論文・プレプリント

Marie-Andrée Caron, N. Drouin, Xuemei Liu

本論文は、ESG原則をプロジェクト管理に統合するための系統的文献レビューを実施。164本の論文を分析し、ESGガバナンス・戦略・実装の観点から知識ギャップを特定。特に社会的側面（S）の未探究を指摘し、未来の研究アジェンダを提案する。

Abdo Aglan Salama, A. Bilal, Shadia Daoud Gamer +3

本研究は、OECD加盟企業を対象に、ESGパフォーマンスとサステナビリティガバナンス（委員会や報告）がSDGs開示と企業価値に与える影響を分析。固定効果モデルを用いたパネルデータ分析の結果、ESGスコアの高さがSDGs開示と市場価値を促進し、サステナビリティ委員会や報告の存在がその効果を強化することが示された。サステナビリティガバナンスの重要性を実証した研究。

Muhammad Hafis Akbar Nasution, Andreasta Ginting, Emi Uliyanty Br Sidabutar

本研究は、グリーン会計、ESG開示、デジタル透明性がサステナビリティ経済における企業価値向上に果たす役割を、質的な文献レビューにより分析した。結果、これらの実践は環境影響の内部化、情報非対称性の低減、非財務情報の信頼性向上を通じて企業価値に寄与するが、その効果は制度的環境やデジタル成熟度に依存することを明らかにした。統合的なアプローチの重要性を提唱している。

B. Solikhah, Ching‐Lung Chen, Pei‐Yu Weng

本研究は、ガバナンスの強さ、財務圧力、同族支配がESG報告のバイアス（過大表示・過小表示）に与える影響を分析。強いガバナンスはグリーンウォッシングを抑制し、短期資金リスクは促進する。同族企業はグリーンウォッシングに慎重であり、環境敏感産業と非敏感産業で異なる傾向を示す。規制当局向けの実践的含意を提供。

Le Luo, Xin Tan, Q. Zhou

本論文は、欧州サステナビリティ報告基準（ESRS）を用いてESGトピックの経済的影響を分解した初の系統的レビューである。気候変動、消費者、自社労働力が研究の大半を占める一方、生物多様性や循環経済は実証研究が皆無であることが明らかになった。研究の偏りや方法論的限界を指摘し、今後の研究のロードマップを提供する。

Andrea Appolloni, G. Scandurra, A. Thomas

本研究は、銀行の非財務情報開示、特にESG開示と統合報告の整合性を評価する。自然言語処理を用いて開示パターンを分析した結果、銀行のESG開示は高いが、統合報告の原則との一致度は弱く、グリーンウォッシングのリスクが依然として高いことが示された。

K. Kanimozhi, C. Vethirajan

本研究は、上場企業におけるESG開示の程度と企業の説明責任（コーポレート、非コーポレート、規制遵守）の関係を統計的手法と構造方程式モデリング（SEM）を用いて分析した。結果、ESG開示の増加が企業の説明責任とステークホルダーの信頼を高める正の効果があることが示された。

Mohammad Talha

本研究は、EUのCSRDが企業のサステナビリティパフォーマンスと財務成果に与える影響を、2017年から2023年のパネルデータを用いて分析。差の差法により、CSRD対象企業はESGパフォーマンスが有意に向上し、収益性と市場評価もわずかに改善。しかし、財務制約のある企業では効果が弱く、金融的柔軟性の重要性を示唆。

Shaoyu Han, Yeng Wai Lau, Saidatunur Fauzi Saidin

本稿は、農業企業におけるESG開示が市場価値と投資家行動に与える影響を検証。150社5年間のデータ分析により、ESG開示スコア1ポイント上昇で時価総額が約4.5億ドル増加、投資家センチメントも向上することを示した。また、コーポレートガバナンスの質がESG開示の質と信頼性を高め、長期投資を促進する。

Musmailina Mustafa Kamal, Nurul Azlin Azmi, Rahimah Mohamed Yunos +2

本研究はインドネシア、マレーシア、シンガポール、タイにおけるESG開示の動向を2015年から2023年まで分析。インドネシアは環境以外のESG要素で他国を上回り、2019年以降は全対象国で開示が増加傾向にある。この上昇はCOVID-19後の厳格な持続可能性政策に起因する。因果関係は分析しておらず、地域固有の影響は考慮外だが、投資家や政策立案者への実務的示唆を提供する。

Erpina Simbolon, Abraham Patayoan, Billy Ivan Tansuria

本研究は、インドネシア資本市場においてESG開示が株式パフォーマンスに与える影響を、成長機会の媒介効果に注目して検証した。PLS-SEM分析の結果、ESG開示は成長機会や株式パフォーマンスに有意な影響を与えず、成長機会の媒介効果も確認されなかった。これは新興市場においてESG情報がまだ十分に評価されていないことを示唆している。

Hien Thu Thi Nguyen

ベトナムの上場企業20社を対象に、ESG開示と財務・市場パフォーマンスの関係をGMM推定で分析。ESGスコアが高いほどROAとトービンのQが低下する傾向を示し、ESGと業績の両立に課題があることを明らかにした。COVID-19ショックの異質な影響も考慮。

P. Kien

ベトナム上場企業のESG開示法制を分析。現行法は断片的で定量的基準や独立保証が欠如し、虚偽情報への制裁も不十分。国際基準に沿った国内基準の統一、段階的な義務化、監督・保証の強化を提言。グリーンウォッシュ防止と市場効率化を目指す。

Zhaoyang Lu, Martijn Sander

2015-2023年のG20経済圏の企業パネルデータを用いて、ESG開示と循環経済（CE）実践が企業業績に与える影響と、規制の強度の調整効果を分析。第二世代の計量経済学的手法（CS-ARDL、システムGMM）を適用し、ESG開示が1%の改善で業績が1%向上、CE導入で0.18%向上することを発見。規制の強度がこれらの効果を増幅し、双方向の因果関係も確認された。透明性とCEは倫理的負債ではなく戦略的資源であり、その有効性は規制の質に依存す…

Jiacheng Liu, Ye Yuan, Zhelun Zhu

本論文は、会計学、金融学、計算言語学の知見を統合し、AI（特にNLPや機械学習）がESG開示の品質（可読性、比較可能性、情報量、信頼性）向上に果たす役割をレビューする。変圧器モデルによる意味分析など最先端手法を用い、AIが測定の拡大、異質なナラティブの調和、グリーンウォッシング検出のプロトタイプに有効であることを示す。一方、因果関係の証拠不足や多言語アプリケーションのバイアス、解釈可能性の問題も指摘し、今後の研究課題としてクロスリンガル…

Viveksagar Sareen, Parijat Upadhyay, Surajit Bag +1

本研究は、2015年から2025年の文献を基に、ESG開示がSDGs達成に寄与するための要因を8つのテーマに整理した。統合報告やCSR委員会、デジタル透明性、ステークホルダー参加などの媒介要因と、経済政策条件、業種特性、経営多様性などの調整要因を特定。ESGパフォーマンスだけでは不十分で、透明性と包摂的ガバナンスが必要と結論づけ、今後の研究課題を示した。

Nazaf Quaser, Articl Info

本研究は、ESG報告が市場の透明性と投資家の信頼に果たす役割を定性的に分析。国際的な開示基準と規制枠組みの系統的レビューを通じ、高品質なESG開示が情報非対称性を緩和し、資本配分の効率化とリスク低減に寄与することを示す。一方、報告基準の断片化が課題であると指摘し、標準調和の必要性を強調する。

Stepan Franc, Petra Holendová

本論文は、ESG報告と情報非対称性の関係を扱った学術文献（2015〜2024年、345本）を計量書誌学的にレビュー。主な研究クラスターやトレンドを可視化し、ESGデータの品質や完全性を直接検討した研究が少なく、グリーンウォッシュ問題も体系的に分析されていないと指摘。標準化された指標や規制枠組みの必要性を強調している。

Deepti Pathak, Monika Chopra

本研究は2012〜2023年のS&P500企業データを用い、機関所有がESG開示スコアに与える影響を分析。公益、消費財、産業部門で影響が顕著で、ガバナンス開示が特に影響を受ける。女性取締役の存在も開示向上に寄与する。

Farhan Hussain, Zhifang Zhou

本研究は、新興市場（BRICS）において包括的なESG開示が企業価値を高めるかどうかを、GRI準拠の指標を用い段階的差分の差分法で検証。開示の完全性を達成した企業は事後に企業価値が向上し、その効果はGRI基準への整合、開示の成熟度、法令の厳格さ、重要性判断の明確化、第三者保証により強まることが示された。マネジャーは信頼性のある開示に注力すべきで、投資家は開示の量と質を区別し、規制当局は信頼性インフラの整備を進めるべきである。