論文・プレプリント

Bassam Maali, Ayman Bader, Amer Morshed +1

本論文は、ヨルダン上場企業における炭素原価計算の活動基準原価計算への統合が、環境情報開示の質や炭素強度に与える影響を検証した。2018～2024年の12社のパネルデータを用いた固定効果モデル分析の結果、コスティング統合と開示品質・炭素強度との間に統計的に有意な関連は見られなかった。企業規模のみが開示品質と正の関連を示した。実務への浸透が不十分であることが示唆される。

Meixin Du

本研究は、中国杭州市周辺の都市圏における炭素吸収源（森林・湿地など）の長期的な変化を分析し、中国の「ダブルカーボン目標」（2030年CO2ピークアウト、2060年カーボンニュートラル）政策が炭素吸収能に与える影響を評価する。土地利用変化や政策介入が吸収量にどう反映されるかを定量的に明らかにする。

Céline Granjou, Hélène Guillemot, Laure Manach +4

本論文は、フランスの土壌炭素動態モデルAMGが、農業開発、気候研究、土地利用計画、炭素市場など異なるアクター間でどのように流通・変容するかを分析する。AMGは学術研究、地域公共政策、炭素市場という3つの定量化レジームに分化し、土壌炭素隔離ポテンシャルを定量化する社会技術的インフラの構築に貢献している。知識インフラを固定化されたものではなく、開かれた柔軟なプロセスとして捉える視点を提唱する。

Tonghui Yu, B Dai, Xuan Zhu +4

この研究は、成都・重慶都市集積地域を対象に、正味炭素排出量、経済貢献度、生態学的支持係数に基づく三次元フレームワークを開発し、炭素収支パターンを分析した。その結果、高排出コアと強炭素吸収周辺部のパターンが明らかになり、低炭素維持ゾーンが面積の45.15%を占めることが示された。人口密度や土地利用強度、政府介入が主要な駆動要因であり、これらの知見は地域の差別化された緩和策と国土空間計画に貢献する。

Yue Liu, Lixin Tian, Boyan Zou +2

本研究は、カーボンニュートラルを目指す産業団地において、複数の排出源からの炭素排出を統合的に監視・認証するシステムを提案する。センサーデータや活動データを組み合わせることで、正確な排出量算定と認証を実現する。

Lining Zhang

本論文は、炭素循環の本質が酸化還元反応の逆バランス（炭素バランス）にあると提唱する。炭素不均衡から炭素リバランシングへの移行パターンを示し、規制枠組み内での実行方法を3つの経路で提示する。GX実務への直接的な含意は限定的だが、炭素会計の基礎理論として位置づけられる。

Simangele Sithole, Cornelius Were Okello, Margaret Awuor Owuor

ケニアのラム諸島の海草藻場において、土壌有機炭素（SOC）貯蔵量を調査。海洋保護区（MPA）や地域管理海域（LMMA）は非管理地域より高いSOCを示したが、堆積物の質や種構成などの環境要因も影響。初の現地測定データを提供し、ブルーカーボン保全戦略へのLMMAの可能性を示唆。

Mega Natasha Indah, Kastana Sapanli, Agus Sadelie +2

本研究は、インドネシアのブルーカーボンマングローブ林保全地域における土地被覆変化とそれに伴うCO2排出量を分析する。保全活動が排出削減にどの程度寄与するかを評価し、ブルーカーボン生態系の気候変動緩和における重要性を示す。

Ricardo Morales-Betancourt, Cristóbal J. Galbán-Malagón, Thalia Montejo-Barato +11

チリ・サンティアゴとコロンビア・ボゴタの家庭用天然ガス調理ストーブからのメタン(CH4)とNOx排出を実測。調理時の連続リーク、着火時排出、燃焼排出を分離して測定し、現在のIPCC排出係数より数倍高いことを発見。総メタン排出の約50%がリーク由来であり、現在の在庫算定で無視されていることを示した。改善された排出係数はGHG在庫の精度向上に貢献する。

Tri Ngearnlek, Wei‐Ta Fang

本研究はASEAN全沿岸国のマングローブ・海草ブルーカーボンを初めて統一評価。二重枠組み（確率的NECBモデルとIPCC準拠国家インベントリ）を適用し、地域全体の土壌炭素貯留量853 Mt C、正味気候便益44.6 Mt CO2e/年を推定。デルタ域ではメタン放出により炭素吸収の効果が半減するなど空間的不均一性を明らかにし、NDC強化や高品質ブルーカーボン投資への科学的基盤を提供。

Sarah Lawless, Philippa J. Cohen, Rayhan Dudayev +6

本論文は、ブルーカーボンプロジェクトの実施にあたり、沿岸住民の土地および海洋に対する権利を尊重する必要性を強調している。炭素クレジットの取引が進む中で、地域コミュニティの参加と同意が不可欠であると主張する。

Yizhou Jiang, Cun Wei, Yuanwei Ding +3

本研究は、LCA手法を用いてゼロカーボン建築のライフサイクル炭素排出量を算定し、中国済南のゼロカーボン運営センターを事例に、各段階の排出量と主要因を特定した。運用段階と建材生産段階が全体の99%以上を占め、経済分析では、太陽光発電システムの導入がグリーン電力購入よりも年間コストで34.67%～13.71%安いことを示した。この結果は、ゼロカーボン建築の計画・設計における経済的判断の基礎を提供する。

Jae-Chan Park, Jinvo Nam, Junsung Noh +1

韓国固有の塩生植物Triglochin maritimum L.の炭素貯留能とブルーカーボン価値を評価。生態系ベースの炭素除去ポテンシャルを示し、気候変動緩和策への貢献が期待される。

Isabel Casal‐Porras, Fernando G. Brun, José Lucas Pérez‐Lloréns +1

本研究では、マングローブ、海草藻場、干潟の3つのブルーカーボン生態系から採取した溶存有機物の化学的特性を分析した。各生態系の有機物組成の違いを明らかにし、炭素貯留メカニズムの理解に貢献する。

Research Consortium Archive

本論文は、マングローブ生態系におけるブルーカーボンの動態をリモートセンシングと炭素フラックス定量化手法を用いて評価する。炭素隔離量の推定精度向上を目指し、気候変動緩和策への貢献が期待される。

Heidi McIlvenny, Annika Clements, Sarah Helyar

北アイルランドの海草藻場における堆積性有機炭素貯蔵量を初めて広域評価し、場所により18.6～280.8 Mg C/haと10倍以上の差があることを発見。炭素貯留は堆積物特性（粒度・エネルギー環境）に強く依存し、一律のブルーカーボン会計は不適切であることを示した。安定同位体分析により、炭素の起源は海草由来と外部由来の混合であることも判明。

Jinge Zhou

本研究は、中国の二つの塩性湿地において、n-アルカンとアミノ糖のバイオマーカーとδ13C-N/C分析を統合し、堆積有機炭素の起源（植物由来・微生物由来・海洋由来）を定量する手法を開発。植物残渣が有機炭素の75%以上を占め、特に自生植物由来の未変換炭素が36.9-58.2%を占めることを示した。また、土壌特性が炭素源の制御要因であることを解明し、ブルーカーボン会計の信頼性向上に資する方法論的基盤を提供した。

Nathania Permata Satriawan, Hera Alvina Satriawan

マングローブはブルーカーボンとして気候変動緩和に重要だが、インドネシアでは法規制の強化が進んでいるものの、監督の弱さや制度的重複といった課題がある。本研究はPP第27号（2025年）の法的枠組みを分析し、持続可能な管理のための政策連携の必要性を指摘する。

Sarah Lawless, Philippa J. Cohen, Rayhan Dudayev +6

ブルーカーボン（BC）プロジェクトは沿岸地域や先住民の領域で提案されているが、テニュア（占有権）の保護状況は不透明である。122件のBCガイダンス文書を分析した結果、権利の解釈が狭く、国際的な義務（先住民条約など）が無視されていることが判明。これにより権利保持者が土地や資源を失うリスクがある。ガイダンスはテニュアの包括的な理解と国際基準への準拠が必要である。

Matthieu Delaye, Paul Matte, Anthony Turpin +4

本論文は、ESMO 2025で発表された約3000の抄録から、癌治療において温室効果ガス排出を削減する戦略を特定した。治療の強度や頻度を下げる10のアプローチが選ばれ、それぞれの排出量を推定。いずれも臨床成績を損なわず、一部は改善された。このような研究に環境影響評価を統合する必要性を提言。