論文・プレプリント

Riris Rotua Sitorus, Priska Yanti Lombu, Sihar Tambun

インドネシア証券取引所のエネルギー企業34社（2022-2024年）を対象に、フリー・キャッシュフロー、ESG開示、タックス・プランニングが企業価値に与える影響と、監査委員会の調整効果を検証。フリー・キャッシュフローは企業価値に有意な影響を与えるが、ESG開示とタックス・プランニングは有意でない。監査委員会はフリー・キャッシュフローの影響を調整するが、ESG開示とタックス・プランニングには調整効果がない。

Mutalib Anifowose, Dr Manirul Islam, Md Yousuf Ali +1

本研究は、S&P500企業の2010〜2023年のパネルデータを用いて、監査委員会の有効性がESG開示の質に与える影響と、女性CEOリーダーシップの調整効果を検証した。結果、監査委員会の属性が強いほどESG開示スコアが高く、特に環境・社会側面で顕著であり、女性CEOがその効果を増幅することを示した。固定効果とSystem GMM推定で頑健性を確認。

Raghu Dharmapuri Tirumala, Kruti Upadhyay

本研究は、インドとオーストラリアの不動産セクターにおける多様なステークホルダー（開発業者、金融機関、サプライヤー、アドバイザー）の環境情報開示をGRI基準で分析。排出量とエネルギーに焦点が偏り、生物多様性やサプライヤー評価の開示が不足していることを指摘。また、環境開示とEVAの間に有意な相関は見られず、現行の報告慣行が財務業績に直接影響しないことを示唆。

Mikhail Ola Adisa, Shola Oyedeji, Jari Porras

本論文は、IT企業におけるCSRD（企業持続可能性報告指令）コンプライアンスの運用をテーマ分析により検討する。ESG報告と組織実践の統合に焦点を当て、開示義務を実務に落とし込む際の課題と機会を明らかにする。CSRD対応を進める企業に示唆を与える。

Murali Krishna Pasupuleti

本報告は、インドの州・連邦直轄領における循環型・低炭素製造業の競争力を、G20・BRICSの枠組みと比較するESG評価指標（CLM-ECI）を提案する。政策シグナル、インフラ、データ相互運用性、スキル、投資、リスクガバナンスなどの要素を統合し、8州のスコアカードで実例を示す。インドの現実的な経路として、 frugalなスケール共有、基準主導の保証、需要側調達、デジタル・サステナビリティ人材の再教育を挙げる。

Bartley J. Madden

本稿は、ネットゼロ移行を達成するための3つの視点を提示する。第一に、ESGメトリクスが主流であるが、GHGプロトコルのScope 3には欠陥があり、E-ライアビリティ法が提案されている。第二に、システム思考が複雑性を理解しイノベーションを促進する。第三に、取締役会がシステム思考を採用すべきである。地政学リスクや再生可能エネルギーの限界を踏まえ、イノベーションの重要性を強調する。

Ivan Bergier, Édson Luís Bolfe, Débora Pignatari Drucker +8

本論文は、農業・畜産業におけるESG報告のためのデータ共有環境の課題と機会を分析する。系統的文献レビューから意味ネットワークを構築し、データ共有へのステークホルダーの意欲に影響する要因を特定。技術的保護、規制枠組み、市場インセンティブが信頼と透明性に重要とし、気候適応を支援するESGプラットフォームの可能性を示す。

Maharshi Rahevar, G. Japee

本研究は、インド上場企業15社（製造業、IT、銀行）のサステナビリティ開示品質（SDQ）と財務業績（ROA、ROE、NPM）の関係を2019-2023年で分析。開示品質指数（DQI）を構築し、相関分析によりSDQと全財務指標が正の相関（r=0.48-0.60）を示すことを発見。銀行業の開示品質が最も高く、IT企業の財務業績が最も良い。高品質な開示が企業収益性向上に寄与する可能性を示唆。

Olga Masot, Santi Cots, Elena Paraíso Pueyo +3

本研究は、高等教育の機関認定に倫理と持続可能性を体系的に統合するための概念的・方法論的枠組みを開発した。AQU Catalunyaの認定枠組みを国際モデルと比較し、欧州高等教育圏の基準に沿った提案を提示。自己評価ルーブリックや指標マッピングなどのデータを含む。

AbdulRhaman Saleh Bu Bshait, Aza Azlina Md Kassim

本研究は新興市場におけるESG・コーポレートガバナンス開示が企業意思決定に与える影響を文献レビューにより分析。2015年から2025年の文献を対象に、ESG報告の現状と企業業績・投資家行動への効果を検討。良好なESG報告は長期的持続可能性とリスク低減を通じて財務業績と投資家行動を向上させるが、報告基準の多様性や規制遵守の低さが課題と指摘。

N. Thu, Hoai

ベトナムの監査専門家235名を対象に、ESG保証サービス提供意図を計画行動理論で分析。態度・主観的規範・知覚行動制御が意図を高め、特に主観的規範が最も影響。意図は実際の提供行動を予測。監査法人の能力構築と政策立案への示唆を提供。

Nadiah Humairah Adani, Marsono Marsono

本研究は、インドネシア証券取引所に上場する非金融企業112社を対象に、コーポレートガバナンス属性（取締役会規模、女性比率、独立取締役比率、機関所有構造）がESG開示に与える影響を検証した。パネルデータ回帰の結果、取締役会規模と機関所有はESG開示に負の影響を与えることが示された。

Harold Kevin Alfredo, A. Afrizal, M. Pratama +1

本研究は、財務比率と企業価値（トービンのQ）の関係におけるESGの調整効果を検証。2025年のMorningstar Sustainalyticsランキングに基づく企業を対象に、流動性、収益性、レバレッジとESGリスク評価を用いた。結果、収益性は企業価値に正の影響を与えるが、ESGリスクはその関係を弱めることが示された。シグナリング理論と整合的。

Adimas Jagad Jippanola, Taufik Faturohman

本研究は、インドネシア、マレーシア、シンガポールの上場パーム油企業26社（2020〜2024年、130の企業年観測）を対象に、ESGスコアで測定したサステナビリティ開示が財務業績に与える影響をパネルデータ分析で検証した。ランダム効果モデルの結果、ESGスコアは純利益率と売上成長に有意な正の影響を与え、ESG統合が戦略的投資として財務的利益をもたらすことを示した。企業規模は有意な影響を与えず、資産規模よりもESGの成熟度が重要であることを…

Jesús Patricio Blasco Valencia

本論文は、ラテンアメリカ企業向けにESGの二重重要度を報告と収益性に結び付ける実践的モデルを提案する。5つのブロックからなる「価値のアーキテクチャ」を90日で適用可能とし、持続可能性報告を戦略的意思決定に統合する方法を示す。

Suntoro Suntoro, Fitra Dharma, Chara Pratami

本研究は、インドネシア・マレーシア・タイの上場エネルギー企業を対象に、ESG報告の透明性が資本コストに与える影響と、持続可能性規制の調整効果を検証した。2022-2024年のパネルデータを用いた回帰分析の結果、ESG報告の透明性も規制の質も資本コストに有意な影響を与えず、調整効果も確認されなかった。新興市場におけるESG開示と投資家の反応の複雑さを示唆している。

Ryu H.

本論文は韓国の物流・流通産業におけるCSR活動と財務業績の関係を実証分析したものである。CSRが企業価値や収益性に与える影響を検証し、業界特有の特性を考慮している。GX文脈では、ESG評価や持続可能性報告の重要性が示唆される。

Antonella Samoggia, Viola Mobrici

イタリアの植物由来肉代替品市場を対象に、製品レベルの持続可能性クレームと企業のESG開示の整合性を分析。200製品・11社のデータを用い、クレームの強度とESG透明性指標の関係を統計的に検証した。結果、専門企業や大手小売は開示が高い一方、メッセージと開示のギャップが存在することを示した。EUの誤解を招く環境表示規制への示唆を提供。

A. Rodrigues, R. Fragoso, Miguel Varela

ポルトガルのPSI指数に上場する16社を対象に、マテリアリティ評価とSDGs統合の実践を2021～2024年にわたり縦断的に分析。エネルギー・公益・林業・素材企業はKPIと目標を伴う優先SDGsに変換する一方、小売・サービス・金融・建設は記述的であることを示す。CSRD移行前の開示実務の多様性を明らかにし、戦略統合を評価する再現可能なコーディング手法を提供する。

Denny Prayitno, J. Budiman

インドネシアのOJK規制第51号により非財務報告が拡大する中、内部監査がESG情報の信頼性確保に果たす役割を質的文書分析で検討。8社の年次報告・サステナビリティ報告・内部監査憲章等を分析し、内部監査がデータ正確性の保証、内部統制設計の助言、規制遵守の監視という3つの役割を担うことを特定。内部監査の関与の深さとESG開示の質の対応関係を示唆。