論文・プレプリント

Frank S.M.

米国の食事データを用い、Planetary Health Diet Index・HEI-2015・DASHという3つの食事品質指標と、食事由来の温室効果ガス排出量との関連を比較した研究。健康的な食事パターンが必ずしも低排出と一致するかを検証し、栄養政策と気候政策の整合性を問う。食品システムの脱炭素を議論する基礎的知見を提供する。

Nguyen T.K.L.

都市下水処理システムを対象に、環境影響と温室効果ガス排出を評価した研究。処理方式ごとの排出特性を比較し、下水処理が持つ気候影響を定量化することを狙う。抄録がなく、対象国・評価手法・主要な結論は本文に依る。

Conrad Z.

米国の食事パターンごとに温室効果ガス排出量・食費・食事の質を比較した研究。食料システム由来の排出と経済性・栄養のトレードオフを示す。企業のフードサプライチェーン排出や食関連の脱炭素戦略に示唆を与える。

McLaren D.P.

本論文は、生物多様性分野の「ノー・ネット・ロス」政策の経験を手がかりに、気候政策における「ネットゼロ」と「オフセット」の概念的な混同を解きほぐす。ネット目標がオフセットに依存することで生じる会計・実効性の課題を、生物多様性ガバナンスの先例から考察する。ネットゼロ主張の誠実性を問う概念的・政策的貢献。

Armstrong C.

本論文は「ネットゼロ」という概念を気候正義の観点から問い直す概念的研究である。どの主体が、どのような衡平性の原則に基づいてネットゼロを定義・達成すべきかを議論し、排出削減とオフセットの配分をめぐる公正性の問題を浮き彫りにする。企業・国家のネットゼロ目標が抱える正義上の含意を整理する点に貢献がある。

Xianghui Yin, Shiqin Sun, Jiangge Wang +1

中国本土の牛肉生産を対象に、2002〜2022年の省別カーボンフットプリントをLCAで定量化した研究。大規模経営ほど炭素強度が低く、腸内発酵が最大排出源でメタンが全体の約74%を占める。排出と産出額は多くの省で連動して増加し、空間的回帰により経済水準や農村所得などが炭素強度に有意に影響することが示された。

N.P. Awazi, D. Alemagi

本レビューは、カメルーン林業における気候スマート実践（低影響伐採、森林認証、再植林、アグロフォレストリー）の導入を阻む経済・社会・環境的障壁を統合的に整理した。初期費用の高さ、投資回収の遅延、市場インセンティブの弱さ、気候金融へのアクセス制限、土地・樹木の tenure 不安定、関係者の認識不足などが相互に連関していると指摘する。課題は技術的ではなく構造的であり、経済的インセンティブ、tenure の安定、包摂的ガバナンス、気候金融、景…

Aaron P. Davis, Akshay Dashrath, Justin Moat

ロブスタコーヒーの気候耐性主張を科学的に検証したレビュー。灌漑・化学肥料依存や樹陰不足が生態系・生物多様性保全や低炭素経済目標と矛盾すると指摘。ブラジル・インド・ベトナムなど気候不適地での大規模灌漑の実態を陸水利用分析から示し、適地シフト・栽培慣行変更・気候対応品種開発の必要性を論じる。

Caro D.

畜産部門から排出される温室効果ガスの世界および地域別の動向を扱った研究。抄録がなく詳細な手法や知見は不明だが、農業・畜産由来の排出インベントリや地域差の把握に関わる内容と推測される。脱炭素経路や政策検討の基礎資料となりうる。

Gimpfl S.

ドイツ・バイエルン州の成人を対象に、食生活に起因する温室効果ガス排出量と資源利用量を推計し、社会人口統計学的属性や食品選択との関連を分析した研究とみられる。食料システム由来の排出を個人レベルで定量化し、食習慣の違いが環境負荷にどう反映されるかを示す点に意義がある。詳細な抄録が得られていないため、手法や結論の評価は限定的である。

Ozpinar S.

オリーブ果樹園を対象に、有機農法と慣行農法のエネルギー投入量と温室効果ガス排出量を比較した研究。農業段階での排出構造と農法間の差異を定量的に示す内容とみられる。食品・農産物サプライチェーンのScope 3算定や排出削減策の検討に資する基礎的知見を提供する。

Hendrie G.A.

オーストラリアの食事推奨と実際の平均摂取量を比較し、それぞれが生む温室効果ガス排出量を評価した研究。食習慣の違いが排出量に与える影響を定量化し、持続可能な食料政策の議論に基礎的知見を提供する。抄録がなく詳細な手法・結果は不明。

Amorim D.I.M.

ブラジル農業由来の温室効果ガス排出が地域間で「収束クラブ」を形成するかを分析した実証研究。排出削減目標の設定や地域別政策設計に示唆を与える。抄録がなく詳細は不明だが、農業排出の地域不均一性を扱う点で気候政策に隣接する。

Ashish Singh, Uttam Kumar Sahoo

インド北東部の東ヒマラヤにおいて、20年生の果樹ベース農林業システム（FBS）6種と隣接農地を比較し、土壌炭素・微生物バイオマス炭素・窒素を0〜1mの6層で評価した。FBS土壌は全炭素・有機炭素・微生物バイオマス炭素・全窒素が有意に高く、特にモモとカシマンダリンで炭素蓄積が最大となった。植物–土壌–微生物の正のフィードバックが示唆され、気候スマートな土地利用戦略としての有効性を実証している。

Upaka Rathnayake, Nitin Muttil

急速な都市化、気候極端化、老朽インフラ、汚染負荷が都市水システムを圧迫する中、自然基盤ソリューション（NbS）の役割を検討した論文。都市水管理の持続可能性向上に向けた適応策としての位置づけを論じる。GX開示や炭素会計との直接的な接続は限定的。

(著者不明)

本稿は日本の畜産分野における温室効果ガス削減研究を紹介するものである。家畜由来のメタン・一酸化二窒素などの排出削減に向けた国内研究の動向を概観する。農業分野の脱炭素はScope 3やサプライチェーン排出量の観点からも重要性が高まっている。

S. Kou-Giesbrecht, S. Curasi, Renée Hall +1

本論文は、プロセスベースの火災モデルと反事実シミュレーションを用い、21世紀のカナダ森林火災の焼失面積・曝露・費用・CO2排出を人為的気候変動に帰属させた。パリ協定の2.0℃未満目標は影響を現代水準に保つ一方、高排出シナリオでは曝露が300%超、直接費用が年間約8.7億ドル、火災CO2の世界的社会的費用が年間約500億ドル増加する。気候変動が将来の火災影響の支配的要因であり、火災由来CO2を炭素の社会的費用に組み込む必要性を示す。

Abdul Salami Bah, Yongqiang Wang, Yuchun Zhu +2

サハラ以南アフリカ35カ国・2000〜2023年のパネルデータを用い、森林火災・制度の質・再生可能エネルギー・気候変動が森林被覆に与える影響をMMQRとGMMで分析。森林火災・農業政策・気温上昇は森林被覆を減少させ、再エネと降水は増加させる。制度の質はR&D・ICT・環境保護を通じ間接的にも作用し、機械学習（RF・XGBoost）が森林減少の主要予測因子を特定した。

Ruirui Du, Yucan Xie, Minjuan Zhao

中国の畜産業を対象に、汚染排出・炭素排出・経済成長の三者のトレードオフ関係を分析した研究。タイトルからは、畜産部門における環境負荷と経済性の両立可能性を「何が」「なぜ」「どのように」という枠組みで問うていることが読み取れる。具体的な手法や結論は要旨が無いため不明だが、農業・畜産由来の排出削減と食料安全保障・農村経済のバランスという政策課題に貢献する内容と推測される。

Murdiyarso D.

インドネシアの泥炭地とマングローブを対象に、温室効果ガス排出係数の精緻化を図る研究。土地利用・土地利用変化分野の排出量推計精度を高め、野心的な気候目標の達成に資することを狙う。国別インベントリやブルーカーボン評価の基礎データ改善に寄与する。