論文・プレプリント

X.-B. Huang, P. Han

気候変動による生態系の機能冗長性の低下が、生態系サービス供給と長期経済レジリエンスに与える非線形影響を、マクロ経済モデルと空間生態モデル（EABM-InVEST）の結合で定量化した研究。50年間のモンテカルロ・シミュレーションにより、従来型成長経路では2060年頃に不可逆的な閾値を超え自然資本評価が急落する一方、自然資本会計（NCA）とNbS・動的な空間柔軟性を組み合わせれば生態的連結性を維持し正の内部収益が得られると示す。

Gabriel Tordue Buluku, Msugh Stephen Shiada, Usman Salifu Oma +1

ナイジェリア6地域の牧畜・農地計150地点でCH₄・N₂O・CO₂濃度を実測し、IPCC Tier 1手法で年間排出量を推計した研究。家畜150頭・農地100haの例示的インベントリは約67.7百万kg CO₂e/年となり、土地利用変化に伴う土壌炭素損失が大半を占めた。土壌炭素保全や堆肥管理改善、施肥効率化、水田の水管理変更を緩和策として挙げる。

MUBARAK ALIYU DANMARAYA, Ma Jie, Aminu Hassan Jakada +2

アフリカ34カ国・1990〜2022年のパネルデータを用い、気温上昇と炭素排出が農業パフォーマンス（AGP）に与える影響をP-ARDLモデルで分析。気温上昇と排出は短・長期ともにAGPを有意に低下させる一方、持続可能金融と人口増加は長期的にAGPと食料安全保障を押し上げることを示す。気候スマート農業と持続可能金融への投資を政策提言として導く。

Hongqin Tang, Yang Shen, Weiqiao Ruan +1

デジタル・グリーン統合の枠組みで、メタン排出を排出慣性と都市特性から予測する機械学習モデルを構築し、説明可能AIで要因を分析した研究とみられる。都市単位の排出予測と要因分解は、排出インベントリ精度向上や削減政策の標的化に資する可能性がある。

Junmi Ding, Weikang Niu, Siwan Zhou +4

中国の都市・森林における樹木の炭素固定量とBVOC（生物起源揮発性有機化合物）排出に関する132件の文献を整理したレビュー。BVOCは状況次第でオゾンや二次有機エアロゾル生成を促すため、炭素固定とのトレードオフを考慮した樹種選定が必要だと指摘する。炭素データ・化合物別BVOC特性・環境条件を組み合わせた予備的な低BVOC排出カテゴリ分類を提案するが、検証済みの植栽指針ではないと留保する。

C Kennedy, M Kavanagh, A Saleh +3

アイルランドの高齢者コホート(TILDA)を用い、高血圧治療における固定用量配合剤(FDC)の利用率ギャップを推計。FDC普及により服薬アドヒアランス改善と入院減少を通じ、人口100万人あたり年17.82ktCO2eqの削減が可能と試算した。心血管疾患予防におけるFDCの環境影響を初めて定量化した研究である。

Jiamiao Chen, Yaqi Zhang, Haitian Jiang +1

海上シルクロード沿いの沿岸ブルーカーボン生態系（マングローブ・塩性湿地・海草藻場など）を対象に、気候変動下での脆弱性を将来予測し、その主要な駆動要因を特定する研究。要旨が未取得のため詳細は不明だが、沿岸域の炭素貯留機能のリスク評価を通じて自然資本・生物多様性の観点から気候リスク評価に貢献する内容と推察される。

Heidi Lyshol, MRL Gunnarson, H Brandstorp +1

ノルウェーの処方データベースを用い、2004〜2025年の喘息吸入薬（pMDI）由来のGHG排出量を推計した研究。pMDI由来排出は2022年約2.8万トンから2025年約3.1万トンCO2と増加傾向にあり、ノルウェーの直接CO2排出の0.06〜0.07%を占める。自治体別の「持続可能処方指数」（pMDI比率）は2025年に22.5〜62.4%と大きな地域差があり、政策介入の余地が大きいことを示す。

Yuxin Qi, Yichen Yan, Xiaomin Xiao +6

中国30省を対象に、カーボンニュートラル目標の文脈で社会・生態系の相互作用を分析した実証研究。タイトルからは省レベルの脱炭素と社会生態的影響の連関を扱うとみられる。要旨未提供のため詳細な知見は不明。

Jacopo Bassetto, Roman Hoffmann, Raya Muttarak +2

欧州社会調査（2012–2022年、25カ国）を用い、気温極端化への曝露が気候変動への懸念・責任感・緑の党への投票を高めることを示す。温暖化期間中の超過気温1度ごとに懸念・責任感・緑票が各2.5〜4.0ポイント上昇する。効果は高学歴女性と低学歴男性で異なり、後者で最も強く収斂する。経済的に脆弱な地域や排出量が多い地域では効果が小さい。

L Anderson, Frank de Vocht, Sarah Whitmee +1

高所得国における気候緩和・適応介入がメンタルヘルスに与える影響を2015〜2025年の一次研究17件で整理したスコーピングレビュー。住宅改修9件を含む82%でメンタルヘルス改善が報告された一方、都市緑化は結果が混在し、風力タービンは負の影響も示された。エビデンスは限定的で質の高い研究は2件のみ。設計・評価にメンタルヘルス指標を組み込むことで公平性と受容性が高まると論じる。

Prisca Koncy Fosso, Cyrille Bergaly Kamdem, Marcel Dama Dié

カメルーンを対象に、GDPを一次・二次・三次産業に分解して環境クズネッツ曲線（EKC）仮説をARDL手法で検証した研究。集計GDPではEKCが成立するが、分解すると一次・二次産業はU字型、三次産業は逆U字型の関係を示す。セクター別の排出動学を踏まえた差別化された気候政策の必要性を導く。

Juan Li, Zichong Chen, Yuzhong Zhang +8

南アジアのメタン排出をTROPOMI衛星観測とインバース解析で2019〜2024年にわたり乾季・雨季別に推計した研究。人為起源が全体の77.2%を占め、畜産・稲作・廃棄物が主因。雨季排出は乾季の約2倍で、現行インベントリには廃棄物・化石燃料の季節性が欠落しており、各国報告はインドの排出を過小評価している。

Murari Lal Gaur

インドの劣化ガリー地形を対象に、1985〜2025年の長期観測・流域実験・事業データ・文献を統合し、竹を基盤とする自然基盤解決策（NbS）の水文学的・生態学的効果を評価した。竹の導入により流出量が80〜90%、土壌流出が85〜95%、土砂生産が90%以上削減され、2〜3年でガリーが安定化した。浸透能は最大約140cm/hに向上し、土壌有機炭素と微生態環境も改善した。経済的には年収33,500〜48,000ルピー/ha、IRR18〜22%…

Siqi Gong, Jun Zhang, Xiangqian Xiao +3

中国武漢市青山区を対象に、低影響開発（LID）の多目的最適化と多基準適性評価にライフサイクル炭素便益を統合する枠組みを構築した研究。透水性舗装とバイオレテンションセルを代表施策とし、異なる計画目標下での最適構成を導出。透水性舗装比率が高いほど流出抑制性能が向上し、全最適化案がライフサイクルで純炭素吸収源となり、LID面積拡大で最大−26.4Kt CO₂の削減効果を示した。

Adetomiwa Kolapo, Isaac Busayo Oluwatayo

ナイジェリア南西部の小規模農家調査を用い、循環経済（残渣リサイクル・堆肥化・廃棄物発電）の採用要因を操作変数多変量プロビットで分析。ガバナンス品質（透明性・参加・執行・調整・サービス提供）が採用パターンを有意に規定し、透明性はリサイクル、参加は堆肥化、執行は資本集約的な廃棄物発電を促進した。教育・所得・農地規模も正の関連を示し、降雨・干ばつ等の気候変動が採用判断に影響。技術導入だけでなく透明で参加型の治理と包摂的支援の必要性を結論づける…

Stephen Björn Wirth, Christoph Müller, F. Taube +3

LPJmL-CSRモデルを用い、管理草地の総一次生産（GPP）と土壌有機炭素（SOC）に対する機能的多様性の役割を世界規模で評価した研究。機能的多様性は中程度の気候変動下でもGPPとSOCに重要であり、多様性の大幅な喪失は気候変動への適応を妨げ、GPPとSOCの損失を招く。機能的多様性の向上が草地生産性の維持に不可欠であり、それを支える管理慣行の必要性を示す。

Leah Feor, Jeffrey Wilson, Amelia C. Clarke +1

自治体が気候緩和目標の進捗を追跡するための指標選定手法を扱う研究。抄録がなく詳細は不明だが、目標管理とモニタリング指標の設計に焦点があるとみられる。地方自治体レベルの気候ガバナンスと進捗評価の枠組みに関わる内容。

Zoe Moula, Marinela Natsi, Elisabeth Bahr +5

芸術を用いた気候変動のコミュニケーション・適応・緩和の実証研究16件をレビューした迅速スコーピングレビュー。多くはコミュニケーション目的に偏り、適応・緩和を狙う実践は4件のみだった。屋外・公共空間での実施は関心の薄い層にも届き、感情と認知の双方を刺激するプログラムが最も効果的だった。政策統合と分野横断協働の強化を提言する。

Hou L.

成都平原の農業を対象に、温室効果ガス排出と窒素肥料の使用・行方を追跡した事例研究。タイトルからは、肥料投入に伴うGHG排出の実態把握と窒素の環境負荷経路の解明を狙うものと推測される。農業由来排出の定量化は、サプライチェーン上流のScope 3算定や食料システムの脱炭素議論に資する基礎的知見となる。