論文・プレプリント

Olusegun Kayode Agbesuyi, Samuel Ojogbo, Babatunde Olufemi Oke

サブサハラ・アフリカ48カ国・2010〜2022年のパネルデータを用い、適応金融と緩和金融が生態学的フットプリントに与える影響の違いをモーメント分位点回帰で分析した。緩和金融はフットプリントを削減し、その効果は上位分位ほど大きい一方、適応金融は下位・中位分位で主に効果を持つ。両効果は分布の裾で有意に異なり、各国のフットプリント分布上の位置に応じた資金配分の必要性を示唆する。

Samer Abaddi

企業の脱炭素化がいつ収益につながるかを、弾力性と「気候情報能力」の観点から整理する概念的研究とみられる。要旨がなく詳細は不明だが、脱炭素投資の経済性評価と情報インフラの関係を扱う枠組みを提示する可能性がある。実証結果や政策含意は本文で確認が必要。

Pojani E.

西バルカン地域において、持続可能な金融（サステナブルファイナンス）の実務が循環経済の推進にどう寄与するかを検討する研究とみられる。詳細な要旨は未提供だが、地域レベルでの金融手法と循環型ビジネスモデルの接続を扱う内容と推測される。

I. Bargaoui, Imen Khanchel, Naima Lassoued

米S&P500の387社を2010〜2021年に分析し、炭素排出が情報の非対称性、ステークホルダーの投資撤退、企業の正当性への脅威を通じて株式流動性を低下させることを示す。特にScope 1の直接排出が最も強い流動性ペナルティを生むが、過信傾向のCEOは環境コミュニケーションやイノベーション発信、ステークホルダー対応によりこの悪影響を緩和する。京都議定書やパリ協定の段階に応じて市場が評価する排出の種類や反応が変化することも明らかにした。

Almagul Mukhamediyeva

中央アジア5カ国（1994〜2024年）のパネルデータを用い、対外公的債務調達が気候に悪影響を及ぼす経路を分析。再生可能エネルギー消費と制度の質が債務と気候の関係を緩和し、炭素集約国との近隣・貿易関係が媒介することを示す。債務政策と気候政策の整合の必要性を結論づける。

Chen Jun

カザフスタンの大規模グリーンインフラは単一貸し手の能力を超えるため、シンジケート融資とブレンドファイナンスによるバンカビリティ向上を検討する。風力・系統強化・道路・蓄電池の4事例と7億ドル規模のモデルを用い、A/B構造やコンセッショナル・トランシェがDSCRを1.19から1.37、1.46へ改善することを示す。共通デューデリジェンスと譲許性の追加性検証を含むバンカビリティ枠組みを提案する。

Zhiping Zhang, Zhongkui Wei, Xin Weng

中国を対象に、金融発展とグリーン資本の拡大がエネルギー転換・脱炭素化を促進するかを検証した実証研究。グリーン金融が脱炭素投資を加速させる経路と条件を分析する。要旨未取得のため詳細な手法・結論は未確認。

Naimah Ahmad Yahya, Wan Razazila Wan Abdullah, Enny Nurdin Sutan Maruhun +2

本論文は、資源制約や知識不足、制度間連携の弱さに直面する中小企業（SME）の持続可能性移行において、グリーンファイナンスが果たす役割を理論的に検討する概念論文である。制度理論と自然資源ベース理論（NRBV）を統合し、外部の制度的圧力がグリーンファイナンスの採用を促す一方、内部の組織能力がその効果を左右することを示す枠組みを提案する。グリーンファイナンスは単なる資金供給にとどまらず、グリーンイノベーションやESG実践、競争優位の構築を触媒…

Muhammad Aminu Isa, Abdullahi Hassan Gorondutse, A. Mohammed +3

ナイジェリアの製造業株主400名へのアンケート調査を用い、配当政策がエネルギー転換計画（ETP）の資金調達手段となり得るかを検証した先駆的研究。SmartPLSによる分析の結果、配当政策の設定（SDP）と再生可能エネルギー投資（REI）には正で有意な関連が認められた一方、企業配当政策（CDP）とREIの関係は正だが非有意であった。株主がナイジェリアのエネルギー転換を支持する意向を持つことを示し、「グリーン配当」という新たな資金調達の可能…

Xiao-Chun Zhou

2012年の中国グリーンクレジット政策を自然実験として、差の差分析により企業パフォーマンスへの影響を検証した研究。規制対象産業では政策介入により企業パフォーマンスが1.74%有意に改善したことを示す。融資制約の緩和、資源配分の改善、グリーンイノベーションの促進が経路として機能している。

Ghanashyam Tiwari, Mohan Bhandari, N. Sharma +1

ネパール商業銀行の上級幹部8名への半構造化インタビューを通じ、サステナブルファイナンスの認識とESG実装を質的に分析。経営陣のコミットメントが進展を促す一方、規制の不確実性・ESGツール不足・収益圧力が障壁となる。短期収益と長期持続性の緊張から断片的な取組みに留まる実態を明らかにした。

Sisi Xiong, Weiguo Xiao, Huan Yan

米国の気候政策不確実性を立法・規制・国際公約・市場の4チャネルに分解し、2005〜2024年の月次データでG-SIBや地域銀行の株価リスク・CDSスプレッド・ΔCoVaRへの波及を分析。平時は影響が小さいが、裾野では規制後退リスクが四半期内に波及し、政策紛争の「決着」が「発生」より銀行リスクを動かす。気候ストレステストは紛争局面とテール状態を中心に設計すべきと結論。

Ferdinando Marrazza, Luisa Krimizis Gonzalez, Giampaolo Gabbi +3

DealScanの2018年シンジケートローン6,924件から貸し手・借り手の有向加重ネットワークを構築し、3種のファイナンスド・エミッション指標とネットワーク中心性の関連を分析した。より中心的な金融仲介機関ほどファイナンスド・エミッション比率が高く、相関は約60%に達する。2025年ネットワークでも同様の結果が得られ、シンジケートローン市場の安定的な構造的特徴であると示唆される。

Yaacob Ibrahim, Khaled Hussainey, Emmanuel Allieu +3

1993〜2026年のScopus論文1610件を対象に、炭素金融研究の成長、知的構造、国際共著、テーマ進化を計量書誌学的に分析。パリ協定後に急増し、中国が生産量を、米英日が被引用影響力で主導。テーマは炭素市場・排出量取引からグリーン金融、ESG統合、気候関連金融リスク、デジタル金融へ移行している。

Sudipta Bose, Farhana Islam, Kristina Minnick +2

50カ国・16,274社年データ（2007–2023）を用い、炭素リスクが高い企業ほど財務制約が強まることを示した研究。2013年英国開示規制を準自然実験に用いるなど頑健性を確保し、高品質な炭素開示が情報非対称性を下げて資金調達摩擦を緩和することを明らかにする。ガバナンスや制度的文脈がこの関係を左右することも示唆する。

Rocío A. Araya-López, Micheli Duarte de Paula Costa, Peter Ian Macreadie +3

オーストラリアのブルーカーボン生態系（マングローブ・海草藻場等）の回復事業について、その費用構造と実施の動機を分析した研究。タイトルのみで要旨は未取得だが、炭素隔離と自然資本の両面から回復事業の経済性を扱う内容と推察される。

P.S. Haripriya, Jayshree Shukla, S. Saraniya +4

アグロフォレストリーは炭素隔離・生物多様性・生計向上に資する自然基盤ソリューションだが、制度・金融・市場の障壁で拡大が難しい。本レビューはコミュニティ型・サプライチェーン型・ブレンドファイナンス型のPPPモデルを整理し、グリーンファイナンスと生態系サービス支払いが初期投資や管理コストを賄い得ると論じる。土地tenure不安や市場不確実性、ジェンダー格差が残る制約だと指摘する。

Haijie Fang, Liying Yu, Ziyuan Zhang

低炭素サプライチェーンを対象に、ブロックチェーンを活用した資金調達と販売形態の動的意思決定を分析した研究。タイトルからは、資金制約下での販売チャネル選択とブロックチェーンによる情報・資金の透明化が企業意思決定に与える影響をモデル化していると推測される。要旨未取得のため詳細な知見は不明。

Hammad Ali, Ghulam Murtaza Uqaili, Faisal Ramzan

アジア6カ国（中国・インド・パキスタン・バングラデシュ・マレーシア・インドネシア）の2018〜2022年パネルデータを用い、グリーンファイナンスが再エネ消費を媒介して低炭素開発（CO₂排出削減）に与える影響を検討する研究設計を提示。ただし本稿の回帰係数・媒介効果はすべてシミュレーション値であり、実データによる検証は未完了である。

Liu X.

中国の2010〜2023年を対象に、グリーンファイナンスが高品質な林業発展に与える影響を計測する実証研究。炭素経済における森林の役割と金融動員の関係を分析する。要旨がなく詳細な手法・結果は未確認。