論文・プレプリント

Mohd Faizuddin Muhammad Zuki, Muhammad Arif Fadilah Ishak, Hassan Muhammad Hafiz

本研究は、マレーシアの6つのイスラム銀行がグリーンファイナンスと持続可能性の原則をどのように実践しているかを、内容分析とスコアリング指標（GBSI）を用いて評価した。スコアは40.3～66.7で、進捗は中程度だが不均一である。気候リスク管理、枠組み遵守、環境負荷低減、グリーンファイナンスが主要テーマであり、再生可能エネルギーやグリーン調達、標準化された報告にはギャップが残る。

Jan Marvin Apel, P. Velte

本レビューは、女性取締役の属性の多様性（異質性）がESGパフォーマンスと報告に与える影響を70の実証研究から体系的に分析。特に非業務執行女性取締役がESGパフォーマンスに一貫して正の効果を持つ一方、業務執行役員では文脈依存性が高いことを発見。多様性を単なる人数ではなく質的な資源として捉える必要性を強調。

Diva Bestiaulia, Aang Munawar, Tri Marlina +1

本系統的文献レビューは、サステナビリティ会計と投資意思決定の関係を1990年から2025年までの文献から分析し、主要テーマや課題（標準化、地域格差）を特定した。ESG情報開示の質向上と投資家ニーズの整合性を高める必要性を指摘する。

Larthia Gaspari, M. Guidi, Marco Giuliani

本研究は、イタリアの自治体所有企業（MOE）がSDG報告を通じて公共と民間の期待のバランスをどのように取るかを調査した。質的ケーススタディにより、報告が組織のハイブリッドなアイデンティティとガバナンスの緊張を管理するツールとして機能することを示した。報告は象徴的なものから戦略的なものへと進化し、目標数やサブターゲットの明示性が向上した。

E. Kasim, Daris Aviceena

2022～2024年のインドネシア証券取引所上場エネルギー企業20社を対象に、ESG開示が企業価値（トービンのQ）に与える影響を分析。ESG開示は企業価値に正の影響を与え、企業規模がその関係を有意に調整することを発見。大企業ほどESGイニシアチブを価値向上につなげられることを示唆。

Floriana Luisi, Olga Maria Stefania Cucaro

本論文は、ESGディスコースを組織の適応能力として概念化し、動的ケイパビリティ理論に基づき、センシング、セイジング、トランスフォーミングの3つの顕在化指標を導出。欧州の公益・テクノロジー企業23社の検証済みESGソーシャルメディアデータ10,690件を分析し、ガバナンス開示の構造的一貫性、環境ナarrativesのエンゲージメント向上、プラットフォーム別の正当性ロジックの違いを発見。特に、セクターのマテリアリティとプラットフォームのアフ…

Seandy Ginanjar, Setiawan Sariyoga, Andi

本稿は、新興市場においてESGパフォーマンスが企業価値に結びつくには、動的ケイパビリティ（感知・捕捉・再構成）の媒介が重要であることを質的ケーススタディから明らかにした。表面的なESG活動は短期的評価を高めるが、長期的にはケイパビリティを損ない「グリーンパラドックス」を生む可能性がある。

Dorottya Sebestyén, András Torma

本論文は、EUのCSRDを中心に、米国、中国、インドなどのESG関連法規制の進化と成熟度を比較分析する。規制の複雑さが競争力に与える影響を検討し、EUの高度な規制モデルが透明性向上とコンプライアンス負荷の両面をもたらすことを示す。比較分析枠組みを提供し、今後の実証研究の基盤を築く。

H. Tatsad

本論文は、インドのBRSRフレームワークとOSHWCコード2020に基づき、製造業における労働安全衛生（OHS）をESGガバナンスに統合する概念モデルを提案。エージェンシー理論、スチュワードシップ理論、ステークホルダー理論、OECDガバナンス原則を基盤とし、取締役会の監督、法令順守管理、OHSシステム、従業員の福利厚生、ESG報告パフォーマンスを結び付ける。OHSを戦略的ガバナンス問題として位置づけ、ESGの社会パフォーマンス向上への道…

Muhammad Naiyiron Romdoni, Eni Wuryani

本研究は、インドネシア証券取引所のエネルギー企業を対象に、ESG開示が企業リスク管理（ERM）の質に与える影響を分析し、企業規模の調整効果を検証した。社会開示はERMの質に正の影響を与えるが、環境・ガバナンス開示は有意な影響を示さなかった。企業規模は社会開示とERMの関係を強めることが明らかになった。

V. Kozhina, S. Ryabichenko, Denis Holodkov

本稿は、ESG指標を企業の戦略的コントロールシステムに統合する理論的・実践的側面を検討する。従来の財務・業務指標中心のコントロールではESG要因の影響を十分に反映できないと指摘し、ESG KPIの設定、非財務データのダッシュボード化、ESGリスク評価、戦略と持続可能性の連携を提案する。最終的に、戦略目標とESG指標、予算、報告、リスク管理を結びつける統合的戦略ESGコントロールの構築を提言する。

Rania Abdallah, Farah Saboune, Layal Halawani +1

本研究は、ソーシャルメディア広告フォーマットとデジタル決済システムの相互作用が、消費者の行動と持続可能な収益化に与える影響をESGフレームワークの下で統合的に検討した概念モデルを提案する。6つの仮説を提示し、今後の実証研究の基盤を提供する。

Wahyu Mustika Rani, Sri Pujiningsih, S. Maharani

本研究は、インドネシアのスマートシティウェブサイトにおける環境サステナビリティ開示パターンを分析。24の自治体ウェブサイトの内容分析により、環境コミットメントと実プログラムの開示が支配的である一方、透明性と市民参加は限定的であることを示した。デジタル開示が環境説明責任と制度的正当化の手段として機能することを確認。

Paola Ramassa, E. Bonollo, E. Ferrari

本レビューは、財務報告・統合報告・サステナビリティ報告における印象管理（IM）の研究を統合し、92件の論文（1981～2025年）を分析。選択的なナラティブ、視覚的歪曲、難解化などのIM手法が広く使われ、利益調整などの機会主義的行為との関連を指摘。IMがステークホルダーに与える影響は未解明であり、今後の研究課題を示す。

Emanuela Resta, G. Logroscino, Preethymol Peter +2

本論文はESGフレームワークにおけるメンタルヘルスの位置づけを検討し、31カ国のデータを用いた記述的分析により、ガバナンス指標（特に法の支配）がメンタルヘルスと一貫した関連を持つことを示した。ESGの社会的側面を拡張する示唆を与える。

Alzulin Olvica Saputri, Firman Tatariyanto, Sugiyanto Sugiyanto

本研究は、インドネシアの医療機関15社のサステナビリティ報告書（2021-2023年）を分析し、SDGs統合が断片的で象徴的であることを明らかにした。SDG3（健康）が開示の45%を占める一方、SDG13（気候変動）は2%にとどまり、環境面の軽視が顕著。国営と民間で開示パターンに差異があるが、いずれも実質的な変革より正当化手段として機能している。

Amina Meskaoui, Adil El Amri, Abdelhak Sahib Eddine

モロッコの持続可能性ガバナンスを、法律、戦略、企業実践の3次元からレビュー。制度の野心と実施ギャップを分析し、理論的命題と概念フレームワークを提示。比較対象としてチュニジア、エジプト、南アフリカ、トルコを挙げ、執行力、中小企業統合、データ基盤、グリーンファイナンスの課題を指摘。

Ririn Nurilah, Gita Deprianti, Jainal Arifin +1

本論文は、銀行セクターにおける統合報告（IR）とSDGs開示の質に影響を与える要因を体系的文献レビューにより特定した。内部ガバナンス（取締役会の独立性・規模・多様性、監査品質）、企業特性（規模、収益性）、外部要因（規制、制度的圧力）が重要であることを示している。

L. Nguyen

本レビューは、CEOの幼少期経験（戦争・紛争、飢餓・貧困、災害、家族背景、軍隊経験など）がリスクテイク、投資、資本構成、CSR・ESG活動と開示、国際化などの企業成果に与える影響をADO枠組みで整理。ガバナンスと制度的文脈が効果の強さを調整することを示す。

Hicca Maria Gandi Putri Aruan, Mawar Pasaribu, Romauli Tiurmaida Togatorop +3

本研究は、インドネシアのユニリーバにおけるESG報告と統合報告を、正当性理論、ステークホルダー理論、制度理論の観点から分析した質的事例研究である。持続可能性報告が社会的正当性の維持、ステークホルダーの情報ニーズへの対応、規制・国際基準への適応に寄与することを示した。