論文・プレプリント

Liu J.

本論文はCCUS分野の特許データを用いたネットワーク分析により、産学連携の構造と技術進化の動向を明らかにする。どの技術領域で大学と企業の共願が進むか、今後の研究開発方向を特許指標から示唆する。CCUSのイノベーション政策や技術ロードマップ策定に資する知見を提供する。

Shen Y.

地政学リスクと気候リスクが、ESG株式とグリーンボンドを組み合わせたグローバル・バランス指数に与える因果的影響を分析した研究。要旨が入手できないため詳細な手法・結論は不明だが、リスク要因とESG・グリーン金融資産の連動性を扱う点で、気候リスクの金融市場への伝播を検証する系統に位置づけられる。

Shi J.

ルール誘導型BERTを用いてESG開示の品質を自動評価する手法を提案し、中国上場企業の年次報告書で検証した研究。ルールベースの手がかりと事前学習言語モデルを組み合わせ、開示品質の定量化を試みる。ESG情報の自動抽出・評価というAI×ESGの交差領域に位置づけられる。

Mukhibi Anwar Sholih

インドネシアIDX ESG Leader採用17社・2021〜2024年の68観測を用い、ESGリスクレーティングが企業価値（LNMCAP）と財務業績（ROA）に与える影響と企業規模の調整効果を検証。平均的な企業規模ではESGリスク評価は企業価値と有意に正の関連を示すが、ROAとは有意でなく、企業規模の調整効果も確認されなかった。ESGリスクスコアとESG品質、市場評価と収益性を区別する重要性を示唆する。

M. Khan, Juliet Sophia

PRISMAに基づく体系的文献レビュー（5213件から72件を選定）により、ESGと投資家の行動バイアスの関係を統合的に分析。ESG情報の質、格付のばらつき、グリーンウォッシュ認識がハーディングや自信過剰などのバイアスと相互作用し、投資判断が純粋に合理的とはならないことを示す。シグナル品質を先行要因とする統合行動ファイナンス枠組みと検証可能な命題を提示。GCC地域の研究不足や実験的デバイアス研究の欠如も指摘する。

Dominicus Savio Marandri, Dyna Rachmawati

本研究は、インドネシア証券取引所に上場する非金融企業364社・年を対象に、所有構造がESG開示水準に与える影響を検証した。経営者・機関投資家所有はESG開示に影響せず、家族・過半数所有は負の影響、政府所有は正の影響を示した。企業規模は正の影響、収益性とレバレッジは影響なしという結果である。

Argianov Ramadhan, Nela Safelia, Fitrini Mansur +1

インドネシア証券取引所に上場する非金融企業288社・742企業年を対象に、ESG開示が債務コストに与える影響を検証した研究。OLSに加えDriscoll–Kraay標準誤差、固定効果、変量効果モデルで頑健性を確認し、ESG開示水準が高いほど債務コストが低下することを示した。業種を超えて一貫した結果が得られている。

Monica Chowdary Akkineni

Scopus収録27件をbibliometrixとVOSviewerで分析したESG・ガバナンス・財務パフォーマンス研究の書誌計量レビュー。2017年以降に出版が急増し2023〜2025年にピーク、知識生産の中心が欧米から中国・インドへ移行。理論的統合は進む一方、静的な線形モデル依存で概念停滞し、測定不整合や格付乖離、ピラー間矛盾が未解決の研究ギャップとして残る。

Burak Kayıhan, Burhan Heybeli

本研究は、サステナビリティ会計実務が財務パフォーマンスに与える影響を、ESG評価手法の違いに着目して比較した。トルコ・BIST上場58社について、LSEG・S&P Global・CSR HUBのESGスコアとMEREC-MARCOS法による財務スコアの関係を相関・回帰分析で検証。LSEGスコアのみ有意な正の効果を示し、ESGスコアの説明力はデータ提供機関ごとに異なることが明らかになった。

Selvia Khusnul Khotimah

本研究は、インドネシアのイスラム商業銀行を対象に、ESG開示が不良融資（NPF）に与える影響を分析する概念的枠組みを提示する。エージェンシー理論とマカシード・シャリーアを統合し、E・S・G各要素が個別にNPFを低減させると仮説を立てる。ESGを規制対応ではなく戦略的リスク緩和ツールとして位置づける点が貢献である。

Pallavi Mishra

インドNifty100企業を対象に、国内規制準拠系を含む6社のESG格付の乖離を実証分析した。ペア相関は平均0.119と信用格付に遠く及ばず、格付は3つの方法論クラスターに分かれる。国内規制準拠格付と外国格付の併存が乖離を有意に高め、セクター別にも差がある。インドERP枠組みとEU規則2024/3005の比較から、標準化・重要性判断・越境調整の共通課題を指摘する。

Nuno Montenegro, Lawrence Booth, H. Gomes

本論文は、リスボンのウンベルト・デルガド空港を事例に、航空インフラの廃止後に生じる広大な土地を「再生型都市フィールド」として再構築する可能性を検討する。二つの設計プロジェクトを六つの分析層で再解析し、住宅・農業生産・循環建設・水ネットワークを統合する空間戦略を提示する。建築規模のA1–A3比較では、提案戦略の embodied carbon が従来案より約31%低いことを示す。再開発の選択が固定化する前に、居住・生産景観・資源システムを…

Tong-Tong Wang, Qin Liang, Bai-Heng Wu +2

本論文は、船舶の運航・環境条件を条件付けした拡散確率モデルにより、燃料消費量の完全な条件付き分布を予測する手法を提案する。実航海データセットでの実験で、従来の回帰・点推定モデルを上回る予測精度・較正・不確実性表現を達成した。航路最適化や脱炭素計画の意思決定支援ツールとしての有用性を示す。

Haniyeh Hajatnia, Marcelle McManus

本論文は、アンモニア・メタノール・水素・Power-to-Liquid燃料を対象に、Well-to-Wake（WtW）ライフサイクル評価で海運代替燃料の実現可能性を検証した。低炭素電力と厳格な炭素管理に基づく燃料のみが長期脱炭素目標に整合する一方、既存規制がTank-to-Wake会計に依存するため構造的ミスマッチが生じ、非効率な資本配分と技術ロックインを招く恐れがあると指摘する。さらに、eフューエル生産が低コスト再エネ地域に集中し、生…

A. Kondratenko, P. Kujala, Georgi Todorov +4

本レビューは、海運・港湾システムのGHG削減に向けたエージェントベースモデル（ABM）の応用を概観する。船舶・港湾インフラ・航行資源を対象に、複雑系の相互作用をモデル化し政策効果を検証するABMの有用性を示す。極域・沖合・内陸海運での実応用可能性と、ステークホルダーの高い信頼と投資意欲を報告する。

Thorben Schwedt, Dheeraj B. Gosala, Tobias Lampe +7

風力支援推進システム（WAPS）を搭載した貨物船について、航路と速度を同時最適化するアルゴリズムを開発した。ERA5気象データを用いた4自由度定常シミュレーションで性能を評価し、確率的ロードマップ法と動的計画法を組み合わせてエネルギー最適航路を導出。大西洋横断ケースで平均約70%、最大100%のエネルギー削減を達成した。

Rovilyn Katalbas-Dagondon, Femmy Sofie Schouten, J. Sabitha +3

持続可能な金融を資本配分・イノベーション・リスク統治・評判価値に組み込む経営意思決定の枠組みを提示。質的手法によるテーマ分析から、財務規律・戦略意図・デジタル能力・持続可能なイノベーション・ステークホルダー管理・サプライチェーン俊敏性・学習プロセスが持続的成長の重要成功要因と結論。持続可能性が投資基準・業務目標・KPI・リスク管理を左右し、資本・能力・ステークホルダー価値の収束が長期成長を生むと論じる。

A. Gomes, Marco Marino, S. del Giudice +3

CCSのCO2輸送パイプラインに、石油・ガス分野で実績のある振動音響技術（VT）を適用した研究。CO2の熱力学的・音響的特性に合わせてモデルとハードウェアを改良し、イタリアのRavenna CCSプロジェクトで世界初の産業実装を達成。0.1インチ径の微小漏洩を運用条件下で検知でき、CCSインフラの安全性向上に寄与する。

Ying-Mei Wang, Rui Ma, Kang Li +3

本研究は、移動ピストン式定圧装置を用いて、L-メチオニン系におけるCO2ハイドレート生成の速度論と形態変化に対する圧力駆動力（ΔP）の影響を系統的に調べた。誘導時間はΔPの増加に伴い短縮し、1.0℃では63.4%減少したが、1.5～2.0℃では非線形挙動を示した。定圧条件下では二峰性の生成現象が観察され、水変換率は最大89.8%に達したが、極端条件下では緻密なハイドレート層が熱抵抗を生み変換率が低下した。本研究は、工業的炭素隔離プロセス…

P. Bergmo, T. Holt

北海のNorne油田を模した貯留層モデルを用い、炭酸水圧入（CWI）を既存の水攻法に追加するオフショアCCUSの経済性を評価した。CWIは油の膨張と界面張力低下により回収率を高め、CO2税費用を削減する可能性がある。CO2回収・圧縮・混合、坑井材の更新、分離プラントなどのコストを考慮し、20年・40年のプロジェクト期間で異なる油種・坑井配置ごとに収益性を分析した。