論文・プレプリント

Irgi Maulana Putra, M. Saiful

本研究はインドネシアのエネルギー・鉱業企業におけるESG開示スコアと財務パフォーマンス（ROA、ROE）の関係を分析。重回帰分析の結果、ESG全体の開示は統計的に有意な影響を与えず、SocialピラーのみがROEに有意な正の効果を示した。EnvironmentalおよびGovernanceピラーは有意でなかった。

Rahmat Ayo Salau, H. Ibrahim, Ejike Sunday Okoroigwe

本論文はナイジェリアの非金融上場企業88社を対象に、ESRG開示が企業価値に与える影響を2015～2024年のパネルデータで分析。環境開示はTobin's Qに正の影響、社会・ガバナンス開示は負の影響、リスク開示は有意でないことを発見した。投資家が開示をコストとみなす可能性を示唆。

T. Lukashenko

本論文は、ESG要素を事業計画や投資プロジェクト分析に統合する体系的なアプローチを提案する。ESG要素を体系化し、その影響を分析するための段階的手順を提示するとともに、ESG KPIを含む定性的・定量的評価方法について議論する。研究の背景にはロシアとの戦争による社会・環境的影響がある。

M. Arcuri, R. Pisani

本研究は、2015～2022年のイタリア非金融上場企業290社を対象に、女性取締役・女性経営幹部（PWDM）および女性CEOとESGパフォーマンスの関係を分析。結果、PWDMとESG評価には負の関係があるが、CEOが女性の場合、PWDMが50%前後以上でESGスコアに正の影響を与えることを示した。また、独立取締役比率や企業規模、財務変数との関連も確認。

Luh Putu Yeyen Karista Putri, I. W. Suartana

インドネシアの非金融企業を対象に、ESG開示が財務パフォーマンス（ROA）に与える影響を分析。取締役会の規模が調整変数として機能するかを検証した結果、ESG開示はROAに有意な影響を与えず、ガバナンス開示とROAの関係は取締役会規模によってU字型に調整されることが明らかになった。

Anida Nurul Hidayah, A. Lutfiani

本研究は、インドネシア証券取引所上場企業を対象に、ESG開示とCEO特性が財務・非財務業績に与える影響を検証。2023〜2024年のデータを用いた重回帰分析の結果、ESG開示は財務業績に正の影響を与える一方、CEO特性は有意な影響を示さなかった。持続可能性戦略を通じた企業業績向上への示唆を提供する。

Silvana Juliant Dwi Damayanthi, A. Juanda, Agung Prasetyo Nugroho Wicaksono

本研究は、2017～2024年のインドネシア非金融企業のデータを用い、取締役会のジェンダーダイバーシティが財務パフォーマンスに与える影響を、ESG開示を媒介変数、CSRを調整変数として検証した。結果、ジェンダーダイバーシティは直接的な影響を持たないが、ESG開示を通じて間接的に影響することが示された。CSRは財務パフォーマンスに正の直接効果を持つが、調整効果は確認されなかった。

Károly Gasteiger

本稿は、ESG格付けが金融情報として解釈される際の測定限界を検討する。統合ESGスコアは安定したリスク要因ではなく、提供者固有の方法論やデータ源に依存する情報信号であると主張する。また、開示と実際のESG成果の乖離、格付けの分散によるモデルリスク、グリーンプレミアムの誤解を考察し、銀行はESG情報を規律を持って利用すべきと結論づける。

M. Miftahuddin, Widad Nabila Azzahra, Kumaralalita Makusara +3

本稿はASEANの非金融企業264社を対象に、ESG開示スコア（ESGD）と収益性の関係を分析。大企業ではESGDが収益性に有意な正の効果を持つが、小企業では統計的有意性が認められない。小企業にはESG開示のコストが高く、優先度が低いことを示唆する。

Hieu Pham, Doan Huynh Thu Hoai, Anh Cao Thi Nhan +1

本研究はベトナム上場企業210社の2018～2024年の手作業収集データを用い、個別株変動性が自発的開示のタイミング（好情報・悪情報）に与える影響を分析。結果、先進国とは逆に、変動性上昇は悪情報開示確率を約12％ポイント上昇させ、好情報開示確率を17％ポイント低下させる。ESGパフォーマンスはこの非対称性を緩和せず、むしろ増幅する。

Desak Putu Ratna Dewi, Lucy Sri Musmini

本研究は、インドネシア証券取引所上場の銀行セクターを対象に、ESG開示が株価に与える影響を検証した。パネルデータ回帰分析の結果、ESG開示は株価に有意な影響を与えず、投資家は財務情報を優先する傾向が示された。銀行はESG開示の質と差別化を高める必要がある。

Karina Elmasa Rahma, Pupung Purnamasari

本稿は2021-2024年のインドネシア非金融国有企業におけるESG開示と財務諸表不正の関係を分析。Beneish M-Scoreを用いた定量分析により、ESG開示が不正防止に有意に寄与することを示した。

Ramiz Firas, A. R. Kuncoro

本論文は、インドネシア非金融上場企業を対象に、実質的裁量行動、ESG開示、政治的コネクションが負債コストに与える影響を分析。実質的裁量行動は負債コストを有意に上昇させるが、ESG開示単独では有意な影響は見られない。政治的コネクションは、実質的裁量行動と負債コストの正の関係、およびESG開示と負債コストの負の関係をそれぞれ強化する。

Novinda Kurnia Ichsanti, Novrys Suhardianto

本研究は、インドネシア上場非金融企業を対象に、ESG開示が企業価値に与える影響と、機関所有がその関係に与える調整効果を検証した。2017～2023年の675社年データを用いたプールドOLS回帰の結果、ESG開示は企業価値に有意な正の影響を与え、機関所有比率が高い企業ほどその効果が増幅されることが示された。ステークホルダー理論とシグナリング理論に基づき、新興市場におけるESG開示の価値関連性を実証した。

Thi Ngoc Ngo, Diem Quynh Vu, Dinh Thanh Tung Tran +1

本研究は、世界各国の天然資源・エネルギー企業を対象に、ESG開示が監査品質（監査報酬）に与える影響を2014～2024年のパネルデータを用いて分析。固定効果モデルによる実証の結果、ESG開示水準の上昇が監査報酬を有意に増加させること、また組織の複雑性がこの関係を調整することを示した。監査人によるモニタリングの範囲と強度が変化することを示唆する。

Siyi Chen

本論文は、中国のA株上場企業を対象に、ESG開示の質が株価同調性に与える影響を分析。2019～2024年のデータを用い、ESG開示の質の向上が株価情報性を高めることを実証。個人投資家の保有比率が高いとこの効果が弱まり、売買回転率を介した経路が重要であることを示した。中国の「デュアルカーボン」目標下でのESG情報の市場価値を明らかにした実証研究。

Sadok El Ghoul, O. Guedhami, Yongtae Kim +1

本論文は、48カ国の企業データを用いて、ESG開示義務が企業の租税回避行動に与える影響を分析。差の差分析により、ESG開示義務が租税回避を有意に減少させることを発見。特に税関連条項を含む義務で効果が強く、情報透明性とESGパフォーマンスの改善が経路として特定された。

Patrick J. Callery

本研究は、企業のESG評価手法が開示行動に与える影響を理論的・実証的に分析する。CDPのスコアリング手法を再現し、企業が評価手法に注目して開示内容を変更すること、および高い評価が必ずしも優れた炭素排出パフォーマンスと関連しないことを示す。

Meejung Hong, Jae-hyun Hong, Jae-Jang Yang +2

本研究は、中堅企業（MME）420社を分析し、企業の特性がESGパフォーマンスに与える影響を調査。企業年齢はすべてのESG指標に負の影響（組織慣性効果）、女性取締役比率は複合ESGスコアとガバナンスに正の影響を与えるが、大企業と比べてその効果は弱い。中堅企業特有のESG評価基準と政策的支援の必要性を示唆。

Panpan Feng, Jiangwu Pang, S. Jeon

本研究は、公衆の環境関心が企業のESG格付の乖離に与える影響を分析。中国A株上場企業の2015～2022年のパネルデータを用い、公衆の監視が格付乖離を拡大し、ネガティブなメディア報道がその効果を増幅することを発見。メカニズム分析により、公衆の関心が戦略的・選択的なESG開示を促し、格付機関間の解釈の相違を拡大することが示された。規制の厳しい地域や汚染の多い地域で効果が顕著。