論文・プレプリント

Rihan Mustafa Zahri, Sendy Dwi Haryanto

本研究は、ASEAN新興市場においてGRI準拠がESGパフォーマンスと企業価値の関係に与える影響を分析。2,268社のパネルデータを用い、ESGパフォーマンスが企業価値（Tobin's Q）に正の影響を与え、GRI準拠がその効果を約52%増幅することを発見。さらに、この調整効果は法体系や経済発展度合いによって異なり、コモンロー諸国や高所得国でより強い。実務的には、GRI準拠企業は非準拠企業よりもESG投資の価値向上効果が大きい。

A. Nygaard

本論文は、企業が持続可能性に関する取り組みの中で、生態学的に重要な課題（生物多様性損失など）よりも、社会的に可視性が高く評判に寄与する活動（例：DEIプログラム）を優先する傾向を説明する「評判充足」概念を提唱する。適応的選好理論に基づき、企業がコストや複雑性から生態学的に実質的な革新を回避し、達成可能で象徴的に正当化される行動に焦点を絞る「酸っぱい葡萄」メカニズムを理論化。この概念はグリーンウォッシュとは異なり、企業の選択的コミュニケー…

Joanna Błach, Iwona Gorzeń-Mitka, Małgorzata Lipowicz

本研究はPRISMA基準とSciMATを用いて、2016-2025年のESG関連論文437本を分析。投資、規制枠組み、デジタル変革、炭素・環境要因、開示などのモーターテーマを特定し、気候変動やESG投資などの新興トピックを明らかにした。経営者や政策立案者への示唆を提供する包括的な文献レビューである。

Septiani Septiani, Taufik Akbar

本研究は、インドネシアのPOJK 51/2017による強制的なサステナビリティ報告が、金融セクターの報告品質に与える影響を分析。103社のパネルデータを用いて、収益性、レバレッジ、監査品質が報告品質に有意な影響を与えないことを発見。代わりに、規制の強制力によって最低限の開示水準（規制フロア）が確保されている。著者は、新興国向けに段階的な品質ベースのガバナンスを提案。

David HM Hasibuan, Fajar Novianto, Heti Herawati

本論文は、インドネシア証券取引所に上場する不動産企業を対象に、収益性（ROE）、ソルベンシー（DER）、コーポレートガバナンス（独立取締役比率）が企業価値（PBR）に与える影響を、サステナビリティ報告（SRDI）の調整効果とともに分析した。パネルデータ回帰と調整回帰分析の結果、DERと独立取締役比率は企業価値に正の影響を与え、サステナビリティ開示も正の効果を持つことが示された。また、サステナビリティ報告はROEと企業価値の関係を強化し、…

Audrey H Legodi, Titilayo Moromoke Oladejo

本研究は、ナイジェリアの上場企業を対象に、ESG開示が監査の信頼性（監査労力・報告遅延）に与える影響を分析。動的パネルGMM推定の結果、ESG開示は両セクターで監査労力と報告遅延を増加させ、金融セクターでは監査労力が、非金融セクターでは報告遅延がより顕著であることが示された。

Hafiz Hidayahtullah, Reny Aziatul Pebriani, RM. Rum Hendarmin

本研究は、インドネシアの基礎素材セクター上場企業を対象に、ESG開示と知的資本が企業価値に与える影響をシグナリング理論に基づいて分析。パネル回帰分析の結果、ESG開示と知的資本が企業価値に有意な影響を与えることを示唆。投資家への情報非対称性低減の重要性を確認。

Menazel Fatehi Srouji, Suraiya Ibrahim, Wan Sallha Yusoff

本研究は、アンマン証券取引所上場企業を対象に、取締役会の機能構成とCEOの二重性がESG報告の質に与える影響を分析。エージェンシー理論と資源依存理論に基づき、2022年の持続可能性報告ガイダンス導入後のサンプルを用いて、新興市場におけるコーポレートガバナンスと透明性の関係を明らかにする。

Sudipta Saha Roy

インドの公営企業（PSE）を対象に、ESG報告のパフォーマンスに影響を与える要因を分析した実証研究。企業規模、業種、ガバナンス構造などの変数が報告の質に与える影響を検討している。

Winasari Damanik, Maylia Pramono Sari

本研究は、インドネシア証券取引所のLQ45企業30社を対象に、レバレッジ、流動性、収益性、企業規模がサステナビリティ報告書開示に与える影響を分析し、ESGの調整効果を検証した。結果、流動性のみが有意な正の影響を与え、ESGは企業規模の効果を強化するが、他の変数には調整効果が見られなかった。

Baldini M.A.

本研究は取締役会構成（多様性、独立性等）がESG開示の質に与える影響を検証。多様な取締役会がより包括的なESG情報開示につながることを示唆。

Grishunin S.

本研究は、デジタルトランスフォーメーション（DX）戦略を採用する企業において、サステナビリティ開示が企業価値に与える影響を実証分析した。開示の質や内容が市場評価にどう反映されるかを検討し、ESG情報開示の重要性を明らかにする。

Juan Kasma, Kadarisman Hidayat, Zahroh ZA +1

本研究はインドネシアSRI-KEHATI指数上場企業を対象に、CEOの特性（教育・年齢・在任期間）がサステナビリティ報告と租税回避に与える影響を分析。CEOの教育は報告開示に有意な影響を与えるが、年齢と在任期間は租税回避に影響。サステナビリティ報告は媒介変数として機能しない。

Kyrie Sekarahayu, Anita Wijayanti

この研究は、インドネシア証券取引所に上場しているエネルギーセクターの企業を対象に、ステークホルダーの関与、メディア露出、およびジェンダー多様性がサステナビリティ報告書の開示に与える影響を分析した。2022年から2024年のデータを使用した定量分析の結果、ステークホルダーの関与は正の有意な影響を与えるが、メディア露出とジェンダー多様性は有意な影響を与えないことが明らかになった。この結果は、企業の持続可能性に関する情報開示の質を高める上で、…

Silvia Ruiz‐Blanco, Yunsen Wang, Silvia Romero

本研究は、米国企業のサステナビリティ報告書（2017-2023年）の可読性とCSRパフォーマンスの関係を分析。パフォーマンスが低い企業は翌年報告書を読みやすくする一方、改善した企業は専門用語で難解化する傾向がある。利害関係者の圧力も影響する。

Ngọc Toàn Phạm, Hieu Le Tran Trung

本論文は、ESG開示と将来の株価暴落リスクの関係が非線形であることを検証。ベトナムの株式市場データを用い、社会開示の度合いが中程度まではリスクを低減するが、閾値を超えると逆にリスクを高めるU字型の関係を明らかにした。この閾値はサンプル企業の第1四分位を下回り、多くの企業が既に開示過多の領域にあることを示唆する。

Jihong Park

本論文は、強制ESG開示規制が企業のヘッジ行動に与える影響を実証的に分析する。開示義務がリスク管理戦略にどのように影響するかを探り、ESG規制が企業の財務的意思決定に与える含意を提供する。

Hiroyuki Kokubu

本研究は、日本企業のESGナラティブの変化をマッチド・オーディット手法で分析。企業の開示戦略やSSBJへの対応を示唆する。

(著者不明)

本稿は、2015年から2024年までの日本の電気機器企業28社の統合報告書におけるESG関連ワードの出現頻度を経時的に分析し、ESGコミュニケーションの変化と機関投資家の期待との関連性を考察する。定量的なテキスト分析により、ESG開示の量的な進化を明らかにする。

Wardah Yuspin, Kelik Wardiono, Absori Absori +1

本研究はインドネシアのイスラム銀行を対象に、OJK規制第51/2017号に基づくESG開示の実態を評価。実質的・半実質的・形式的の3つの成熟度レベルを特定し、定量的指標が不足した報告書が規制・風評・コンプライアンスリスクやグリーンウォッシングの可能性を高めると指摘。開示基準の強化と調和の必要性を提言。