論文・プレプリント

Saghar Mohsenian, Tahar Messadi, Amir Mohammad Shadjou +2

建築ファサード・外装のクラドル・トゥ・ゲート（A1–A3）埋め込み炭素を146研究・800選択肢から系統的に整理したレビュー。システム別中央値は断熱材9.1からBIPV207 kg CO2e/m2に及び、不透明壁は48 kg CO2e/m2。面積当たり報告やバイオ系炭素クレジットの扱いの不統一が比較を妨げており、最小報告チェックリストを提案する。

Kota Kodai, Tsuyoshi OSHIMA, Minako Hara +1

ITU-T SG5第3回会合の報告で、Watt-bit連携（エネルギーとデジタルの連携）およびソフトウェアのカーボンフットプリント算定に用いる製品カテゴリールール（PCR）の標準化動向を整理する。ICT分野の炭素会計ルール整備に向けた国際標準化の進捗を示す。

James Hanrahan, Sahar Attari

アイルランドのホテル36施設の一次炭素監査データを用い、初の物件レベル炭素ベンチマークを構築した研究。ゲスト1泊当たり排出量は平均9.6kgCO2eで最大10.5倍のばらつきがあり、エネルギー限定の算定境界では廃棄物・水が除外され約16%過小評価となる。食品廃棄物の削減と暖房脱炭素が主要な削減レバーで、客室数が唯一の有意な構造的予測因子である。

Cindrella Joy Joseph, Shoji D. Thottathil, M. Mohammed Rahees +3

熱帯沿岸湿地のブルーカーボン吸収ポテンシャルを、炭素ストックの安定性と温室効果ガスフラックスの両面から統合評価する研究。単純な蓄積量ではなく、メタン等の排出を差し引いた「純」炭素収支を沿岸気候会計に組み込む枠組みを提示する。沿岸生態系の気候緩和貢献をより精緻に測定する試みである。

Martin Otundo Richard

ケニア沿岸JKP6郡のマングローブ・海草ブルーカーボン事業を対象に、空間リスクとデリバリー実績を評価するSRDPF枠組みを提案。郡レベルの空間リスク指数、7段階のガバナンスモデル、クレジット発行・収益・便益配分・永続性を結ぶデリバリー実績指数の3要素で構成する。炭素ストックよりもテナント・モニタリング・便益配分段階のガバナンスがクレジット供給と地域便益を左右すると論じる。

Diana Patricia Franco Campos, Milton Januario Rueda Varón, Alex Jiménez Díaz

自主的炭素市場の「見かけの多様性」が実効的な分散になっているかを検証した研究。6つのレジストリ、11,468プロジェクト、26.55億tCO2eの発行量を分析し、上位3レジストリが発行量の88.6%を占める高い集中を確認。残存在庫の46.8%が5年超のヴィンテージであり、制度・時間的依存が会計統制や財務デューデリジェンスに示唆を持つと論じる。

Meng Yu

中国・長深高速道路の改築拡張区間を対象に、専門家デルファイ法で低炭素設計・施工の評価指標体系を構築した研究。廃材再利用やプレキャスト部材、泡沫軽量土、3Dプリント遮音壁などの新技術を評価し、炭素排出係数モデルとベースライン比較により全体で16.16%の炭素削減率を達成したことを示す。高速道路改築のグリーン低炭素化に理論的・技術的指針を与える。

Sanket Jaiswa, Satish Patel, Soham Nimje +3

Sentinel-2とGEDIデータを用い、マングローブの地上部炭素を推定する統合ワークフローを提示。NDVIマスクと経験的係数でAGCを算出し、GEEとInVESTの結果を相補的だが非等価なモデル出力と位置づける。パラメータ感度分析とデジタルMRV来歴層のプロトタイプを示し、炭素クレジット認証ではなく証拠管理の枠組みであると明示する。

G.I. Zanini, A. Martineli Batista, R. Balbinot +3

ブラジルのユーカリ植林における土地利用変化（DLUC）CO2収支を、IPCC Tier1ではなく国別Tier2係数で再計算した研究。系統的レビューでTier2係数42.36 tC/haを導出し、BRLUCフレームワークで5,569自治体を2000〜2019年について評価。99%の自治体でCO2収支が改善し、Tier1の大陸規模デフォルトが森林炭素隔離ポテンシャルを過小評価していることを示した。

K. Oehmichen, Stefan Majer, Jaqueline Daniel‐Gromke

SEMPRE-BIOプロジェクトで、嫌気性消化と低温ガス分離・触媒メタン化、PEM電解による再生可能水素統合、熱分解とメタン化の組み合わせなど複数のバイオメタン製造経路を評価した。ISO 14040/44準拠LCAとEU RED枠組みの2手法で比較し、いずれも高いGHG削減ポテンシャルを示す一方、再生可能電力や副産物の扱いの違いから結果に大きな差が生じた。革新的バイオメタンシステム評価では手法の一貫性が重要と結論づける。

Iris Vural Gürsel, M. van den Oever

建設分野でのバイオベース・循環製品の活用は気候変動緩和に大きく寄与しうる。本研究は既存の標準・ガイドラインと科学文献をレビューし、一時的な生体炭素貯留の便益を評価する手法として動的アプローチが最も正確であると結論づけた。この手法をオランダの建設環境性能評価手法に組み込むことを提案している。

Sokama-Neuyam, Yen Adams, Net-Zero Carbon Emission Lab (NCEL)

ガーナ向けのオープンなcradle-to-gate排出係数ライブラリ。環境拡張産業連関(EEIO)分析に基づき、2022年ガーナセディ建て生産者価格あたりのkg CO2e排出原単位を提供する。シナリオエンジンも同梱され、サプライチェーン排出量算定に活用できる。

Suzuki T.

環境属性（再エネ・低炭素等の価値）を製品間でどう配分し会計処理するかを論じる研究。マスバランスモデルにおける非比例的配分の適用可能性と限界を検討し、信頼性・比較可能性の確保に向けた条件を提示する。企業の環境主張や開示の一貫性を高める基礎的論点である。

Fang B.

電力システムにおける限界炭素排出係数（MEF）の動的特性を、データ駆動型の手法で導出する研究。時間変動する電力供給構成を反映した排出係数の精緻化を狙う。Scope 2算定や需要側の脱炭素意思決定の精度向上に資する基盤的貢献。

Yang H.

下水処理プロセスにおける温室効果ガス排出係数を評価する研究。抄録が無いため詳細は不明だが、排水処理由来の排出量算定の精度向上に資する内容と推測される。企業・自治体のScope 1排出インベントリ整備に関わる基礎的知見となりうる。

Tombak M.L.

バルト海地域の港湾を対象に、温室効果ガス排出量の算出手法を比較検討した研究。港湾という物流拠点における排出計測の枠組みの差異を整理する内容とみられるが、抄録がなく詳細は不明。港湾脱炭素化に向けた算定基盤の標準化を考える上での基礎的知見となりうる。

Iamchamnan P.

冷凍水産加工工場を対象に、組織単位のカーボンフットプリントを算定し、GHG排出削減戦略を検討した研究。工場操業に伴う排出源を把握し、削減策の実現可能性を評価する実務的アプローチを提示する。食品製造業の脱炭素化に向けた算定手法と対策の基礎資料となる。

Fia Rahma, Achmad Luthfi Chamidi

環境会計（EMA・MFCA・炭素会計）を企業戦略に組み込む類型と、それがSDGs達成にどう結びつくかをPRISMA準拠の系統的レビューで検討。環境コストの内部化がグリーンイノベーションを促し、資本コスト低下やグリーンウォッシュ抑制につながることを示す。企業計算とSDG12・13・17を結ぶ公共価値連携モデルを提示し、環境コスト開示の義務化を政策提言する。

Alaa Ahmed, Barween Alkurdi

本論文は、クラウドネイティブな建築オペレーティングシステム（BOS）「BuildOT One」の参照アーキテクチャを設計科学の手法で提示する。ドバイの68棟・25サイト・429メーターから6か月分約700万件のデータを取得し、冷房起因の季節負荷（2月3.41GWh→5月5.25GWh）や太陽光発電、CO2濃度99.2%が1000ppm未満といった屋内環境品質を定量化した。メーターリセットや桁あふれ等の実データ異常への堅牢な取り込みが運用…

Anna V. Ivanova, Svetlana S. Morkovina, Nataliya V. Yakovenko +6

ロシア欧州部の中央森林ステップを対象に、再造林の有効性・最適投資配分・炭素隔離・経済性を統合評価した研究。計量経済モデルやリアルオプション、IPCC炭素会計を組み合わせ、45年で145万t-CO2の隔離、NPV5.3億ルーブル、即時投資の臨界炭素価格約631ルーブル/tを算出。炭素価格が最大の不確実性要因で、正のNPV確率は82.4%と示す。