論文・プレプリント

Malte Bau, Sumaya Islam, Michael Wunsch

B CorpとEconGoodの認証企業172社と非認証企業2万26社をkununuの従業員レビューと照合し、認証企業の従業員評価が高い一方、認証スコアと従業員評価の間に関連がないことを示した。CFAにより両者の構成概念は部分的にしか重ならず、外部認証指標と内部従業員評価のデカップリング（乖離）を実証している。CSRの真正性理解に寄与する。

Saraò Chiara Pia, Antonietta Trecca, Christian Favino +1

欧州上場企業（S&P Europe 350、2019–2023年）を対象に、CSRサステナビリティ報告の広がりが企業価値に与える影響を検証。報告範囲の拡大は企業価値に正の有意な効果を持ち、規制品質の高い国ほどその関係が強いことを示す。CSRD/ESRS導入前のベースラインを提供し、制度的インフラの強さが開示の価値関連性と信頼性を左右することを実証した。

Magdi Abdoh Al-Rowaidi, Lian Kee Phua, Dayana Jalaludin +2

本研究はG250企業566社・年（2018〜2021年）を対象に、ホフステードの国民文化次元がマテリアリティ評価開示（MAD）に与える影響をOLS回帰で検証した。権力距離・個人主義・男性性はMADに負の影響、不確実性回避は正の影響を示す。マテリアリティ開示の国レベル決定要因として文化次元を特定し、基準設定主体や政策立案者に実務的示唆を提供する。

Ryan Hendrico Wijaya, Dyah Mieta Setyawati

インドネシア証券取引所のエネルギー企業15社を対象に、ESG開示と負債契約が企業規模に与える影響をパネルデータ回帰で検証。ESG開示は企業規模に正の影響を与え、収益性がその関係を調整することを示した。負債契約の影響は確認されなかった。

Dang Phuong, Bùi Thị Thu Loan, Huong Quynh Doan +1

ベトナムの商業銀行32行の与信担当者235名へのサーベイをPLS-SEMで分析。ESG開示そのものは与信判断に直接影響せず、サステナビリティ情報を利用しようとする意図が完全媒介し、与信志向の26.2%を説明する。環境要因の影響が最も大きい。開示の存在より銀行員の認知・利用意図が与信行動を左右することを示す。

Ngô Hoàng Khánh Duy

ベトナムの上場商業銀行27行を2016〜2025年にわたり観察したバランスパネル（270行）を用い、ESG開示スコア、デジタル化指数、不良債権比率と収益性（ROA）の関係を分析する研究。デジタル化が収益性に非線形に作用する可能性と、NPLの持続性、ESG開示の役割を同時に検証する設計。新興国銀行セクターにおけるESG・デジタル化・信用リスクの相互作用を定量的に示す点が貢献。

Zhengnan Chen

ESG情報開示が任意から制度的義務へ移行する中、中国では2024年の持続可能性報告ガイドラインと2025年のCSRC規則改定により開示が義務化された。本稿はコーポレートガバナンスの観点から、情報環境の最適化・ガバナンス構造の変化・監査メカニズムの導入という三経路で、ESG開示と監査品質が相互補強する統合的ガバナンス・ループを形成すると論じる。非財務情報保証の制度基盤整備も概観する。

Zhixian Li

世界の有力ブランド32社（2022〜2024年）のパネルデータを用い、ESG開示スコアとブランド価値の関係を検証。合成ESGスコアとブランド価値に有意な相関は見られなかったが、ガバナンス・ピラー得点は正で有意（β=1.059, p<0.05）。トップブランドでは環境・社会よりもガバナンス開示がブランド価値を左右することを示唆する。

Asma Mechta, Zsuzsanna Széles, Ágnes Siklósi

本研究はR&D投資が企業のESGパフォーマンスに与える影響を、系統的レビューとTescoの年次報告書（2022〜2024年）の質的内容分析により検証した。R&Dは低炭素技術やプロセス革新を通じて環境面に寄与する一方、社会面の成果は限定的で、ガバナンス開示は年をまたいで類似度が高くテンプレート化が示唆された。R&Dを持続可能なイノベーションの原動力と開示の複雑性の二重の役割として位置づけている。

Zifeng Guan

SUMOシミュレーションにOpenStreetMapの道路網、HBEFA排出パラメータ、統計年鑑の交通特性データを統合し、都市マルチモーダル交通の炭素排出評価フレームワークを構築。バス優先、アクティブモード接続最適化、自家用車規制などの政策シナリオを比較し、複合戦略が相乗効果と相殺効果、限界収益逓減を生むことを示した。データ制約下での政策事前評価に技術的経路を提供する。

Lautaro Garcia, Vrinda Ambike, João Sacramento +2

米国テネシー州の牛・羊農場を対象に、適応型マルチパドック（AMP）放牧導入後の家畜生産性と土壌有機炭素（SOC）を4〜6年分測定し、農場規模LCAを実施した。SOC変化は統計的に有意でなく、移行期AMPのGHG原単位は慣行より悪く、家畜成績が排出強度の主要因だった。SOC吸収率を仮定した感度分析では改善余地があるが、短期の炭素オフセット期待には慎重さが必要と結論づけた。

Kundan Kishore, Dinesh Kumar, Thukkaram Damodaran +7

マンゴー（Dashehri種・Amrapali種）に二重層褐色紙袋を果実袋掛けすることで、農薬散布回数が大幅に減少し、炭素排出量は1200〜1400 kg CE/haから161〜208 kg CE/haへ、エネルギー投入も2800〜3700 MJ/haから120〜145 MJ/haへと激減した。非袋掛け果実では炭素排出の61%が非市場性果実に由来していた。袋掛けは果皮色・日持ち・果実硬度を改善し、日焼け・炭疽病・ミバエ被害をほぼ排除、市…

Mina Maxi, Juudit Ottelin

フランスの2020年家計予算調査とEXIOBASEのEE-MRIO炭素強度を組み合わせ、ICT消費と家計炭素フットプリント（CF）の関係を分析。ICT機器・サービスは対象CFの4%と小さいが、ICTと非ICT排出は正に有意に関連し（β=0.080）、「代替」ではなく「共拡大」を示唆。低所得層ほどICT排出シェアが高く、デジタルアクセスは奢侈ではなく必需である可能性を示す。

Yutong Fu, Jianbing Wang, Mingzhu Guo +5

中国のエチレン生産を対象に、エネルギー消費と炭素フットプリントを評価し、脱炭素への転換経路を検討した研究。抄録が入手できないため詳細は不明だが、石化産業の脱炭素経路分析として、産業部門のGHG削減戦略やカーボンニュートラル政策に示唆を与える可能性がある。

Kamal Dhakal, Alankar Kafle, Swatej Sabbarwal +7

本研究は、異なる修飾を施したコバルトポルフィリンを用い、硝酸還元（NO3RR）と二酸化炭素還元（CO2RR）を独立に進行させ、アンモニアと酢酸/ギ酸を生成する電極触媒を検討した。カルボン酸基置換コバルトポルフィリンは中性電解質中でアンモニアに94%、酢酸に33.8%、ギ酸に21.1%の高いファラデー効率を示した。計算結果は、−COOH基置換がNO3RRおよびCO2RR中間体の結合を強化することを示唆する。

Yuchi Zhou, Fang Wang, Wei Zhang +4

無煙炭由来ハードカーボン負極の表面欠陥と開細孔が引き起こす低い初期クーロン効率を改善するため、予備酸化とオレイン酸由来軟炭素コーティングを組み合わせた手法を提案。軟炭素シェルが開細孔を閉細孔へ転換し、薄く緻密なSEIを形成することで、293.16 mAh/gの可逆容量と78.21%のICEを達成した。次世代Naイオン電池向け低コスト負極設計に資する材料工学研究である。

Dhia Zalfa Zahira, Anjar Dimara Sakti, Ketut Wikantika

東南アジアの原生林を対象に、衛星リモートセンシングとランダムフォレストを用いて森林炭素量の空間分布と経年変化を推定した研究。炭素蓄積のホットスポットと劣化域を可視化し、炭素経済の指標づくりを試みる。森林保全・REDD+政策や炭素クレジットの基礎データとしての活用が想定される。

Bochen Xia, Hao Chen, Zixin Wang +1

カリフォルニアの商用ロボタクシー29か月分の報告データを用い、旅客マイル当たりの運行CO2eを空車走行と乗車段階の乗車率に分解して分析した。2024〜2025年に空車率は50.73%から45.06%へ低下したが乗車率も1.455から1.316へ低下し、両者がほぼ相殺してVMT/PMTは0.83%しか減らなかった。2025年の炭素強度は118.3g CO2e/PMTと推計され、旅客マイルは269.9%増加した。空車走行だけでは効率を判断で…

Jiangqiong Song, Chao Liu, Ping Li

中国のブルーカーボン生態系サービスを資産として捉え、その経済価値を会計処理しバランスシートに計上する枠組みを構築する研究。自然資本・生態系サービスの貨幣評価を財務諸表に接続しようとする試みで、炭素会計と自然資本会計の交差点に位置する。要旨が未取得のため詳細な手法・結果は不明。

Bilal Kazmi, Syed Ali Ammar Taqvi, Salman Raza Naqvi +2

クラフトパルプ工場を対象に、黒液ガソ化・リグニン/ヘミセルロース価値化・熱統合・BECCSをROSES枠組みで比較したレビュー。黒液ガソ化統合でエクセルギー効率が約40%から約44%に向上し、経路別に0.3〜1.5 t CO2/パルプtのネガティブ排出が示された。経済性は製品価格・資本費・稼働率・炭素価格に強く依存し、補助金なしでの成立には炭素価格閾値が鍵となる。