論文・プレプリント

Wei Zhang, Shuo Wang

グリーンボンド研究の系統的レビュー。書誌クラスタリングで資産価格・組織金融・生態学的実効性の3潮流に分類し、研究関心が投機的金融商品から真の脱炭素効果の検証へ移行したと指摘。グリーンウォッシング批判と認証タクソノミー統一の必要性を示し、エネルギー・金融の統合理論枠組みを提示する。

Jalalov, Mashkhurbek Gaybullo ugli

本論文はESG原則を銀行システムに戦略的に統合する意義を、機会・リスク・持続可能な発展の観点から概念的に検討する。ESGを単なる報告義務ではなく、ガバナンス、与信評価、ポートフォリオ管理、資本配分、リスク管理、戦略計画に組み込むべきだと論じる。グリーン・トランジション金融や国際資本アクセスの機会がある一方、データ制約、グリーンウォッシング、規制の分断、追加コンプライアンスコスト、重要セクターや脆弱な借り手の排除リスクを指摘する。

Wei Zhang, Xu Ting Xu Ting

本論文はグリーンボンド研究を体系的にレビューし、書誌計量クラスタリングで資産価格・組織金融・生態学的効果の3潮流に分類する。初期研究は投機的金融商品としての性格を重視したが、近年は実質的な炭素削減や再エネ導入への寄与、緑洗いの有無を問う方向へ移行している。両者を統合するエネルギー・金融理論の枠組みを提示し、内生性に対処する計量手法も整理する。

Yusuf Khalilov

持続可能金融がESG目標と金融システムをどう整合させるかを比較・統合的に分析した概説研究。先進国は規制基盤と制度能力で優位な一方、新興・低所得国は構造的制約によりESG統合の効果が限られると指摘する。データ制約や報告基準の分断が比較可能性を損なう課題を挙げ、開示枠組みの調和とグリーンボンド等の金融手法を政策提言として示す。

Lalitha Suddapally, P. Asifa Tazeem, P. Vanishree Sah +2

循環経済（CE）への移行における金融セクターの役割を論じた概説論文。グリーンボンドやサステナビリティ・リンク・ローン、インパクト投資が循環型ビジネスの拡大を支えると指摘する。一方で政策の分断や指標の標準化不足が普及の障壁であり、セクター間連携と循環プロジェクト専用の金融枠組みの必要性を訴える。

Cunpu Li, Na Han, Jinlong Li

中国のグリーンファイナンス改革・イノベーション・パイロットゾーンを地域基盤型環境金融政策として分析。SDG連動の都市レジリエンス指数を構築し、299都市・2010〜2023年のパネルデータで二方向固定効果とstacked DMLを適用。レジリエンスは約0.22標準偏差上昇し、財政科技支援・グリーンイノベーション・産業構造転換が媒介経路と示唆される。

Ahmed, Fatima, Bashir, Hassan

グリーンボンド、気候関連金融メカニズム、責任投資の三側面からサステナブルファイナンスの発展を整理したレビュー。グリーンボンドの財務特性は流動性・発行体の信頼性・認証・制度・投資家選好に左右されると指摘する。気候リスクは一般資産価格や銀行システムにも波及し、ESG格付間の不一致が戦略の有効性を複雑化する。発行額やESGスコアのみでは評価できず、信頼性ある環境情報と規制枠組みの相互作用が鍵だと結論づける。

(著者不明)

本論文は、新興・移行経済国における国家グリーンファイナンス・システムの形成課題を、文献・国際経験・ウズベキスタンの実践から分析する。法制度・制度的基盤を整理しつつ、システムを構成する各要素の発展が不均一であることを指摘。国家機関・金融メカニズム・資本源・市場インフラの協調的機能を確保する統合的アプローチの必要性を論じる。

Irin Nahar Maghnolia Shara, Monika Akter

本論文は、中小企業（SME）のグリーンファイナンス普及を巡る世界的な動向・促進要因・障壁をレビューする。コーポレートガバナンス、ステークホルダー関与、規制インセンティブが導入を後押しする一方、不明確な規制、厳格な担保要件、金融リテラシー不足、セクター別資金アクセスの制約が障壁となる。中国、パキスタン、マレーシア、インドネシア、ベトナム、米国、欧州の事例から、地域・業種間の導入格差と政策示唆を提示する。

Shukurullayev Davron Lutfullo o'g'li

ウズベキスタンのグリーンプロジェクト資金調達メカニズムを理論・実務両面から検討した論文。グリーンローン、グリーンボンド、PPP、ブレンドファイナンス、国際金融機関資金の活用可能性を分析し、資金源の多様化と民間投資誘致の方向性を示す。資本コスト最適化・リスク低減・デジタルモニタリングを統合した組織経済メカニズムの構築を提言する。

Samantha Raed

オマーンの持続可能な金融フレームワークを、Vision 2040と気候コミットメントへの整合の観点から分析した研究。グリーンボンドやサステナビリティ・リンク・ローンを通じ、太陽光・風力への投資誘導とGHG削減、NDC達成への貢献を示す。一方で規制の複雑さ、市場成熟度の不足、国有企業偏重、民間参加の弱さを課題として指摘し、UAE・ドイツ・スウェーデンとの比較から安定したインセンティブとガバナンスの重要性を論じる。

Diego Gustavo Toapanta-Cunalata

持続可能金融と金融リスクに関するScopus収録54件（2015–2026年）を対象に、計量書誌分析と自然言語処理（PCA・t-SNEによる意味クラスタリング、Zipfの法則検証）で文献構造を分析したレビュー。2021年以降に急拡大し年平均成長率20.8%、中国・英・伊・仏が主要地域。ESG・グリーンボンド・気候リスク・信用リスク・生物多様性が主要テーマだが、分野は依然集中・断片化し、リスクモデルへのサステナビリティ統合に方法論的課題が…

Ravindu Nawanjana

本論文は証券取引所が銀行のグリーンファイナンス採用をどう促進しうるかを、64資料の統合と実務家への一次調査による混合手法で分析する。規制・市場メカニズム・認識・インセンティブの4要因を特定し、低所得国の規制当局では支持的な市場規制が49%にとどまる一方、高所得OECD諸国では85%に達することをIMF・IOSCOデータで示す。取引所は任意ガイダンスからESG開示・グリーンボンド基準を義務付ける拘束力ある枠組みへ移行すべきと提言する。

Umarova, Zulaykho

ウズベキスタンのグリーンボンド市場の発展と課題を、ソブリン債・社債の発行、資金需要、制度・規制要因から分析した定性研究。2021年のSDG債、2023年の初のソブリングリーンユーロボンド発行で進展が見られるが、発行体の多様化、制度能力の強化、透明性・環境インパクト報告の改善、資本市場改革が今後の鍵となる。グリーンボンドはグリーン経済への資金供給と資本市場の多様化の両方に寄与しうる。

Veerle Colaert, Guido Ferrarini, Seraina Grünewald

本書第9章は、サステナブルファイナンスの国際的・EU的な発展を歴史的に概観する。1987年ブルントラント報告書から2015年パリ協定、2017年TCFD提言、2019年国際サステナブルファイナンス・プラットフォームまでの系譜を整理し、「サステナビリティ」とESGの用語の違いを明確化する。さらにEUのマーストリヒト条約、2018年サステナブルファイナンス行動計画、2019年グリーンディール、2021年移行戦略を辿り、「ダブル・マテリアリテ…

Praveen Kumar Sahoo, Dushyant Mahadik

インドを対象に、グリーン株式市場の発展度（時価総額・売買代金・回転率のPCA合成指数）が炭素強度と生態系フットプリントに与える影響を2000〜2023年の年次データで分析。動学的ARDL推計により、グリーンファイナンスは長期的に両指標を低減させるが短期効果は有意でないことを示す。媒介分析では、グリーンイノベーションは経路として機能せず、再エネ設備容量の拡大が部分媒介することが確認された。

Apolline Simons, Lena Rethel

本論文はEUとASEANのサステナブルファイナンス・タクソノミーを比較し、設計・測定手法・全体像の3点で差異を特定する。ASEANは加盟国の多様性と社会経済開発を重視し、適応や地域環境問題を含む広義のグリーン金融を採る一方、EUは規制の一貫性と市場適合性、排出中心の狭義定義を特徴とする。時間とともに相互運用性への言及は増えたが、根本的差異は残ると論じ、東南アジアのタクソノミー形成を規範のローカライゼーションと補完性の事例と位置づける。

Ana Kundid Novokmet, Andrijana Rogosic, Petar Akrap

クロアチアの18〜30歳の経済・経営学生270名超へのアンケート調査により、グリーンファイナンスへの態度と採用意図を規定する要因を分析した。環境配慮行動とサステナブルファイナンス・リテラシーは採用可能性を高める一方、グリーンウォッシュ認識は態度には悪影響を与えないものの採用の障壁となる。若年層の3分の2が将来的にグリーン金融商品を採用する見込みだが、高等教育機関によるリテラシー向上と政策側のタクソノミー整備が不可欠と指摘する。

Madhuresh Kumar, Supriyo Mondal, Apeksha Sharma

インドの銀行融資ポートフォリオの炭素集約度をEEIOフレームワークでスコープ別に推計した研究。Scope1では電力セクターと公的銀行の炭素集約度が突出するが、最終エネルギー基準ではその差が縮小し、Scope3では建設・宿泊・通信などが隠れたホットスポットとして浮上する。2012-13年から2022-23年にかけ炭素集約度は低下し、Scope3で最大34.4%減。スコープ選択がリスク評価と脱炭素優先順位を左右することを示す。

Tammbala S

サブサハラ・アフリカの再エネ投資ギャップを、PRISMA準拠の系統的レビュー（43研究）で分析。公的・譲許的資本が主要手段だが、競争的で自立した市場形成や民間投資の持続的動員には至っていない。資本コスト高、為替・オフテイカーリスク、政策の一貫性欠如、公益事業の信用力不足が銀行可能性を制約。資金手段は必要だが十分ではなく、制度の信頼性と国内金融市場の発展が鍵と結論づける。