論文・プレプリント

Thomas Streich, H. Kömpel, Tobias F. Kimpel +2

航空部門は世界CO2排出の2〜3%を占め、効率改善は需要増で相殺される。本論文はSAF生産経路と規制制約を概観し、バイオ系原料の供給制約や50%混合上限を踏まえ、バイオジェニック原料とPtLを柔軟に使えるメタノール経由の新規MeOH-to-SAFプロセスを提示する。100%ドロップイン燃料を目指し、パイロット規模でASTM基準適合と拡張性を検証予定とする。

A. Akilesh, K. Damodaran

インドの2070年ネットゼロに向け、都市化を長期ドライバーとするARDLモデルで電力需要を2070年まで低・中・高シナリオで予測。必要太陽光容量を不毛地と世界銀埋蔵量に照らして評価した。高需要シナリオでは数テラワット級の容量が必要となり、土地と銀供給の双方に大きな制約が生じる。高効率化で土地利用を減らすと鉱物依存が強まる「土地―鉱物パラドックス」を指摘し、需要抑制・空間計画・素材効率技術の統合を求める。

Yenming J. Chen, Yu-Chung Tsao, Chu-Yu Cheng +1

デュアルチャネル型サプライチェーンにおいて、デュオポリー企業が炭素排出削減投資水準と価格戦略をどう決定すべきかをStackelbergゲームで分析。集中型・分散型システム間の利益変化を比較し、デュアルチャネルと集中型戦略の採用が企業利益とシステム全体の性能を大幅に向上させることを数値的に示した。

Kornpaphop Ruttanawijit, Pimphun Sujarinpong, Manassara Riensumettharadol +4

タイの4島嶼群・7航路を対象に、電動旅客船の船隊、桟橋充電、太陽光発電、蓄電池、運航速度を二目的混合整数線形計画で同時最適化した。旅程時間が実現可能性を決め、バッテリー航続距離ではない。20構成中16が最大41%の排出削減を達成するが、経済的には成立せず、損益分岐炭素価格は8,296〜16,070米ドル/tCO2eと取引価格の約3桁上。桟橋PV＋蓄電池のみがわずかに採算可能。

Nikhilesh Dwivedi, Amandeep Singh Oberoi, Deepu Philip

倉庫自動化機器（AGV・ロボットアーム・AS/RS）のライフサイクル炭素排出に関する64本の文献を系統的にレビューした研究。グリーン倉庫・自動化研究は成熟する一方、自動化×LCAの交差領域には技術ライフサイクルの短縮化と地域電力炭素強度依存という二つの未解明ギャップがあると指摘する。製造段階のLCAと倉庫レベルの炭素会計を統合する4分類の枠組みを初めて提示した。

M. Ho, M. Morton

英国の口腔顎顔面外科（OMFS）学会BAOMSが2026-2029年の3年間サステナビリティ戦略を提示。予防・グリーン手術室・低排出麻酔・循環調達・移動・測定・教育・研究の8本柱で構成し、N2O配管廃止や単回使用削減など6つの定量KPIを2027-2029年のマイルストーン付きで設定する。NHSの2040年ネットゼロ目標に専門科として貢献する枠組みを示す。

Lian-Ying Xiao, Guo-Qing Wang, Wen-Hua Chen +1

粤港澳大湾区のコールドチェーン物流を対象に、炭素排出を非望ま出力とする3段階DEAで低炭素効率を測定した研究。環境要因と統計ノイズを調整した上で管理効率を再推定し、資本・労働・技術・エネルギー投入が低炭素効率に及ぼすメカニズムを資源ベース理論等でモデル化する。技術高度化、輸送・施設最適化、政策支援が経済産出と排出性能の両立に重要と示す。

Lan Thi Ngoc Nguyen, T. Doan

世界銀行企業調査の37カ国12,154事業所データを用い、外部エネルギー監査とサプライチェーン炭素モニタリングの関連を分析。監査実施事業所はモニタリング確率が8.1ポイント高い。顧客要求や環境担当者・戦略が関連を強める。ただし横断設計のため因果ではなく関連として解釈すべきと論じる。

Marybel Perez, Alejandro Agafonow

本論文はSBTiを多中心的気候ガバナンスにおける民間基準設定主体として分析する。基礎形式オントロジーに基づくメカニズム分析で、技術評議会と理事会の権限関係を再構成し、2024年のScope 3論争と基準改定時の運用を検証する。科学的判断・組織戦略・利害関係者の圧力が乖離する際に構造的脆弱性が生じることを示し、企業の信頼できるコミットメント理論を基準設定主体へ拡張する枠組みを提示する。

Chun-Yu Liu

TCFD開示が企業の非財務パフォーマンス、特に環境パフォーマンスに与える影響を、HSBCと華夏銀行の2事例の比較を通じて質的に分析した研究。既存研究が財務的影響や個別環境指標に偏っている点を補い、開示の透明性向上と非財務次元の関連を包括的に検討する。企業が気候情報開示を改善し持続可能な発展能力を高めるための実務的示唆を提示する。

Muhammad Yasir Malik, Muhammad Ahmad, Muhammad Sheraz +5

農業生産性向上と生態系劣化の緊張関係を、食料安全保障・水・気候・生物多様性の観点から整理した統合的批評レビュー。環境コストの農外転嫁、効率改善を資源削減と誤認する点、移行コストの責任所在の不明確さという三つの再帰的課題を指摘する。土地再生と在来種の参加型 domestication を結ぶ「Land Maxing」を提案するが、比較評価は未実施。農業の逆説を不可避な結果ではなく条件付きで検証可能な関係として捉え直す枠組みを提示する。

Yusnaini Yusnaini, Latersia Br Gurusinga, Adi Harianto +1

インドネシア証券取引所上場の鉱業企業27社・81社年を対象に、収益性・レバレッジ・サステナビリティ報告が企業価値に与える影響をパネルデータ回帰で検証。収益性は企業価値に有意な負の影響、レバレッジは非有意、サステナビリティ報告は有意な正の影響を示した。開示が投資家の信頼を高め企業価値向上に寄与する一方、レバレッジは主要な評価要因になっていないことを示唆する。

Sonia Kundra, Mandeep Kaur, Parwinder Kaur Dhillon +5

インドNifty 50の50社の年次報告書（BRSR・統合報告書含む）を対象に、機械学習とテキストマイニングを用いて6次元のサステナビリティ開示を分析した研究。報告とガバナンスの開示量が最多で、バリューチェーンと第三者保証が最少だった。環境集約型セクターは環境開示が有意に高く、社会・ガバナンス開示はセクター不変であることを示した。再現可能な開示指標SDIDIを提案する。

حسن احمد خليفة سلامة, علي مسعود الدروقي, Hasen Ahmed Salama +1

リビア石油セクターを対象に、環境監査とサステナビリティ報告の統合がサステナビリティ情報の品質・信頼性に与える影響をアンケート調査で検証した研究。統合と情報品質・信頼性の間には統計的に有意な関係（P=0.000）が確認された。統合はステークホルダー信頼の向上やSDGs達成にも寄与しうると結論づけている。

Hadi Sucipto, Gita Desipradani

インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業64社・164観測を対象に、持続可能性報告がROAで測る財務業績に与える影響と企業規模の調整効果を検証。持続可能性報告単独では財務業績に有意な影響は見られなかったが、企業規模が正の調整効果を持ち、大企業ほど開示を業績に活かす能力が高いことを示す。

Edman Padilla Flores

香港上場のNagaCorpが、上場規則準拠のESG報告から二重マテリアリティ評価、外部検証済みGHG、IFRS S1/S2任意整合へと10年かけて発展させた事例。2025年には初の気候シナリオ分析を完了し、最も厳しい移行シナリオでの気候VaRは最大1.8億ドル（資産価値の11.76%）と試算。2030年目標境界のScope1・2は2018年比5%減で目標10%に対し未達、カンボジアは炭素価格未導入という文脈下で、次のコミットメント水準を…

Filipe Carlos Figueiredo Pereira Neves, Ole Martin Løvvik, Paz Vaqueiro

欧州熱電学会（ECT2026）併設で開催されたSUSTENET第1回ワークショップの報告書。約90名が参加し、熱電材料・デバイスの選定や開発にサステナビリティを統合する方法を議論した。用途主導の材料選定、ライフサイクル評価、システムレベルのエコデザイン、測定信頼性、発電・冷却などの新興応用を扱い、今後の協働の方向性を示す。

Ainulashikin Binti Marzuki, Avylin Roziana Mohd Ariffn, Wan Amalina Wan Abdullah +1

地方政府のサステナビリティ報告研究86本（Scopus、1995〜2026年）を書誌分析し、探索・統合・拡大の3段階と2021年以降の急増を示した。制度埋め込み型環境報告、報告アーキテクチャと透明性、説明責任とステークホルダー関与、SDGの地域化、測定・ベンチマークの5テーマを抽出。報告の採用・品質・組織利用・説明責任成果を区別し、多層的説明責任システムとして概念化する。今後の研究課題として新興国、比較・縦断設計、気候・生物多様性報告、…

Patricia Febrina Dwijayanti S

本研究はSNS上の企業サステナビリティ報告とグリーンウォッシュの可能性を、ダノン・インドネシアとグリーンピース・インドネシアのオンラインコミュニティを対象としたネットノグラフィーで分析した。ダノンは食品・健康分野を中心にSNSで積極的に報告し概ね好意的に受け止められたが、AQUA製品の「純粋性」訴求にグリーンウォッシュとの批判が集まり、プラスチック包装廃棄物への懸念も顕在化した。企業にはイメージ醸成を超えた具体的行動と包装革新、政府・企…

Melli Herfina, Erni Masdupi, Eka Fauzihardani

PRISMA 2020に基づく体系的文献レビューで、2016〜2026年のScopus論文31件（銀行23件、非銀行8件）を分析。グリーン金融は銀行リスクを概ね低減するが収益性への効果は制度・銀行特性・時間軸で異なる。グリーンクレジットが研究の主流で、グリーンボンドやグリーン投資の実証は限定的。ESG開示の「質」と「パフォーマンス」の区別が重要で、開示品質の調整効果の実証は不足していると指摘。