論文・プレプリント

Mohamed Hegazy, Diego Prior, Mahmoud Zarea

取締役会の特性（環境委員会、女性取締役比率、取締役会規模、独立性、CEO兼任）と炭素排出開示の関連を66の研究からメタ分析。環境委員会と女性取締役が最も強い予測因子であり、開示義務の有無や地域・法制度によって効果が異なることを実証。CEO兼任は全体として有意な効果なし。ガバナンスと制度圧力は代替的でなく相互補強的であることを示し、投資家や規制当局に管轄固有の示唆を提供。

Sad Abu Alim, Marwan Mansour

本研究は、ASEAN6カ国の上場企業175社の2014～2021年のパネルデータを用いて、取締役会の内部ガバナンスが炭素排出開示（CED）に与える影響を分析。ジェンダー多様性や環境委員会などの複数のガバナンス属性を統合したBoard Effectiveness Score（BES）を開発し、BESが高いほどCEDが向上することを実証。特に低・中開示企業で効果が顕著であり、新興市場における弱い制度的監視の代替としてのガバナンスの役割を示唆…

Anindia Vegi Aurora, Imas Kismanah

本論文は、2021年から2024年のインドネシア証券取引所上場製造企業を対象に、グリーン会計、グリーン知的資本、炭素排出開示、税務リスクが企業価値に及ぼす影響を分析した。パネルデータ回帰の結果、グリーン会計とグリーン知的資本は企業価値に有意な正の影響を与えるが、炭素排出開示と税務リスクは有意でないことが示された。全体として環境会計とグリーン知的資本の企業価値向上への貢献が確認された。

Davide De Vito, Irene Mazzei, Elisabetta Palumbo

本論文は、建設材料の持続可能性評価において、環境LCAに労働者の社会的リスク（安全性・労働条件）を統合する方法を提案する。EUエコラベルの基準を出発点に、事故率などの指標を環境影響と並行して評価するフレームワークを構築し、イタリアの事例を示す。今後、EPDへの拡張や企業内での実装を目指す。

Olajide Taiwo, Laka Daniel Temitope, Laka Unenwojo Folaolurin +1

本研究は、ナイジェリアの上場製造企業20社（2014-2023年、200企業年）を対象に、収益性、取締役会規模、企業年齢がESG開示（環境・社会・ガバナンスの各要素）に与える影響を分析。パネル回帰分析の結果、企業年齢は環境開示に有意な正の影響を与える一方、収益性や取締役会規模は有意でなかった。企業規模は全ての開示要素に対して安定した正の影響を示し、制度的成熟度と規模が開示行動の主要な規定要因であることを示唆している。

Fateh Belouadah, Hassan Ali Alqahtani, Howaida Mohamed Fadol Mohamed +3

サウジアラビアの非金融上場企業67社を対象に、ESG開示が企業価値（トービンのQ）に与える影響を動的GMMで分析。ESG開示は企業価値を有意に向上させる一方、負債比率は負の効果を持つ。取締役会の独立性は負債の負の影響を緩和するが、ESG開示の効果は増幅しない。サウジ株式市場の2021年ESG開示ガイドラインを踏まえた初の包括的研究。

Neha Wankhede, Dr. Namrata Deshmukh

本研究は、インドのREITにおけるESG報告の実践、枠組み、課題をレビューした。複数のREITの開示を分析し、企業レベルではガバナンス構造が一貫性向上に寄与するが、REIT固有の標準化が不足していると指摘。グリーンウォッシング防止と投資家意思決定支援には、規制強化とセクター別ガイドラインが必要であると結論付けた。

Tho Hoang Nguyen, Loi Huynh, Nha Minh Nguyen

ASEAN6カ国（インドネシア、マレーシア、シンガポール、フィリピン、タイ、ベトナム）の2806社を対象に、グリーンイノベーション能力（GIC）とESG格付け（ESGR）が企業価値に与える影響を分析。エネルギー転換（ETR）の調整効果も検証した結果、GICとESGRは企業価値を高めるが、その効果は国や変数間の相互作用に依存することが判明。実務・政策への示唆を提供する。

Rozilah Shabor Rameli, Ahmad Shahrul Nizam Isha, Paras Behrani

本研究は、マレーシアのエネルギーセクター上場企業を対象に、ESGパフォーマンスとCO₂排出原単位の関連を調査した。2018〜2024年のパネルデータを用いた回帰分析の結果、ESGスコアと排出原単位に負の相関が確認され、特に環境（E）の要素が最も強い関連を示した。これは、ESG統合による脱炭素化の実践的示唆を提供する。

P. Stetsiuk

本論文は、企業投資プロジェクトの評価にESG基準を統合する理論的・実践的側面を考察する。従来のNPVやIRRなどの動的手法はESGリスクを十分に考慮できないと指摘し、ESG持続可能性に応じた割引率調整やキャッシュフロー修正を提案する。持続可能な金融への適応を目的とする。

(著者不明)

本論文は、ESG原則の金融市場への統合が持続可能性を戦略的金融資産へ変容させた現象を批判的に分析する。企業がESGシグナリングをレピュテーション管理に活用しつつ、積極的な税計画と財務工学を行う実態を、制度理論や正当性理論を用いて解明。ポストBEPS時代においても規制裁定が残存し、より洗練されたシャドーキャピタリズムが生じていると主張。

Risna Wijayanti, T. A. Masron, Zelfi Nur Azizah +2

本研究は、知的資本(IC)と持続可能な金融(SF)の関係を調査し、それらが動的財務パフォーマンス(DFP)に与える影響をマッピングする。2015～2024年の532のScopus論文を分析し、COP26やEUタクソノミー後の研究増加、ESG・イノベーション・レジリエンスへのテーマシフトを特定した。ICとSFの相乗効果がDFPの重要な推進要因であることを示す。

Wiwik Utami, Erna Setiany, Rieke Pernamasari +1

インドネシアのヘルスケア企業を対象に、知的資本（VAIC）とESGスコア、炭素排出開示（CEDI）が企業価値（MVA）に与える影響を分析。VAICのみが有意な正の効果を示し、ESGとCEDIは市場価値に影響を与えなかった。これは、新興国ではサステナビリティ開示がまだ株主価値に結びついていないことを示唆する。

P. Catalfo, Daniele Virgillito, C. Ledda

本論文は、イタリアの中堅製造・技術サービス企業を対象に、心理社会的リスク（業務関連ストレス）とESG報告の統合を検討した事例研究である。Stress-ESG Business Impact Frameworkを提案し、組織の健康指標と事業影響を結びつけることで、ESGマテリアリティ評価や開示の進化を支援する。

K. A. Popov, Ekaterina A. Pischikova

本稿は、ロシアの大手上場非金融企業56社のパネルデータを用いて、独立取締役の特性が自主的なESG開示に与える影響を分析。女性独立取締役の存在や外国人社籍の独立取締役の比率が高いほどESG開示が促進される一方、技術的専門性を持つ独立取締役の比率が高いと開示が抑制されることを発見。MBAや学位の効果は見られなかった。

Suci Ramadhani, Mukhzarudfa Mukhzarudfa, Wiwik Tiswiyanti +1

本研究は、2021年～2024年のインドネシア証券取引所（IDX）上場企業の運輸・物流セクターにおけるサステナビリティ報告の質を分析。114のGRI指標を用いた二値スコアリングにより、ASSAが最高、GIAAが最も改善、AKSIは低水準に留まることを示した。

Chakanetsa Patrick Korera, Elia Madondo

本研究は、南部アフリカ開発共同体（SADC）の10証券取引所に上場する99社を対象に、ESG開示格付けと財務業績の関係を分析。ガバナンス開示が最高スコア（平均4.38）、環境開示が最低（3.93）で、上位四分位のESG企業は平均ROA18.2%（下位は9.7%）と、ガバナンススコアと収益性に強い正の相関を確認。統一的なESGフレームワークの導入を提言。

Aso Abdullah, Khaoula Omhand, Aminul Islam

英国FTSE350企業を対象に、監査委員会とサステナビリティ委員会の構成がESG開示の質に与える影響を検証。パネルデータ分析の結果、各委員会属性は開示の質と正の関連を持つが、両委員会の相互作用により一部属性の効果が増幅または減衰することを示した。

Moses Nyakuwanika

本研究は、ジンバブエ企業が気候政策の不確実性の中で環境管理会計(EMA)と気候リスク開示をどのように活用しているかを探る。半構造化インタビューを通じて、経営者は政策不確実性を柔軟な予算編成や環境パフォーマンス監視の必要性と解釈していることがわかった。EMAは環境コストの可視性向上に、気候リスク開示は組織の正当性強化に寄与すると認識されている。定性的で文脈依存の洞察を提供し、新興国における持続可能性会計研究に貢献する。

A. Bykov

本論文は銀行セクターにおけるESG統合の主要な方向性を特定し、環境・社会・ガバナンス要素を業務プロセスに組み込む際の課題を分析する。グリーン・トランジションファイナンス、ESG融資、借り手のESGスコアリング、サステナビリティ開示、モニタリングのデジタル化が重要な方向性として挙げられる。また、評価手法の不均一性やグリーンウォッシュリスクが制約要因であると指摘。