論文・プレプリント

Afsana Sultana Shimu, Tasmina Chowdhury Tania, Rashed Jahangir

本研究は、バングラデシュのタンナー産業における社会環境報告の実践を評価する。報告の質や透明性を分析し、改善点を指摘している。環境負荷の大きい産業において、報告の重要性を強調する。

ALIU KAFAYAT ARINOLA

本研究はナイジェリアの上場製造企業10社を対象に、環境情報開示が持続可能性パフォーマンスに与える影響を分析。回帰分析の結果、環境開示は持続可能性に正の影響を与えるものの、統計的に有意ではないことが判明。政府による開示ガイドラインの整備を提言。

Annisa Nurul Pebriyanti, A. Najwa, Salwa Toha +5

本研究は、インドネシア証券取引所（IDX）に上場する銀行業を対象に、ESG投資、コーポレートガバナンス、資本構造が企業価値に与える影響をPLS-SEMで分析した。結果、コーポレートガバナンスは有意な正の影響、ESGは負の影響（ただし非有意）、資本構造は有意な負の影響を示した。ESGの市場評価は限定的であり、インドネシア投資家のESG認識の低さが示唆される。

Nguyen Hoai Anh, Tran Phuong Thuy, Tran Quynh Huong +1

この研究は、ベトナムの上場企業におけるCSR開示と企業価値の関係を調査した。182人の投資家を対象にPLS-SEM分析を用いた結果、経済的および社会的開示は企業価値に正の影響を与えるが、環境開示は有意な影響を示さなかった。これはベトナム企業の開示が経済的要因に偏っている現状を反映しており、持続可能性には環境・社会面の開示拡大が必要である。

O. Adegoke, Gbemisola Feyisayo Adegboye

本研究は、ナイジェリアの預金取扱銀行（DMB）において、戦略実行の一貫性（SIC）がESGフレームワークを通じた組織の持続可能性と業績に与える媒介効果を調査した。2020～2024年の年次報告書等を分析し、SICが高い銀行ほど持続可能性の実践が強く、業績も高いことを示した。戦略実行の一貫性を動的組織能力と位置づけ、戦略と持続可能性の文献に貢献する。

Baskara Ilham Prista, Wahidatul Husnaini, Robith Hudaya

この研究は、インドネシアの製造企業を対象に、サステナビリティ報告（GRI基準）と収益性（ROE）が株式リターンに与える影響を分析した。その結果、サステナビリティ報告は株式リターンに負の有意な影響を与える一方、ROEは有意な影響を与えないことが示された。

(著者不明)

本研究は、ナイジェリアの非金融上場企業を対象に、経済的制約、競争、環境政策などの制度的要因と企業特性が企業サステナビリティ（CSI）に与える影響を分析。2018～2023年のデータを用いた結果、競争と環境政策はCSIに正の影響を与えるが、経済的制約は有意でないことが判明。企業規模とレバレッジも正の関係を示した。

Anu Lohan, Parveen Kumar

1993年から2025年までの577件の文献を計量書誌学的に分析し、ジェンダー多様性が取締役会の意思決定、ガバナンス品質、ESGパフォーマンス、企業価値に与える影響を5つのテーマクラスターに整理した。また、地域固有のジェンダー多様性フレームワークの政策提言や企業の競争力強化に役立つ知見を提供する。

Jia Zhang, Huadong Li

本論文は、世界の海運大手2社（COSCOとMaersk）のESG報告書における相互作用的メタ談話（読者との関わりを示す言語表現）を比較分析する。中国とデンマークの企業間で、報告書の信用性構築や読者参加の手法に違いがあることを明らかにし、異なる文化背景がESGコミュニケーションに与える影響を示唆する。

Neha Banerjee

本論文はインドのスピリチュアル組織が持続可能な開発目標（SDGs）達成にどのように貢献できるかを考察している。特に環境保全や社会福祉における彼らの役割を分析し、政策への示唆を提供する。

Yousif Hameed Nayyef

本研究はイラク・サラハッディーン県の産業企業52社を対象に、ESG会計開示が税務計画とコーポレートガバナンスに与える影響を実証分析した。社会開示が最も強い相関（r=0.74）を示し、環境・ガバナンス開示も有意な正の関係を示した。ESG開示の普及には規制枠組みと意識向上が必要と結論づけている。

Farah Rialista, Fitra Dharma, Liza Alvia

本研究は、ASEAN4カ国（インドネシア、マレーシア、タイ、フィリピン）のエネルギー・基礎素材セクター26社を対象に、ESG格付けとROA・トービンのQの関係を分析。さらに、Worldwide Governance Indicators (WGI) の調整効果を検証した。結果、ESG格付けは財務・市場パフォーマンスに有意な正の影響を与えず、WGIの調整効果も確認されなかった。これはASEANにおけるESG開示が初期段階であり、企業価値に…

Nour A.I.

ヨルダンとパレスチナの銀行を対象に、CSR開示と会計比較可能性が収益持続性に与える影響を分析。2012年から2022年のデータを用いた実証研究。

Bojana Radović, S. Spasojević

本稿は、農業におけるESG原則に基づく持続可能な戦略が、リスク削減、効率性向上、資本へのアクセス、バリューチェーンでの地位向上を通じて長期的競争優位を構築するメカニズムを説明する。デスクリサーチにより、GRI、IFRS/ISSB、EU共通農業政策などの基準を参照し、ESGアプローチが形式的な報告ではなく、統合的経営によって農業経営の回復力と革新性を高めることを論じる。結論として、ESGを戦略に組み込むことが長期的な競争力につながると主張…

Mustafa JA, Alshdaifat SM

本研究は、ESG開示とGRC（ガバナンス・リスク管理・コンプライアンス）実践が銀行の長期的な支出効率に与える影響を、2010～2024年のグローバルパネルデータを用いて分析。固定効果モデルにより、ESGとGRCが個別および組み合わせで資本支出に正の影響を与えることを確認した。一方、R&D支出やグリーンボンド発行の短期的な相乗効果は限定的であった。

B.Umirkulov

本稿はグリーンエコノミーの本質と天然資源の保全・合理的利用について述べ、再生可能エネルギーと持続可能な社会経済発展における会計の役割を強調する。

Mbonigaba Celestin

新興国の金融機関を対象に、FinTech採用、知的資本、ESG開示、配当政策が企業価値に与える影響を分析。ESG開示は配当政策と企業価値に有意な調整効果を持つ。実務的には、技術と人的資源への資源配分の指針を提供。

Alina Durasova

この教科書は、持続可能な開発の文脈における非財務報告と責任ある投資の実践について解説する。国際的な情報開示基準、ESG評価手法、規制イニシアチブ、非財務データの検証・監査手順を網羅する。経営学や経済学の学生向けであり、CSRやESG変革のコースでも利用可能。

José Luis Bustelo Gracia, Albert-P. Miró-Pérez

本研究は、IBEX35企業におけるAI導入が無形資産の可視性に与える影響を検証。混合手法を用い、AI導入強度指数（AIAI）と無形資産可視性スコア（IAVS）を開発。結果、AI導入と無形資産開示の間に正の関係を確認。セクター間の非対称性も明らかに。

Fisher A.

本稿は実務家の視点から成長と環境持続可能性のバランスについて考察している。具体的な分析は不明だが、実務上の課題を提起している可能性が高い。