論文・プレプリント

Muthia Harnida, Sri Bulkia, Netty Nurhayati +2

本研究は、インドネシアのパーム油・鉱業企業を対象に、炭素排出開示が企業価値に与える影響を分析し、持続可能性パフォーマンス（ESGスコア）の媒介効果を検証した。2019～2023年の105データを用いた固定効果モデルによる分析の結果、炭素開示は企業価値に直接的な正の影響を与えるが、ESGスコアの媒介効果は確認されなかった。この結果は、炭素開示の直接的な価値関連性を示唆する一方、ESGスコアの役割に疑問を投げかける。

Deni Rahman Saputra, Probo Hardini, Hernayanti Hernayanti

本研究は、インドネシアの石炭採掘サービス企業PT Antareja Mahada Makmurの温室効果ガス排出量を評価した。2025年1月から12月にかけて、移動発生源からのCO2排出が顕著に増加していることを特定。エネルギー効率向上や再生可能エネルギー導入などの対策の緊急性を示唆し、企業の排出削減目標達成に貢献する知見を提供する。

H. Al-Yafei, Ahmed Alnouss, Saleh Aseel +3

本研究は、カタールのメタノール生産を対象にライフサイクルアセスメントを実施し、スチームリフォーミング工程が直接CO2排出の81.9%を占め、メタノール合成工程がスコープ2排出の52.4%を占めることを明らかにした。これらの知見に基づき、企業の環境目標に沿った持続可能性戦略と政策立案の枠組みを提案している。

Andry Daniel Dethan, Awaluddin Hidayat Ramli Inaku

本研究は、IPCCガイドラインとスコープ1・2の枠組みを用いて、アパート規模の好気性下水処理施設からのGHG排出量を定量化した。結果、電力消費（特に曝気エネルギー）が温室効果ガス排出の約90%を占め、エネルギー効率改善が最も効果的な緩和策であることが示された。占有率の増加に伴い、一人当たりの排出原単位は低下した。

Xiujing Chen, Tianyang Lei, Weichen Zhao +3

中国の石油化学工場3119か所のCO2排出量を分析。123製品、185プロセスにわたり、年間813.7 Mt CO2と推定。低炭素代替により炭素強度を最大2.9tCO2/t製品削減可能。チェーン全体での協調的介入が必要。

T. AL Maymani

本論文は、エネルギー業界向けの高度なサステナビリティ報告・コンプライアンスソリューションのフレームワークを提示する。15カ国、41施設、300以上のサプライヤーからのデータを統合し、Scope1,2,3排出量の自動収集とマルチフレームワーク開示を実現。ESGコンプライアンス率95%以上、報告サイクルを月単位から週単位に短縮した実証結果を示す。

(著者不明)

本稿は、Daigasグループ（大阪ガスを中心とする企業グループ）のカーボンニュートラル実現に向けた取り組みを概説している。具体的な戦略や目標、進捗状況、技術開発などが紹介されていると考えられる。日本のガス事業者の脱炭素化の事例として示唆に富む。

Michelline Marie Regina Kansole, Mahamadi Nikièma, Tog-Noma Patricia Emma Bontogho +1

本研究は、ブルキナファソの金鉱山におけるGHG排出量をScope 1・2に区分して評価した。総排出量は215,349.50 tCO₂eで、電力消費が最大の排出源（約66%）である。ハイブリッド太陽光・蓄電システムの導入や予防保全、エコドライブ等の緩和策を提案している。

Evgenia Anagnostopoulou

本研究は、上場石油・ガス企業のデータを用いて、気候ガバナンスメカニズム（排出ポリシーの厳格さ、排出目標、気候リスク・機会管理、過去の排出実績）と短期の温室効果ガス排出量変化との関係を分析。排出ポリシーの厳格さと気候リスク管理が排出削減と最も強く関連し、経営に組み込まれたガバナンスが開示中心のメカニズムよりも効果的であることを示した。また、ミッドストリーム企業は上流企業より排出動向が良好である。