCOCに長期的に正の関係を示す一方、COPとは負だが非有意。エネルギー輸入と経済成長は三指標すべてを押し上げる。環境目標の金融政策への統合とグリーンファイナンス推進を提言する。

V. V. Namitha, YM Shukla, Ram Gopal +7

被覆作物、輪作多様化、残渣保持、不耕起、有機資材、バイオ炭等の土壌炭素隔離効果を検証した批判的レビュー。植物由来炭素入力の維持・増加と実践の組合せが最も一貫した証拠を持つ一方、攪乱低減だけでは全層の大幅増加は期待できないと指摘。輸入資材は受入土壌の炭素を増やしても景観規模の追加除去を証明しない点、N2O・CH4や管理反転が気候収支を変え得る点を強調。土壌回復とオフセット認証を分離し、多深度・長期実験を最優先と結論づける。

Erika Balontayová, Vladimí­r Šimanský

本論文は、IPCC定義に沿った「炭素隔離」、すなわち植物による大気中CO2の実際の除去と土壌への保持に基づく算定手法を提案する。実 biomass 量・質、気温、降水量、粘土含量を入力とし、実圃場で検証した結果、既存の全球隔離予測モデルと概ね整合した。併せて既存モデルに欠けていた炭素隔離評価スケールを開発し、スロバキアの農業デジタル助言プラットフォームAgroAssistentへの実装を予定する。

Putri Alifa Kholil, Abdul Jabbar, Dhia Sasmita Lantip +2

インドネシアのランドリー零細企業を対象に、ゲート・トゥ・ゲートLCAで炭素・水フットプリントを算定した研究。衣類1トンあたり5,072kg-CO2eq、水使用687m³を計測し、洗濯工程が排出の68%、水使用の95%を占めるホットスポットと特定。洗濯段階への介入が資源効率改善の鍵と結論づける。

Wang S.

海運分野で用いられるBook and Claim（証書取引）型の炭素削減スキームを数理モデルで分析した研究。制度が意図した排出削減効果と実際の挙動の間に生じる「パラドックス」を数値実験で示す。Scope 3排出量の配分やカーボン会計の設計に示唆を与える。

Пламен Драгнев

ブルガリアのカーボンファーミング（CF）普及に向けた機会・障壁・戦略的方向性を、デジタル化とMRVの役割に注目して分析した研究。精密農業、IoT、リモートセンシング、AI、ブロックチェーンはデータ収集・追跡・検証の基盤を提供し得るが、科学的に妥当なMRV手法や現場測定、独立検証を代替できないと指摘。デジタル基盤不足、人材・投資コスト、土壌有機炭素評価の方法論的不確実性、規制・市場の不確実性が主な障壁であり、共同スキームや共有インフラ、公…

Chitra De Silva Lokuwaduge

2014〜2024年の文献分析を通じ、アジア地域における企業の炭素会計・報告の現状を整理した研究。制度発展、政策枠組み、排出測定・報告の実務動向を検討し、世界で進展が見られる一方、標準化・データ精度・越境一貫性に課題が残ると指摘する。国際報告基準の影響と地域協力の役割にも言及し、SDGs達成とアジアの低炭素移行に炭素会計の強化が不可欠と論じる。

Lorena Rodrigues Cunha, Ana Nadja Lopes Lucas, Matheus Martins Teixeira Cota +2

サイザル繊維1トン生産のカーボンフットプリントをLCAで定量化した研究。脱繊維工程のディーゼル消費が最大の排出源であり、バイオディーゼル混合（86:14で5%減、80:20で10%減）が排出削減に有効であることを示した。農業由来素材の脱炭素化に向けた実務的示唆を提供する。