論文・プレプリント

F. Bonou

気候介入技術（SRM・mCDR）の政策検討が進む一方、研究とガバナンスは先進国に集中し、最も脆弱な途上国の声が欠けていると指摘。ベナンでの海洋研究とICEBERGプロジェクトの経験から、アフリカ研究者の参加が科学的・倫理的要請だと論じる。ICEBERGの結果は成層圏エアロゾル注入が海面上昇を約49%抑制しうるが地域差が過小評価されている可能性を示す。

Jing-Ru Hao, Yuan Ge

農業由来の温室効果ガス（N2OやCH4など）削減に向け、合成微生物群集（SynComs）を活用する可能性を論じた研究。微生物生態学の知見を農業気候対策に応用する視点を提示する。抄録がなく詳細な知見は不明だが、農業分野の脱炭素技術として注目される。

Dina Farouk Mahmoud Enany, Samia E. A. Hatem, Amany M. El-Hosseni

エジプトの稲作を対象に、水使用量と炭素フットプリントを経済的に推計する研究。タイトルからは灌漑用水とGHG排出の定量化を通じ、農業部門の資源効率や気候影響を評価する狙いが読み取れる。要旨がなく、手法や結果の詳細は不明。

Pengki Suanto

廃紙由来ナノセルロース（NC）を混入したモルタルの環境影響をISO 14040/14044に沿って評価した研究。実験室規模のNC製造は約24kg CO₂-eq/kgと高く、NC-2モルタルは普通モルタルより41%炭素集約的だった。工業規模ではNC排出が2.21kg CO₂-eq/kgまで低下し、NC-2は単位強度当たりで2.2%優位となる確率81%と試算された。NCの環境優位性は製造スケールアップと強度確保に依存する。

Minxuan Sun, Martin Brandt, Philippe Ciais +13

アフリカ全土を対象に、10m解像度の樹冠被覆データ（PlanetScope・Sentinel-2）を用いて2019年のアグロフォレストリー農地を100m解像度で地図化した研究。農地内の樹木配置を「不規則に散在する樹木」と「列状に植栽された樹木」に分け、前者は樹木ピクセル距離指標、後者は約3.8万の手作業ラベルで学習したU-Netで検出した。地上データとGoogle Earth画像で検証し全体精度77.2%を達成。アグロフォレストリーの環…

Jacob J. Bukoski, Radhika Bhargava, Iris Ford +7

各国の森林資源評価（FRA）と独立系データを比較し、過去20年でマングローブ監視能力が大きく向上したことを示した。しかし監視能力の高い国が必ずしもNDCや温室効果ガス国家インベントリ報告（NIR）でマングローブを十分に政策統合しているわけではなく、能力と政策意欲の乖離が明らかになった。データ標準化と監視・政策の連携強化への投資が課題だと指摘する。

Ferike Thom, Jonas Luckmann, Marcus Mergenthaler +1

農業食料システムの政策評価に炭素機会費用を組み込み、供給側・需要側の気候効率を区別する簡易部分均衡モデルを提示した概念実証研究。土地の炭素吸収能力を考慮すると生産地・品目の効率順位や政策の気候影響評価が変わり、純排出量のみの評価では見えない効率損失が明らかになる。本格的な政策分析モデルへの統合課題も論じる。

Sayantani Purkait, B.B. Behera, A. K. Patra +4

インド東部のInceptisolsで12の水稲基盤作付体系を7作期目まで比較した圃場試験。緑肥とマメ科を組み込んだ体系が土壌有機炭素と炭素蓄積を高め、緑肥-水稲-グリーングラム-カウピー体系が最高の炭素隔離ポテンシャル（0.51 Mg C ha-1 yr-1）を示した。土壌管理と気候緩和の両立可能性を示す実証結果である。

Femi S. Omotayo, Funke Florence Akinola, M. O. Lasisi

ナイジェリア・オスン州のカカオ生産を対象に、6つのGCMダウンスケーリング出力とRCP4.5シナリオを用いて気候変動の経済影響を推計した研究。重回帰分析で気候変動数と収量の関係を特定し、2050年までに年約13,700トン、2100年までに年約20,000トンの収量減を予測する。想定価格1トン4,450ドルでは年間損失は2050年約6,100万ドル、2100年約8,900万ドルに達する。適応策と病害防除資材の供給を提言する。

Devi Veytia, Laurent Bopp, Vicky Martí Barclay +11

海洋再生可能エネルギーや海洋ベースCO2除去（OROs）を対象に、科学論文・政策文書・SNS投稿・導入指標を因果推論で分析した研究。科学論文とSNSの注目が行動の直接的要因である一方、SNSが研究を上回ると科学を先行する形で行動が進むことを示す。3ケースの物語分析から、全球規模では整合的で設計された政策と断固たる実施がOROsの段階的進展の鍵だと結論づける。

Zhonghua He, Changjun Zhao, Miao Liang +4

中国山西省長治炭田を対象に、Sentinel-1のInSAR時系列解析で地盤沈下を、4衛星のハイパースペクトル画像で568件のメタンプルームを検出した。年間沈下量と時間平均点源排出量は有意な負の相関（r=-0.65〜-0.53）を示し、沈下が累積排出の信頼できる指標となることを示した。沈下のみでプルーム未検出の地域に適用すると0.288〜0.508 Mt/年と推計され、地域インベントリの13〜43%に相当する。

Uyar N.

衛星リモートセンシングと機械学習を組み合わせ、気候変動が農地に与える影響と温室効果ガス排出を評価する研究。タイトルからは農地モニタリングと排出推計の統合手法が主眼と推測される。要旨未取得のため詳細な知見は不明。

Fang C.

産業規模の乳牛ふん堆肥化プロセスにおいて、微正圧（わずかな陽圧）条件が古細菌群集の構成を制御し、温室効果ガス排出量を有意に削減することを示した研究。堆肥化という現場レベルの排出削減手法に、微生物群集制御という切り口を提示している。

Songlin Liu, Hongxue Luo, Sai Gao

海草藻場はブルーカーボン生態系として重要だが、全球的な炭素埋没への寄与は直接測定の不足から不確実性が大きい。本研究は直接年代測定した堆積物コアの大規模データセットを編纂し、一貫した手法を適用することで、海草堆積物中の炭素埋没量についてより頑健な評価を提示する。

Jeongbae Jeon, Sung Moon Kwon, 김태곤 +1

韓国の大都市圏を対象に、国土交通省の炭素空間情報システムの高解像度排出データを用い、1,133の行政単位で都市密度と炭素排出の関係を空間計量分析した研究。排出量には有意な空間クラスタリング（Global Moran's I=0.2942）が確認され、就業者密度が排出を最も強く押し上げる一方、人口密度・コンパクト性・公共交通利用が排出を抑制することが示された。工業地域は排出を増やし住宅地域は減らす傾向があり、コンパクトシティ理論を実証的に…

Ahmed M. Saqr

気候変動下での水資源保全をテーマに、自然基盤型解決策（NbS）、スマート技術、データ駆動型アプローチを組み合わせた水安全保障・持続可能性の枠組みを論じる。抄録がなく詳細は不明だが、水リスク管理と適応策の統合的視点を提示する位置づけと推測される。

Saba Mirzahosseini Barough

本発表は、自然を基盤とする解決策（NbS）の共同設計と評価のための参加型空間意思決定支援システム（P-SDSS）の開発を扱う。ClimaGenのケーススタディを通じて、都市気候圧力への適応策の計画支援手法を提示する。要旨がなく、詳細な知見は限定的である。

Judit Pécsinger

都市の気候適応策として注目される自然基盤ソリューション（NbS）について、97件の文献をPRISMA準拠でレビューし、レジリエンス主張の指標を検証した。63.9%がレジリエンスへの貢献を明示するが、その半数超は短期的なインパクト指標のみで裏付けている。OOIR枠組みでは直接的なレジリエンス測定を満たす研究は皆無であり、生態・社会・経済・ガバナンスの4次元からなる指標フレームワークを提案する。

Angélica Alejandra Palma-Araúz, Mario Augusto García Dávila, Miguel Antonio Caicedo Baltodano

イネの根・地上部形質が炭素獲得・配分・土壌保持にどう影響するかを、異なる水管理条件下でレビューした。深根探査・ソース最大化・シンク最大化・バランス統合型という4つの形質アーキタイプを提案し、収量を維持しつつ炭素保持を高める選抜基準として提示する。実証にはマルチモーダル表現型解析と圃場での炭素収支・GHG測定が必要と論じる。

Adrian D. Oblena, Aaron Joseph F. Dimatulac, Julianne Clarise E. Tandayu +1

水田に3Dプリント導電性PLA製の植物微生物燃料電池（PMFC）18セルを設置し、直列・積層接続が発電密度に与える影響を検証した研究。積層構成で最大26 µW/m²の発電を達成したが電力は微小。文献値に基づくシナリオ分析では、1 m²あたり0.012〜0.016 kgのメタン削減効果が示唆された。