論文・プレプリント

Asfa Anwar

パキスタンの商業・製造企業478社を対象に、CSR、グリーン会計、デジタル・ザカートが持続可能な廃棄物管理に与える影響をSEMで分析。環境監査が媒介要因として重要であることを実証。デジタル・ザカートの新規性が特徴。

Yuan Huang, Haisong Liu

本研究は、2014年から2023年までの広東省のA株上場企業570社のパネルデータを用いて、ESGパフォーマンスと企業革新（特許出願数）の関連を分析した。固定効果モデルの推定結果、ESGパフォーマンスは企業革新と正の相関を示し、所有構造や企業規模によって異なることが明らかになった。政策提言として、ESG開示制度の改善と革新戦略との統合を促している。

Loso Judijanto

本研究はScopusデータベースを用いてESG開示に関する文献の計量書誌学的分析を行い、研究の成長、知的構造、トレンドを明らかにした。VOSviewerによるキーワード共起、引用、共著、機関・国別の協力分析を実施し、ESG開示が企業価値向上や透明性向上に寄与することを示した。また、従来のサステナビリティ報告からAI・機械学習、炭素開示、ESGパフォーマンス測定、持続可能な投資への研究シフトを確認した。

Agung Dinarjito, Zef Arfiansyah, Sandi Setiadi

インドネシア非金融上場企業69社（2022-2024年）のパネルデータを用い、財務指標とESGスコアが企業価値に与える影響を分析。売上成長のみが企業価値と有意に正の関係を示し、収益性やESGスコアは有意でない。新興市場における投資家の選好を示す実証研究。

Md. Qamruzzaman, Abdulrahman Alomair, Mohammed Alomair

本研究は、バングラデシュ証券取引所上場の金融機関を対象に、FinTech導入と知的資本がESG開示を促進し、それが配当政策と企業価値を高めるという「デジタル→ESG→価値」のメカニズムを実証した。固定効果モデルやシステムGMM等を用いて頑健性を確認し、ディープニューラルネットワークで予測可能性も検証。因果関係ではなく関連性を示すに留まる。

Loso Judijanto

本研究はScopusデータを用いた計量書誌学的手法により、ESG開示研究の知的構造とトレンドを分析。主要テーマとしてサステナビリティ報告、ESGパフォーマンス、コーポレートガバナンスを特定し、近年はESG規制、グリーンウォッシング、サステナブルファイナンスへの関心が高まっていることを示す。

Dr. Sreekumar P G, Suvarnalakshmi. V, S.Udayakumar +3

経済成長指標（GDP、貿易開放度、FDI）とグリーン環境パフォーマンス（炭素排出、再生可能エネルギー導入、エコロジカル・フットプリント）の関係を体系的に分析。2020〜2026年の実証研究により、無制限な経済成長は環境破壊をもたらすが、適切なグリーン移行は長期的な持続可能な発展を促進すると結論。政策の断片化、資金不足、制度の弱さ、技術格差を課題として指摘し、ESG枠組みや循環経済、気候資金の多国間メカニズムの必要性を強調。

Radhika Narula, Purnima Rao, Satish Kumar +1

インドのNSE上場企業を対象に、ESGマテリアリティ評価の実践を定性調査。GRI準拠のマテリアリティ・マトリックス分析と実務者インタビューから、ガバナンス関連項目（倫理、リスク管理、コンプライアンス）が最優先され、環境より社会・ガバナンス重視の傾向を明らかにした。規制圧力とステークホルダー期待が開示優先順位を形成することを示す。

Erika Pritasari Wybawa, M. Roby Yuliansyah

本研究は、COVID-19危機期を含む2019〜2023年のインドネシア証券取引所上場パーム油企業20社を対象に、企業規模、ベータ、ESG格付けが効率性に与える影響をDEA二重ブートストラップ法で分析。企業規模は効率性に有意な影響を与えず、ベータは負の影響、ESG格付け取得企業は非取得企業より効率的であることを示した。ESG統合の重要性を実証し、政策立案への示唆を提供する。

Jung-eun Kim, Jae-whan Park

本研究は、ESGパフォーマンスと監査リスク（監査時間・監査報酬）の関係について、理論と韓国の実証研究の不一致の原因を、ESG規制環境の成熟度で説明する。KCGSのESG評価を用い、2012年から2024年の韓国上場企業3,849社年を分析。全期間ではESGと監査リスクは正の関係だが、2020年以降の移行期では負の関係に転じ、規制成熟が監査リスク低減に寄与することを示した。

Nala Dayinta, Made Dudy Satyawan

本研究は、インドネシア証券取引所に上場する非金融企業を対象に、サステナビリティレポート開示と財務業績が監査品質（監査報告ラグ）に与える影響を分析した。2020〜2024年のパネルデータを用いた回帰分析の結果、財務業績は監査報告ラグに負の影響を与えるが、サステナビリティ開示は有意な影響を示さなかった。監査の迅速性は財務状況に依存することを示唆する。

Gabriela Ciurea-Ercau

本研究は、EFRAGが導入した中小企業向け任意持続可能性報告基準（VSME）が、EU資金へのアクセスと持続可能な投資戦略に与える影響を検討する。混合手法を用いて、VSME採用企業と非採用企業の資金獲得成功率を比較し、報告と資金申請の統合に関するベストプラクティスを特定する。最終的には、中小企業が持続可能性を成長の原動力として活用するための戦略的枠組みを提供する。

Najihah Abdul Rahim, Norhaidah Ahmad, Joeaiza Juhari +2

本稿はマレーシアのパーム油大手SD Guthrie Berhadを事例に、気候関連リスクとESG実践、サステナブルファイナンスの統合を分析する。森林破壊や排出などの課題に対し、ネットゼロ、メタン回収、再生可能エネルギー、NDPEなどの取り組みを評価し、ESG変革ロードマップ（ETR）を提案する。理論的枠組みとしてステークホルダー理論等を用いる。

Adis Silvi Amalia, Ni Nyoman Alit Triani

インドネシア証券取引所上場企業288社を対象に、ESG開示が企業価値（Tobin's Q）に与える影響を分析。ESG開示と企業規模は企業価値に正の影響を与えるが、レバレッジは負の影響を与えることを実証。ESG透明性が投資家の信頼と企業価値向上に寄与することを示唆。

Saiful Anwar, Dian Agustia, Wiwiek Dianawati +1

本研究は、女性リーダーシップ指数（WLI）がサステナビリティ報告の保証取得とその水準（合理的保証など）に与える影響を、アジア太平洋・欧州・中東アフリカの1,781社（2016-2023年）のデータを用いて分析。順序ロジスティック回帰の結果、WLIが高い企業ほど保証を取得しやすく、高い保証水準を選ぶ傾向が示された。女性取締役の質（ジェンダー・教育・経験の統合）が外部監視機能を強化し、報告の信頼性を高めることを示唆する。

Sarosh Mustafa

本稿は、インドネシアのパーム油大手3社（アストラ・アグロ・レスタリ、ゴールデン・アグリ・リソーシズ、ウィルマー・インターナショナル）のESG開示を比較分析する。パーム油産業の環境・社会課題（森林破壊、労働問題など）に対する開示の質と透明性を評価し、業界のベストプラクティスと課題を明らかにすることを目的とする。

Patricia Diana, Rosita Suryaningsih, John CG Lee

インドネシアのPROPER評価を受けた上場企業を対象に、ESG開示の構成要素（E、S、G）が会計ベース（ROA）と市場ベース（トービンのQ）の業績に与える影響を分析。2021-2023年の26社・78企業年データを用いた回帰分析の結果、Gスコアは両指標に正の影響を与える一方、EスコアはトービンのQに負の影響を示し、環境開示に伴うコスト負担が示唆された。

Abdurrahman Faiz Ghifari, Retno Yulianti

本研究は、インドネシア証券取引所上場の産業財企業113社を対象に、ESG開示、資産回転率、運転資本回転率がROAに与える影響を重回帰分析で検証した。ESG開示と資産効率は財務業績に有意な影響を与えるが、運転資本管理の効果は一貫しない。新興国市場におけるサステナビリティ情報の価値関連性を示す実証的証拠を提供する。

Nassreddine Garoui

サウジアラビアの非金融上場企業を対象に、コーポレート・ガバナンス属性がESG開示に与える影響を実証分析。固定効果回帰、2SLS、システムGMMを用いて内生性を処理し、取締役会のジェンダー多様性、CEOの権限、役員報酬、サステナビリティ委員会の存在、企業規模がESG開示の量と質に正の影響を与えることを示した。一方、取締役会の規模とレバレッジは負の影響、独立性や所有構造は有意な影響を示さなかった。

Saprida Khoirotunnisa, Maylia Pramono Sari

アジアのエネルギー企業を対象に、サステナビリティ保証水準（無保証・限定的保証・合理的保証）の決定要因をパネルデータ回帰で分析。保証提供者の属性、メディア圧力、収益性が保証水準に正の影響を与える一方、取締役会規模や監査委員会の独立性は有意でないことを示した。外部圧力と財務能力が内部ガバナンスより重要であると示唆。