論文・プレプリント

C. Cepêda, A. Monteiro, Cristina Aibar‐Guzmán

本研究は、ESGデカップリング（開示と実績の乖離）に影響を与える要因を分析。高い財務パフォーマンスの企業ほどデカップリングしやすい一方、EUの持続可能性報告指令による規範的・強制的圧力は乖離を減少させることを発見。2009-2023年の3465社のデータに基づく。

Muhammad Adnan Ali, Dr. Gohar Mahmood, Shahid Mahmood

本研究は2015～2024年の30カ国パネルデータを用いて、ESG開示の質、グリーンボンド発行、炭素報告の透明性が国の持続可能性パフォーマンスに与える影響を分析。グリーン投資フローが完全媒介効果を持つことを確認し、開示改革が資本動員を通じて環境改善につながるメカニズムを実証した。

Mukhtar A. Adam, Mohammed Abdalla

本論文は、マレーシアの公的機関における環境監査の頻度と質が環境持続可能性報告に与える影響を分析。結果、州レベルのESG監査は開示を促進し、大規模組織ほど持続可能性監査を採用する傾向が示された。AIやブロックチェーン技術の活用も提案。

Sara Mustafa Alatta Mohamed, Yosra Azhari Elamin Elboukhari

本研究は、サウジアラビアの上場企業147社を対象に、倫理的リーダーシップがESG開示に与える影響を分析。2020〜2024年のパネルデータを用いたランダム効果回帰分析の結果、倫理的リーダーシップとESG開示の間に正の有意な関係が確認された。企業統治とESG政策への示唆を提供する。

Swati Verma, Rajat Panwar

本研究は、インドのBRSR枠組みに基づくESG報告を分析し、大規模製造企業の温室効果ガス排出原単位の削減、再生可能エネルギー利用の増加、水・廃棄物処理の取り組みなどを明らかにした。開示規制が企業のグリーン転換を促進する効果を示す一方、報告のギャップやグリーンウォッシングのリスクも指摘されている。

Mashkhurbek Jalalov

本研究は、中央アジアとEUの商業銀行を対象に、ESG開示の質と国際競争力の関係を分析。新たなESG開示品質指数（EDQI）を用い、2018〜2024年の495銀行年データのパネル回帰により、中央アジアの銀行のESG透明性がEUに比べ有意に低いことを確認。高いESG開示は外国投資流入、ユーロ債発行、外国所有権、信用格付け向上と強く関連し、特に中央アジアで効果が大きい。これらの結果は、グローバルなESG報告基準（ISSB、TCFD等）の戦略…

Kateryna Lysenko-Ryba

本論文は、サプライチェーンにおける新しいサステナビリティ規制への準備状況を分析し、ESG報告に関する課題と懸念を明らかにする。規制対応の実態や企業の課題を考察する。

Radosveta Krasteva-Hristova, Ива Монева

本論文は、EUの持続可能性報告フレームワークにおける女性主導中小企業のESG・循環経済報告のコストと複雑性をデジタル化が軽減する可能性を検討。測定、評価、開示、専門的判断の4つの課題領域を特定し、デジタルプラットフォームや自動化ツールといった解決策を提案する。概念フレームワークと実践的推奨事項を示し、特にデータセットの最小構成と段階的導入アプローチに焦点を当てる。

Wasim Akram, Shabana Khatoon, Dr. Asgar Ali

本研究は、ESG報告書の使いにくさという批判に対し、ユーザー中心設計（UCD）と情報アーキテクチャ（IA）の概念を統合した新たなフレームワーク（UC-ESG-IA）を提案する。インドNIFTY50企業を対象とした調査・実験により、現行報告書のユーザビリティが低い一方、階層的IAやファセット検索を導入したプロトタイプは有意に改善された。このフレームワークはGRI、BRSR、TCFDに準拠し、実務的な設計指針を提供する。

Santi Gopal Maji, Rituraj Boruah

本研究は、S&P500企業を対象に、持続可能なビジネス慣行（SBP）が気候変動リスク・機会（CCRO）の開示に与える影響を分析。SBPはCCRO開示の可能性を有意に高め、特に高価値企業でその効果が顕著である。結果は気候感受性セクターに関わらず一貫しており、政策としてのCCRO・ESG報告の義務化を提言する。

Ziyue Huang

本研究は、CSRDとデータプライバシー保護との間の潜在的な対立を探る。CSRDは広範なESG情報開示を義務付け、GDPRなどのプライバシー規制と衝突する可能性がある。特に金融やデジタルプラットフォームなどの高リスクセクターにおいて、データ集中管理がセキュリティ侵害の影響を増幅する。企業はCSRフレームワークにサイバーセキュリティを統合し、部門横断的な協力とリスク評価が必要である。

Dr. Rajat Dixit, Dr. Govind Prasad Goyal, Dr. Archana Singh +4

本論文は、法律・経営・デジタル技術を統合した新たな環境ガバナンス「Green Governance 4.0」を提唱。パリ協定やCSRD/ESRS、ISSB基準などの法枠組み、ESG統合や循環経済などの経営実践、AI・ブロックチェーンなどのデジタルツールが連携することで、検証可能でスケーラブルなサステナビリティ成果が達成されると論じる。実装アーキテクチャやMRV、セクター別適用、ガバナンスリスクも分析し、政策立案者や企業向けの12項目のロ…

Jiaman Li, Tongtong Zhao, Farhad Taghizadeh-Hesary

本研究は2023年発効のEU CSRDが企業の財務業績に与える影響を、2018-2023年のEU上場企業451社のパネルデータを用いて差の差法で分析。CSRDの実施は財務業績を有意に向上させ、取締役会の高齢化・小規模企業・女性役員比率の高い企業で効果が顕著。経営効率と業務効率の向上を通じて業績を改善し、ESGパフォーマンスも促進する。

Phoebe Koundouri, Conrad Felix Michel Landis, Konstantinos Dellis +1

本稿は、EUの政策枠組みにおけるESG基準と持続可能な開発目標（SDGs）の統合を評価する。特に企業の持続可能性報告においてSDGsを長期的に組み込むための包括的かつ学際的なアプローチの必要性を提唱し、現在の枠組みの有効性を検証する。進展はあるものの、さらなる整合性と洗練が求められると結論づけている。

Megha S Angadi, Dr Jahnavi M

本研究は、CSR支出と財務パフォーマンス（ROE、ROA）およびESG評価との相関を分析。2021～2024年の26社データを用いて、CSR支出が収益性やESG評価と有意に正の相関があることを発見。ガバナンス品質やESG遵守がCSR支出の主要な予測因子であり、CSR開示が投資家シグナルとして機能することを示唆。

Ícaro Guilherme Félix da Cunha, Renata Veloso Santos Policarpo, Paula Cristina Senra de Oliveira +2

本研究はESG指標と企業業績の関係を系統的レビューで分析。短期的にはESGと財務業績に負の関係も見られるが、長期的には正の関係。非財務面では常に正の関係。4つの業績領域（財務、市場・リスク、戦略、資本構成）を結ぶ概念的枠組みを提案。

Muhammad Sani Khamisu, Ratna Achuta Paluri

本論文はESGマテリアリティ評価に関する文献を体系的にマッピングし、共引用分析・キーワード共起分析・テーマ分析を用いて過去4クラスターと現在5クラスターを特定。ダブルマテリアリティ原則の理解不足を指摘し、今後の研究と政策への含意を提示する。

Elena Rivo-López, Mónica Villanueva-Villar, Carmen Pardo-López +1

本研究は、2005年から2024年までの環境サステナビリティ報告に関する257件の論文をScopusとWOSから収集し、書誌分析と文献レビューを組み合わせたハイブリッドレビューを実施した。その結果、環境サステナビリティ報告研究は「サステナビリティ会計」「サステナビリティ報告とガバナンス」「環境パフォーマンス」「環境開示」の4つのクラスターに分類された。また、コーポレートガバナンスや組織文化が報告実践に与える影響が明らかになった。今後の研…

Peter Kodjo Luh, Nicholas Asare

本研究は、アフリカ13カ国の422社の2006～2020年のデータを用いて、取締役会のジェンダー多様性がESG開示に与える影響を分位点回帰で分析した。結果、女性取締役の増加はESG開示を促進し、その効果は特定の分位点で顕著になることが示された。アフリカにおけるクオータ制の導入を提案している。

Atif Mahmood, Asad Mehmood, Simone Terzani +2

本研究は、EU企業のパネルデータ（2014-2024年）を用いて、ESG開示が企業価値に与える影響を分析。CSRD施行後に開示スコアが低下した一方、ESG開示は企業価値に正の影響を与えることを発見。非財務情報開示の価値関連性を実証。