論文・プレプリント

Madden B.J.

本論文は、ESG指標への過度な依存がネットゼロ移行をむしろ遅らせ得ると論じ、イノベーションへの直接投資こそが脱炭素を主導すると主張する。ESGスコアや格付けの限界を批判的に検討し、政策・企業戦略の焦点を技術革新と実質的排出削減に移すべきとする立場を示す。要旨が入手できないため、実証手法やデータの詳細は不明である。

Ngwaka U.

本論文は、産業クラスターにおける脱炭素化経路をマルチエネルギーシステムの観点から分析する。複数のエネルギー源を統合したシステム設計により、産業部門の排出削減とエネルギー効率向上の可能性を検討している。詳細な要旨が入手できないため、貢献の具体的内容は限定的にしか把握できない。

Aktas C.B.

ネット・ゼロ・エネルギー住宅（ZEH）の建設において、施工性（コンストラクタビリティ）上の問題を抑えるための重要成功要因を扱った研究とみられる。要旨が入手できないため詳細な知見は不明だが、設計段階からの施工者関与や高断熱・高気密・再エネ設備の施工品質管理が鍵になると推測される。住宅脱炭素の実装段階の課題に焦点を当てた実務的貢献が期待される。

Angelkorte G.

ブラジルが2040年までのネットゼロ達成に何を要するかを論じた研究。脱炭素経路と政策要件を検討する内容とみられるが、抄録がなく詳細は不明。新興国の早期ネットゼロ戦略に関心を持つ読者に示唆を与える。

Spiegelhalter T.

BIM（3D・4D）のパラメトリック設計ツールを用いて、ネット・ゼロ・エネルギー・ビルディング（ZEB）の2020年・2030年目標達成を支援する手法を扱う研究。設計段階でのエネルギー性能最適化と工期・コスト管理を統合する点が特徴。抄録がなく詳細な実証結果は不明だが、建築分野の脱炭素設計実務に直結する内容とみられる。

Latifah Tri Kania, H. Handri, Nadia Meirani

インドネシア証券取引所上場の非循環消費財セクター75社・300観測を対象に、企業規模（Ln総資産）とESG開示（GRI基準のCSI）が収益性（ROA）に与える影響をパネルデータ回帰で検証。個別には両変数とも有意でないが、同時には有意な影響を持つことを示した。ESG開示の財務効果が単独では現れにくいことを示唆する。

Md. Nazmul Haque

本論文は、LNGターミナル・液化/再ガス化設備・パイプラインおよび現代送電網の拡張に向けた資金調達メカニズム、リスク管理、経済影響を検討する。プロジェクトファイナンス、SPV、長期オフテイク契約、PPP、開発金融、気候整合型金融商品などの構造を整理し、建設・規制・為替・市場・遅延・座礁資産リスクとデジタルモニタリングを論じる。LNGと送電網近代化の相互作用がエネルギー安全保障、電力レジリエンス、再エネ導入、価格形成、投資インセンティブに…

Archana Haloi, Santi Gopal Maji

新興アジア6カ国の大企業300社を対象に、気候ガバナンス指数（CGINX）と環境SDGs開示の関係をパネルTobitモデルで検証。気候ガバナンスは環境SDGs開示を促進し、その効果は企業収益性と国の炭素排出強度によって強まることが示された。内部資源と外部圧力の双方が開示の実効性を規定することを明らかにした。

Christian Jude Villalon, Junnasir Sakilan

フィリピン・ダピタン市の3バランガイのマングローブを対象に、堆積物コアとアロメトリ式で炭素蓄積量を評価した研究。土壌有機炭素が最大の炭素プールを占め、生態系全体で約1,480万MgC/haと推定された。マングローブ面積の広さが総炭素量に大きく寄与し、保全ゾーニングや国家ブルーカーボン政策への統合に資するバランガイ単位の基礎データを提供する。

Mradul Ranawat, Pragya Mishra

本論文は、パイプラインや発電所など高依存度のエネルギーインフラが現代紛争の標的かつ手段となる実態を、ロシア・ウクライナ戦争、ガザ紛争、イラク戦争の事例で分析する。Capitalocene論や「スロー・バイオレンス」概念を用い、戦争が化石燃料依存を強め、排出・土壌水質汚染・生物多様性喪失・エネルギー不安を深刻化させることを示す。環境劣化は偶発的被害ではなく地政学的エネルギー経済に構造的に埋め込まれていると論じ、紛争後の分散型再生可能エネル…

Renju C. M.

セメント産業は世界のCO2排出の約7%を占め、脱炭素化が急務である。本論文は、液体水酸化ナトリウムを使う従来のツーパート型ジオポリマーに対し、炭酸ナトリウム粉末を用いた安全性の高いワンパート型ジオポリマーを対象に、M30グレードでOPCコンクリートとのフレッシュ性状・硬化性状を比較した。さらに建物建設に必要な材料量から環境・社会影響も試算し、実用化の障壁低減と炭素削減の可能性を示す。

Sudipta Adhikary, Paramita Bhattacharyya

フライアッシュにポリマー改質を加えたPMFACについて、耐久性・資源効率・炭素削減・ライフサイクル性能を比較評価した研究。ポリマーとフライアッシュの相乗効果により、微細構造の健全性、界面接着、ひび割れ抵抗、不透水性が向上し、セメント使用量と産業廃棄物の削減に寄与する。耐久性と長寿命化を通じて保守負荷と実体炭素を低減し、資源効率の高い低炭素インフラに資する可能性を示す。

Ahmadreza Goharbakhsh, Haniyeh Rahbari, Kayvan Aghabayk

AIS・FAO食料価格・運賃先物データを用い、2026年ホルムズ海峡危機の影響を局所射影法とIMO GHG会計で分析。海峡通航は最大95.1%減、陸路迂回はトンキロ費用2.4〜4.2倍・CO2 1.47〜3.54倍に増加。しかし食料価格への影響は統計的にゼロと区別できず、レジリエンスと脱炭素のトレードオフをSDGs 2・12の観点から示す。

Sathisha N. S. Syeda Nausheen Fathima

インド・カルナータカ州の工科大学で5学年にわたり発生した電子廃棄物を対象にLCAを実施。累積11,870.5kgのe-wasteを分析し、リサイクル処理は埋立比で約8,265kgCO₂eの純回避排出をもたらした。埋立排出係数の経年改訂や廃棄物組成の変化も示し、キャンパス単位の炭素会計フレームワークを提示する。

Irenne Putren, Holiawati, Ani Kusumaningsih

インドネシア証券取引所上場の商業銀行15行・2020〜2024年のパネルデータ（75観測）を用い、グリーンファイナンスとグリーン競争優位が持続可能性パフォーマンスに与える影響を、グリーンイノベーションの調整効果とともに検証した。グリーン競争優位とグリーンイノベーションは持続可能性パフォーマンスを有意に高める一方、グリーンファイナンスの直接効果は確認されず、グリーンイノベーションの調整効果も認められなかった。グリーンファイナンスが測定可能…

Bin-Bin Huo, Ji-Xiong Zhang, Nan Zhou +5

酢酸（AA）でフライアッシュを改質し、アルカリ活性フライアッシュ充填材（AFB）スラリーのCO2固定性能とレオロジーを改善する手法を検討した。AA添加量とCO2吸収量は非単調な関係を示し、1wt.%で最大CO2吸収1.28%と降伏応力10.54Paを達成。表面改質による粒子微細化と反応性向上、分散・潤滑効果が寄与し、LCAでは未改質比で69.52kg/tの排出削減となり、鉱山充填材でのネガティブエミッション可能性を示す。

Majid Mohajeri, Saman Azadbakht

本レビューは、CCUSプロジェクトの経済評価において、技術・経済・社会政治的な不確実性をどのようにモデル化し、確率的シミュレーションを行うかを体系的に整理する。確率分布・確率過程・シナリオ分析などの手法と経済評価手法を組み合わせた枠組みを提示し、従来断片的だった議論を統合する。標準ベンチマークの欠如という文献ギャップも指摘する。

Vamsi Krishna Kudapa, Shoaib Mohd, Vijayakumar Sivasundar +4

本レビューは、水電解によるグリーン水素製造のボトルネックである電極触媒開発に対し、機械学習を適用する研究ライフサイクルを体系的に整理する。データ源・特徴量化・アルゴリズムから、合金や単原子触媒のハイスループット仮想スクリーニング、安定性最適化、自己駆動型実験室までを概観する。データ不足や計算予測と産業実装の乖離といった課題も論じ、閉ループ探索の将来方向を示す。

Devitri Yuli Anggraini, Rini Lestari

インドネシア証券取引所上場の銀行19社・57観測（2022-2024年）を対象に、GRIスタンダード2021準拠のESG開示がROAで測る企業業績に与える影響をパネルデータ回帰で検証。ESG開示水準には企業間でばらつきがあるものの、ROAへの有意な影響は確認されなかった。開示が短期的に財務業績を直接改善・悪化させていないことを示唆する。

Shivangi Viju

本論文は、京都議定書およびパリ協定第6条が制度化した国際炭素市場の法的枠組みの実効性を評価する。透明性の欠如、監視・検証の不均衡、二重計上、執行体制の不在が市場の価値を損なってきたと指摘し、CDMの環境完全性の低さ（欧州委員会向け調査では85%の案件で追加性が疑わしい）を批判する。構造的・規制的欠陥を特定し、法的整合性・説明責任・執行強化の必要性を論じる。